3人家族生活費の平均・中央値と出費内訳！総務省データ×手取り別シミュレーションで見る相場と節約術

「3人家族の生活費ってどのくらいが普通なんだろう？」
「自分の手取りでやっていけるのか不安…」
「教育費や住宅ローンを払うと家計がきつい」

このように考えている方もいるでしょう。

結論、3人家族の生活費は総務省のデータで見ると平均・中央値ともに以下のようになります。

指標	金額
全国平均	約310,096円
中央値（参考：2人世帯）	約244,396円

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第3－1表　世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」
参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第6－2表用途分類項目の平均金額及び中央値」

本記事では、年収別の生活費データや住まい別の出費の違い、手取り15万円〜50万円までのリアルな家計シミュレーションなどを徹底解説します。

この記事を読めば「自分の生活費が平均より多いのか少ないのか、いくら必要なのか」が一目でわかり、すぐに家計の改善ポイントを見つけられるでしょう。

無理な節約でストレスをためるのではなく、安心して将来に備えたい方はぜひ参考にしてください。

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3人家族生活費の全国平均・中央値

総務省の家計調査では、3人家族の平均的な消費支出が公表されていますが、中央値のデータは2人世帯が参考指標として使われています。

ここでは全国的な生活費の目安を、平均と中央値の両面から整理します。

3人家族生活費の全国平均・中央値

全国平均：310,096円
中央値：244,396円（2人世帯）

全国平均：310,096円

3人家族の1ヶ月の生活費はおよそ31万円です。

費目ごとの平均額は以下のとおりです。

費目	平均額（円）	備考
消費支出合計	310,096	生活費全体
食料	87,876	米・肉・野菜など含む
住居	19,278	家賃や修繕費
光熱・水道	24,340	電気・ガス・上下水道
家具・家事用品	13,302	家電や日用品
被服及び履物	9,970	洋服・靴など
保健医療	15,604	医薬品・診療費
交通・通信	42,780	車関連費・通信料
教育	12,216	授業料や塾代
教養娯楽	28,045	書籍・旅行・習い事
その他の支出	56,684	交際費・理美容費など

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第3－1表　世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

内訳を見ると、食費が全体の3割近くを占めています。上記には示していませんが、外食費だけで月14,000円を超えており、共働きや子育て中の家庭では中食・外食が多くなる傾向があります。

交通・通信費は42,000円台とやや高め。自動車を所有している家庭ではガソリン代や維持費が重なり、通信費と合わせて固定的な負担になります。教育費も月1万円以上かかり、小学生以上になると塾や習い事でさらに増えるのが一般的です。

一方、住居費は19,000円ほどと低めに見えます。これは全国平均であって持ち家世帯が多く含まれるためで、都市部の賃貸暮らしでは実際にはもっと高額になるケースが多いでしょう。

平均値310,096円は全国的な目安にすぎず、一般家庭の実態とは差がある点を理解しておくことが大切です。

中央値：244,396円（2人世帯）

3人家族の中央値は公表されていません。参考として、総務省が公表している「二人以上世帯」のデータを見ると、消費支出の中央値は約244,396円です。

費目	平均額（円）	中央値（円）
消費支出合計	300,243	244,396
食料	85,040	78,810
住居	18,074	0
光熱・水道	23,110	21,200
家具・家事用品	12,615	5,787
被服及び履物	9,609	3,666
保健医療	15,276	7,871
交通・通信	41,588	22,274
教育	11,703	0
教養娯楽	29,098	16,000
その他の支出	54,132	33,030

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第6－2表用途分類項目の平均金額及び中央値」

中央値の特徴として、住居費が「0円」、つまり家賃なし世帯が多いことを示しています。これは持ち家でローンを完済した世帯が多いためです。家具や被服、医療費なども中央値は平均の半分以下で、家庭ごとの差が大きいことが分かります。

教育費も中央値は「0円」です。未就学児のいる家庭や、教育費のかからない世帯が含まれているためで、赤ちゃんのいる家庭と小中学生のいる家庭では、子どもの成長段階によって支出が大きく変動する典型的な項目です。

