インフレに強い資産ランキングTOP10!金・不動産・投資信託など初心者向けに徹底比較

インフレに強い資産ランキングTOP10!金・不動産・投資信託など初心者向けに徹底比較

  • 「物価が上がって、今のままじゃ将来が不安…」
  • 「現金で貯めてるけど、本当にこれで大丈夫?」
  • 「インフレに備えるには、どんな資産を持てばいいの?」

このように考えている方もいるでしょう。

結論、インフレに強い資産ランキングTOP3は以下の通りです。

順位インフレに強い資産特徴
第1位金(ゴールド)世界共通の価値を持ち、物価上昇時に価格が上がりやすい
第2位インフレ連動国債(物価連動国債)インフレ率に応じて利払い・元本が調整される
第3位インデックス投資信託(NISA対応)広く分散された株式に投資できる低コスト商品

本記事では、インフレに強い資産の特徴を始め、そもそもなぜインフレで現金が危ないのかという基本から、実際にどんな資産をどう組み合わせると安心かについて解説します。

この記事を読むと、なぜ現金だけの貯金がインフレに弱いのかが腑に落ち、少額からでも始められるインフレに備える投資法が見つかります。

「今のうちにインフレに負けない資産を持っておきたい」という方は、ぜひ参考にしてください。


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目次

インフレに強い資産とは?現金では守れない理由を理解しよう

インフレに強い資産とは?現金では守れない理由を理解しよう

物価が少しずつ上がっていくインフレの時代、何も対策をしないままだと手元にあるお金の価値が目減りしてしまいます。

今の日本はインフレだけでなく円安も重なっているため、現金や預金だけに頼るのはとてもリスクが高い状況です。

ここではまず「なぜ現金はインフレに弱いのか」「資産を持っている人とそうでない人の差」「今の日本で起きている円安インフレの影響」についてわかりやすく解説します。

現金・預金だけではインフレに弱く、資産が目減りする

インフレとは物の値段が上がることです。言い換えると「お金の価値が下がる」という意味になります。

例えば、今日500円で買えたお弁当が明日1,000円になった場合、物価は2倍、お金の価値は2分の1になったと解釈するのがインフレです。

インフレ率ごとの100万円の実質価値減少イメージは以下の通りです。

年数年2%の物価上昇時年3%の物価上昇時
10年後約82万円分の価値約74万円分の価値
20年後約67万円分の価値約55万円分の価値
30年後約55万円分の価値約40万円分の価値

上記の試算表からわかることは、現金で持っているだけではインフレに飲み込まれてしまうということです。

日本の銀行預金はいくら預けてもほとんど利息がつきません。「なんとなく現金が安心」と思っている方は特に注意が必要です。

インフレ時は資産を持つ人と現金を持つ人で差がつく

インフレが進むと、お金の置き方によって将来の資産額に大きな差が出てきます。

現金をただ持っているだけでは価値が目減りしますが、インフレに強い資産であれば物価上昇の影響をやわらげることが可能です。

たとえば、次のような資産が代表例です。

  • 株式(会社の成長や物価上昇によって価値が上がりやすい)
  • 金(世界中で価値が認められており、インフレ時に買われやすい)
  • 不動産(家賃収入や物件価格が上がる傾向がある)

上記の資産はインフレによって物やサービスの価格が上がれば、結果的に利益が出やすくなるという特性があります。

10年、20年と時間が経つほど、「何もしていない人」と「インフレに備えている人」の差はどんどん広がっていくのです。

日本の物価上昇・円安のダブルパンチに備える必要がある

日本が直面している状況は単純なインフレだけではありません。物価上昇と円安のダブルパンチという、より深刻な状況に置かれています。

2025年の物価上昇率(コアCPI)は2%を超えると予測されており、実際に身の回りの生活用品や食料品の価格がじわじわ上がっているのが現実です。

一方で、円安が続くことで海外から輸入されるモノの価格も上がっています。つまり、外国から仕入れる原材料やエネルギーが高くなる分、店頭価格にそのまま転嫁されてしまっているのです。

しかも、ビッグマック指数(世界の物価を比較する経済指標)では、円は米ドルに対して4割以上も割安な状態。今の円で海外製品を買うのは、それだけ損をしている状態とも言えます。