平均（310,096円）と中央値（244,396円）には大きな差があります。平均は一部の高額支出世帯に引き上げられるため、実感としては中央値のほうが近いと考えられます。都市部で賃貸＋教育費がかかる家庭は平均額に近づきやすく、地方の持ち家世帯や子どもが小さい家庭は中央値寄りになる傾向があります。

生活費を考えるときは、家計費の把握も含め「平均＝全国的な目安」「中央値＝一般的な実感に近い数値」として捉えると分かりやすいでしょう。

【年収別】3人家族の生活費

続いては、年収別に3人家族の平均生活費を紹介します。

【年収別】3人家族の生活費

～300万円の平均生活費：187,881円
300～500万円の平均生活費：254,698円
500～700万円の平均生活費：290,010円
700～1,000万円の平均生活費：338,445円

～300万円の平均生活費：187,881円

年収300万円未満の3人家族では、1か月あたりの生活費は平均で約18万8,000円です。細かく見ると200万円未満、200～250万円、250～300万円の3つに分けられます。

スクロールできます

費目	年収200万円未満	年収200～250万円（円）	年収250～300万円（円）
消費支出合計	171,743	185,455	206,447
食料	56,342	62,370	67,833
住居	18,566	11,287	12,573
光熱・水道	19,216	20,869	21,583
家具・家事用品	6,727	8,832	8,896
被服及び履物	3,266	3,977	4,195
保健医療	11,767	11,495	12,887
交通・通信	18,253	20,672	26,408
教育	1,383	1,064	770
教養娯楽	12,777	14,681	17,453
その他の支出	23,445	30,207	33,849

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第2－3表年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支値」

年収200万円未満の世帯は食費が約5.6万円と抑えられている一方、住居費が1.8万円ほどかかっています。持ち家であっても修繕費などが発生しているためと考えられます。

年収200～250万円の世帯は住居費が1.1万円と低めで、家賃負担が少ない家庭が多いようです。その分、交通・通信費が2万円を超え、車や通信費が大きな支出になっています。

年収250～300万円の世帯では支出が20万円を超え、食費・光熱費・通信費がやや増加します。世帯人数は平均2.3人ほどですが、教育費や車関連の支出が加わるのが特徴です。

またエンゲル係数は200万円未満世帯で32.8％、200～250万円世帯で33.6％と高め。収入が限られると、どうしても食費の割合が大きくなります。

まとめると、年収300万円未満世帯は平均して月20万円弱で家計をやりくりしています。生活の安定には、固定費を抑えつつ、食費や通信費をどう工夫するかが重要なポイントになります。

300～500万円の平均生活費：254,698円

年収300～500万円の世帯では、1か月あたりの生活費は平均で約25万5,000円です。収入帯を細かく見ると、300～350万円、350～400万円、400～450万円、450～500万円の4つに分かれます。

スクロールできます

費目	年収300～350万円（円）	年収350～400万円（円）	年収400～450万円（円）	年収450～500万円（円）
消費支出合計	229,380	251,256	261,383	276,773
食料	73,466	77,294	80,104	80,919
住居	13,527	15,281	17,657	17,810
光熱・水道	22,253	23,693	23,746	22,982
家具・家事用品	11,091	11,668	11,888	13,015
被服及び履物	5,183	5,772	7,181	7,386
保健医療	15,182	15,461	16,403	14,282
交通・通信	26,427	30,402	31,626	41,126
教育	1,963	2,140	2,726	3,104
教養娯楽	20,510	23,905	23,730	25,237
その他の支出	39,778	45,641	46,321	50,911

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第2－3表年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支値」

年収300～350万円の家庭は生活費が約23万円。住居費は1.3万円と低めですが、光熱・水道費が2.2万円を超えており、固定費の比率が高めです。

年収350～400万円になると支出は25万円台に上がり、教育費が月2,000円を超えてきます。子どもの成長に伴い、学習関連の支出が増え始めているのがわかります。

年収400～450万円の世帯では食費が8万円を超え、衣服や家具への出費も増加。収入に余裕が出ると、衣食住の充実にお金を回す傾向が見られます。

年収450～500万円の世帯では生活費が27万円台となり、交通・通信費が月4万円超に。車の維持費やスマホ料金など、固定的な出費が家計の負担になりやすい水準です。

500～700万円の平均生活費：290,010円

年収500～700万円の世帯では、1か月あたりの生活費は平均で約29万円です。収入帯を500～550万円、550～600万円、600～650万円、650～700万円に分けると、それぞれの特徴が見えてきます。

スクロールできます

費目	年収500～550万円（円）	年収550～600万円（円）	年収600～650万円（円）	年収650～700万円（円）
消費支出合計	281,546	280,141	293,498	304,855
食料	82,405	81,282	84,514	84,588
住居	19,863	17,642	17,507	18,271
光熱・水道	23,144	22,405	23,027	22,683
家具・家事用品	12,020	11,580	12,026	13,911
被服及び履物	7,743	9,387	9,223	9,882
保健医療	14,512	13,490	14,580	14,872
交通・通信	41,147	43,289	45,294	45,834
教育	5,690	5,873	10,300	12,302
教養娯楽	27,277	27,469	27,862	27,981
その他の支出	47,744	47,724	49,164	54,531

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第2－3表年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支値」

500～550万円帯では、生活費は28万円台で教育費は月5,600円程度。子どもが小学校に上がり始めた家庭が多く、学習関連の出費が少しずつ増えています。

550～600万円帯では住居費が1.7万円台に下がる一方で、交通・通信費は4.3万円に増加。自動車や通信費の負担が家計に響いていると考えられます。

600～650万円帯では教育費が1万円を超え、学校や塾など学習関連の出費が目立ち始めます。子どもの年齢が上がるにつれて教育費の負担が急激に大きくなる典型的な層です。

650～700万円帯では生活費が30万円を超え、教育費は1.2万円に達します。衣服費や家具費も増え、生活の質を高める支出が広がっていることがわかります。

700～1,000万円の平均生活費：338,445円

年収700～1,000万円の世帯では、1か月あたりの生活費は平均で約33万円です。収入帯ごとに見ていくと次のとおりです。

スクロールできます

費目	年収700～750万円（円）	年収750～800万円（円）	年収800～900万円（円）	年収900～1,000万円（円）
消費支出合計	316,156	334,231	339,781	363,610
食料	85,472	91,696	93,010	98,684
住居	21,130	19,329	19,833	19,671
光熱・水道	22,864	24,325	23,289	23,558
家具・家事用品	12,863	14,543	13,608	13,486
被服及び履物	10,881	11,562	12,047	13,767
保健医療	14,920	14,683	14,998	17,183
交通・通信	51,152	45,852	48,058	53,097
教育	16,285	14,806	19,218	25,030
教養娯楽	28,223	34,351	33,155	36,654
その他の支出	52,367	63,083	62,564	62,480

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第2－3表年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支値」

700～750万円では生活費が31.6万円。教育費は1.6万円とまだ小さいものの、交通・通信費が5.1万円とかなり高めです。

750～800万円になると食費が9.1万円、教養娯楽費が3.4万円と、生活のゆとりにつながる支出が増えていきます。

800～900万円では教育費が1.9万円に。子どもの進学や塾代が家計に反映され始め、支出全体は34万円前後で安定しています。

900～1,000万円では生活費が36.3万円まで増え、教育費は2.5万円に。高校・大学進学期と重なる家庭が多く、教育費が家計の大きな負担になっていることが分かります。

【居住スタイル別】3人家族の生活費

続いては、以下の居住スタイル別に3人家族の生活費を紹介します。

【居住スタイル別】3人家族の生活費

民営借家の平均生活費：311,685円
公営借家の平均生活費：256,496円
給与住宅の平均生活費：370,582円

民営借家の平均生活費：311,685円

民営借家世帯の平均生活費は、1か月あたり約31.1万円です。家賃込みの支出となっており、持ち家世帯と比べると住居費の割合が高いことがわかります。

項目	金額（円）
消費支出合計	311,685
食料	77,404
住居	68,805
光熱・水道	20,769
家具・家事用品	10,555
被服及び履物	9,296
保健医療	12,799
交通・通信	36,752
教育	10,759
教養娯楽	23,163
その他の消費支出	41,383

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第3－7表住居の所有関係別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