インフレに強い資産ランキングTOP10【比較表付き】

インフレに強い資産ランキングTOP10【比較表付き】

インフレから資産を守るためには、物価上昇に対応できる資産への投資が大切です。

ここでは、初心者でも理解しやすいよう、インフレ耐性、リスク、利便性を総合的に評価した資産ランキングを紹介します。

以下の比較表を参考に、自分に適した資産選びの参考にしてください。

スクロールできます
順位資産名インフレ耐性リスクレベル初心者向け度最低投資金額
第1位金(ゴールド)★★★★★★★☆☆☆★★★★☆1万円~
第2位インフレ連動国債★★★★★★☆☆☆☆★★★☆☆10万円~
第3位インデックス投資信託★★★★☆★★☆☆☆★★★★★100円~
第4位不動産クラウドファンディング★★★★☆★★★☆☆★★★★☆1万円~
第5位外貨建て資産★★★☆☆★★☆☆☆★★★☆☆1,000円~
第6位REIT★★★☆☆★★★☆☆★★★☆☆数万円~
第7位エネルギー系ETF★★★☆☆★★★★☆★★☆☆☆数千円~
第8位太陽光発電投資★★★☆☆★★☆☆☆★★☆☆☆100万円~
第9位アンティーク・ハイブランド品★★★☆☆★★★★☆★☆☆☆☆10万円~
第10位ビットコイン★★☆☆☆★★★★★★☆☆☆☆1,000円~

第1位:金(ゴールド)

インフレ対策としてまず名前が挙がるのが「金(ゴールド)」です。金は世界中で価値が認められている「実物資産」であり、国や企業の信用に左右されないことが強みです。

紙幣の価値が下がったとしても、金そのものの価値がなくなることはありません。金は錆びたり劣化したりしないため、何十年・何百年と保有しても価値を維持できるという特徴があります。

さらに、金は「無国籍通貨」とも言われます。株や債券のように発行元がなく、地政学リスク(戦争や政変など)や金融危機のような不安定な時期でも、逃避先として買われやすい資産です。

金の購入方法には次のような選択肢があります。

金の購入方法
  • ネット証券や銀行で買える「金ETF」や「金投資信託」
  • 実物の金を買って自宅保管や金庫保管する方法
  • 少額から積立できる「純金積立」

「資産の一部を腐らないお金にしておきたい」という方には、金はとても相性がいいインフレ対策になります。

第2位:インフレ連動国債(物価連動国債)

インフレ連動国債とは、物価の動きに応じて価値が増減する仕組みの国債のことです。

日本では「物価連動国債」と呼ばれ、国(財務省)が発行しており、10年満期で元本と利息の両方が「消費者物価指数(CPI)」に連動して増減するようになっています。

満期までに物価が10%上昇していれば、元本や利払いも10%上がる計算です。

インフレ連動国債の特徴をまとめると、以下の通りです。

インフレ連動国債の特徴
  • 物価が上がると元本も増える
  • 元本の増加に応じて利息も増える
  • 信用力が高く比較的安全な資産
  • 実質金利が低下しても価値が維持されやすい

第3位:インデックス投資信託(NISA対応)

インフレに負けない資産をつくるなら「株式」は外せません。なかでもインデックス投資信託(株価指数に連動する投信)はインフレに強い特徴を持っています。

理由はシンプルで、インフレ時にはモノやサービスの価格が上がり、企業の売上や利益も増えやすくなるからです。

さらに、NISA(少額投資非課税制度)を使えば利益にかかる税金(通常20%)がかからなくなり、インフレ対策と資産形成を同時に進められます。

インデックス投資信託の主なメリットは以下の通りです。

インデックス投資信託の主なメリット
  • 全世界株式や米国株式などに自動で分散投資されている
  • 100円から購入できるため毎月コツコツ始めやすい
  • 長期で持ち続けると物価の上昇に合わせて資産が増えやすい
  • NISAを使えば非課税で効率よく運用できる

第4位:不動産クラウドファンディング

不動産クラウドファンディングは、少額で不動産に投資できる新しい仕組みです。投資対象の物件価格が上がると、運用終了後の売却時に利益が出る可能性もあります。

代表的な特徴は以下の通りです。

  • 少額から参加できる(1万円前後が目安)
  • 物件価格の上昇がリターンに直結する

ただし、運営会社の経営破綻や不動産市場の逆風によって損失が出る可能性もあるため、複数案件に分散するのがおすすめです。

第5位:外貨建て資産(ドル預金・外貨MMFなど)

日本円の価値が下がると外貨の価値が相対的に上がるため、外貨建ての資産を持っておくのも一つの方法です。

なかでも人気なのが「米ドル建てMMF(マネー・マーケット・ファンド)」。アメリカの短期国債などを対象とした投資商品で、現在は年4〜5%ほどの利回りが出ています。

わかりやすく特徴をまとめると、次の通りです。

  • インフレで円が弱くなっても価値を守れる
  • 米ドル建てMMFなら高利回り+分散投資の効果も得られる
  • 為替リスクはあるが長期視点で見れば安定しやすい

第6位:REIT(不動産投資信託)

REIT(リート)は、ビルや商業施設などを投資家から集めたお金で運用して利益を分配する仕組みです。

REITのポイントは以下の通りです。

  • 実物不動産に間接的に投資できる
  • 家賃が上がれば分配金も増えやすい
  • 株式と同じように証券口座で買える

ただし、家賃の上昇にはタイムラグがあり、物価が先に上がってもすぐにリターンに反映されるわけではありません。

また、景気が冷え込むと新たな不動産の取得が難しくなる場合もあるため中長期での保有が向いています。

第7位:エネルギー系ETF・投信(原油・資源)

エネルギー系ETF(上場投資信託)や資源系投信は、原油や天然ガスなどの価格に連動して動く投資商品です。

代表的な特徴は以下の通りです。

  • 原油や天然ガスの価格上昇が追い風になる
  • 資源国(中東やアメリカなど)の地政学リスクも影響する
  • 株式よりも価格の振れ幅が大きい

価格変動が激しく短期での上下が大きいですが、インフレが進む局面では資産の一部として有効に働く場合があります。

第8位:太陽光発電投資

太陽光発電は、電気をつくることで電気代を抑える投資です。家庭で発電できれば電力会社から買う必要が減り、家計のインフレ対策になります。

メリットは次の通りです。

  • 電気代の高騰を自力で抑えられる
  • 売電収入も得られるため長期的な効果がある
  • 脱炭素社会への貢献にもつながる

ただし、新築時以外の設置は制約が多い上に導入費用が高いというデメリットもあります。

第9位:アンティーク・ハイブランド品

ロレックスの時計やエルメスのバッグのように、希少性のあるブランド品は現物資産として価値が落ちにくいとされています。

特徴は以下の通りです。

  • 数が限られていて希少性が高い
  • ブランド力があるため需要が落ちにくい
  • 好きな人にとっては楽しみながら資産運用ができる

一方で、知識がないと偽物をつかまされるリスクやすぐに売れないというデメリットもあるため、趣味性が強い方やファン向けの投資といえるでしょう。

第10位:ビットコイン(仮想通貨)

ビットコインは世界中で使えるデジタル資産で、発行上限が決まっているため「デジタルゴールド」と呼ばれることもあります。

発行量は2,100万枚で打ち止めと決まっており、インフレのような通貨価値の下落に強い性質を持ちます。

注目ポイントは以下の通りです。

  • 供給上限が決まっており希少性がある
  • 世界情勢に左右されるが、資産の分散に役立つ
  • 価格変動が極端なので短期での売買には注意が必要

史上最高値を更新しているものの、仮想通貨市場はまだまだ不安定です。

ポートフォリオ全体の1〜5%程度を目安にするなど、リスクをコントロールしながら取り入れることが大切です。

初心者がインフレに備えるためのポートフォリオ戦略

初心者がインフレに備えるためのポートフォリオ戦略

ここでは、初心者が実践しやすいポートフォリオ戦略について解説します。

生活防衛資金は「現金6ヶ月分」確保が基本

インフレ対策として投資を始める前に、まず準備すべきなのが「生活防衛資金」です。

万が一仕事を失ったり病気で働けなくなったときのために、生活費を現金で備えておく資金のことです。

目安は生活費の3〜6ヶ月分。投資に回さず銀行口座に現金として確保してください。

理由は、急な出費や失業に備えるためです。とくに退職後すぐには失業保険が出ないケースもあるため、現金の備えは絶対に必要です。

NISA・iDeCoを活用して非課税でインフレ対策する

インフレに強い資産を育てるには、税金のかからない制度を活用することが大切です。

なかでも「新NISA」や「iDeCo(個人型確定拠出年金)」は投資初心者でも始めやすく、税金面でもメリットが大きい制度です。

新NISAでは投資で得た利益に税金がかかりません。年間360万円まで投資でき、非課税枠は合計1,800万円。保有期間も無期限です。

つみたて枠は、金融庁が認めた投資信託が対象で、長期・分散・積立に向いています。成長投資枠では個別株やETF(上場投資信託)などにも投資できます。

iDeCoは老後資金専用ですが、掛け金が全額所得控除になるため所得税・住民税の負担が軽くなります。

インフレに強い資産に関するよくある質問

インフレに強い資産に関するよくある質問

インフレに強い資産に関するよくある質問は以下の通りです。

株と金はインフレ時に相関関係がある?

株と金はインフレ時に同じ動きをするとは限りません。株は企業の業績に連動して動くため、物価が上がって企業の利益が増えれば株価も上がります。一方で、コストが増えると業績悪化で下がることもあります。

金は「価値が減らない資産」としてインフレ時に買われやすく、現金より安心とされる傾向があります。ただし、短期では逆の動きをする場合もあります。

住宅ローンを抱えていても投資はできる?

住宅ローンがあっても、生活費とローン返済を除いた「余剰資金」があれば投資は可能です。ただし、変動金利型の場合は金利上昇リスクに注意してください。

インフレ対策としておすすめの運用方法は?

初心者におすすめの運用方法は、次の3つです。

  • NISAでインデックス投資信託を買う
  • 一部を金に投資する
  • 国内外の債券・不動産投信を組み合わせる

債券はインフレ時にも意味ある?

普通の債券はインフレに弱いですが、「インフレ連動国債」なら有効です。物価が上がれば元本や利息も上がるので、現金より価値を保ちやすい特徴があります。

一方で、固定利付債(あらかじめ利率が決まっている債券)は、物価が上がると実質的な価値が下がります。

預貯金は完全に無駄?

預貯金がすべて無駄になるわけではありません。急な病気やケガ、失業などに備えて「現金6ヶ月分」を持っておくのはとても大切です。

ただし、残りの余剰資金までずっと預金しておくと、物価の上昇に追いつけず価値が目減りしていきます。生活防衛資金は現金、それ以外はインフレに強い資産に分けて管理しましょう。

インフレが進むと輸出企業の株は有利になる?

インフレが進むと円安になりやすく、日本のモノを海外に売る企業は利益を出しやすくなります

たとえば、自動車メーカーは海外での売上が円換算で増えるため株価も上がる傾向があります。ただし、部品や原材料を輸入に頼っている企業では、コスト増によって利益が減ることもあります。

インフレに強い投資先は本当に儲かる?

「絶対に儲かる」わけではありませんが、長い目で見ればインフレに強い資産は有利です。株式や金、不動産は、長期的には物価の上昇とともに価値が高まりやすい資産です。

ただし、短期では相場が上下するため、「今すぐ儲けたい」という目的ではなく、「ゆっくり資産を育てる」という視点で考えた方が失敗しにくいです。

資産の価値はインフレでどう変わる?

インフレが続くとお金の価値が下がり、現金だけでは資産が目減りします。

個人でもインフレに備えた資産形成はできる?

もちろん可能です。初めは少額でも、毎月コツコツ積み立てれば数年後にはしっかりとした資産が育っていきます。

株価暴落とインフレは同時に起きる?

同時に起こる可能性はあります。インフレを抑えるために金利が上がると、株式も債券も下落することがあります。

金利上昇はインフレにどう影響する?

金利の引き上げはインフレを抑えるための手段です。金利が上がるとお金を借りるコストが増えるため企業の投資や消費者の支出が減ります。その結果、物の売れ行きが落ち着いて、物価の上昇を抑える効果があります。

今後、日本でデフレに戻る可能性はある?

一時的に物価が落ち着くことはあっても、完全なデフレに戻る可能性は低いと見られています。日銀の予測では、インフレ率は今後も2%前後を維持するとされています。

円高が進めば輸入品の価格が下がり一時的に物価が鈍化する可能性もありますが、それでも継続的な物価下落=デフレとは別の動きです。

ハイパーインフレに対処できる最強のものって?

現実的に備えやすいのは「インフレに強い資産を持つこと」です。株式、投資信託、金、外貨預金などを分けて保有することで資産の価値を守ることができます。

まずは今できる現実的な備えとして、資産を分散するところから始めてみてください。

まとめ:資産を守るだけでなく「育てる」視点を持とう

この記事では、インフレに備えるための資産戦略や、非課税制度の活用法について解説しました。

インフレが進むと、ただ銀行に預けているだけではお金の価値は目減りしていきます。今のうちに「守れるお金」「育てるお金」のバランスを考えて動くことが大切です。

具体的には以下のステップがおすすめです。

  • まずは現金で生活費の6ヶ月分を確保する
  • その上で、NISAやiDeCoを使って非課税で資産を増やす
  • 投資は余剰資金のみ、少額からスタートするのが安全

インフレに怯えるのではなく、仕組みを理解して味方につけてください。今日から、資産を守るための一歩を踏み出しましょう。

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