家賃・地代だけで6.8万円を超えており、全体の約2割以上を占めています。食費も7.7万円と負担が大きく、エンゲル係数は24.8％と全国平均よりやや高めです。

教育費は1.0万円と比較的抑えられていますが、子育て世帯では補習教育や授業料などが重なりやすい点も見逃せません。

総じて、民営借家世帯は「家賃が生活費を圧迫する構造」が明確に表れており、食費・通信費とあわせて大きな固定支出となっています。そのため節約を考える場合は、食費のコントロールや通信プランの見直しが効果的と言えるでしょう。

公営借家の平均生活費：256,496円

公営借家世帯の生活費は月平均で約25万6,000円です。内訳を見ると、食費や光熱費の比率が高く、高齢世帯の特徴がよく表れています。

支出項目	金額
合計（消費支出）	256,496円
食費	69,818円
住居費	46,709円
光熱・水道費	18,793円
家具・家事用品費	9,800円
被服費	6,368円
保健医療費	10,733円
交通・通信費	28,760円
教育費	4,503円
教養娯楽費	17,725円
その他の消費支出	43,288円

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第3－7表住居の所有関係別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

食費は月6.9万円で全体の27％を占め、エンゲル係数は27.2％。持ち家や民間賃貸より高めで、年金生活を送る高齢世帯が多く、自宅での食事が中心になっている影響と考えられます。

住居費は月4.6万円で全体の18％。民間賃貸よりは低いものの、収入水準を踏まえると負担感が大きい層もあります。光熱・水道費は月1.8万円で7％を占め、高齢世帯ゆえに冷暖房や水道代がかさみやすい傾向です。

公営借家世帯は住宅費こそ抑えられているものの、食費や光熱費の比率が高いため、収入に対する生活コストの負担感が大きいのが特徴です。

給与住宅の平均生活費：370,582円

給与住宅世帯（社宅や賃貸を含む）の生活費は、平均で月37万円ほどです。持ち家に比べると住居費の負担が大きく、その分支出全体にも特徴があります。

支出項目	金額（円）
消費支出合計	370,582
食費	92,697
住居費	29,330
水道光熱費	20,282
家具・家事用品費	14,293
被服費	15,330
保健医療費	15,916
交通・通信費	50,384
教育費	17,808
教養娯楽費	35,990
その他の消費支出	78,552

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第3－7表住居の所有関係別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

一番大きいのは食費で、92,697円（25％）。外食だけで22,000円を超えており、家計の中で食費が重い割合を占めています。

教育費は17,808円（5％）、教養娯楽費は35,990円（10％）と、子育てや余暇活動にも一定の支出を割いているのが特徴です。

さらに「その他の消費支出」が78,552円（21％）と大きく、交際費や仕送り金が含まれます。仕送りだけで月26,000円超にのぼり、「生活費＋家族サポート」を同時に担う家計構造になっています。

【年齢階級別】3人家族の生活費

続いては、年齢階級別に3人家族の生活費を紹介します。

【年齢階級別】3人家族の生活費

～34歳の平均生活費：271,615円
35～49歳の平均生活費：315,395円
50～64歳の平均生活費：341,774円

～34歳の平均生活費：271,615円

34歳以下の若年層世帯における平均消費支出は、月27万1,615円です。内訳を見ると、最も大きな割合を占めるのは食費で7万2,099円。エンゲル係数は26.5％と全国平均よりやや高く、食生活に重点を置いていることがうかがえます。

支出項目	金額（円）
消費支出合計	271,615
食料	72,099
住居	31,426
光熱・水道	18,474
家具・家事用品	13,506
被服及び履物	10,346
保健医療	12,706
交通・通信	43,814
教育	3,853
教養娯楽	27,364
その他の支出	38,026

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第3－2表世帯主の年齢階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

住居費は3万1,426円。持ち家率は54.1％ですが、約4割は賃貸暮らしで、ローン返済世帯と家賃負担世帯で状況が分かれています。

光熱・水道費は1万8,474円。家具・家事用品費は1万3,506円で、新生活や子育てに伴う支出が多いのが特徴です。

交通・通信費は4万3,814円と大きな割合を占めます。そのうち自動車関連費用が3万円近くを占め、地方や子育て世帯で車が必需品になっている様子がうかがえます。通信費は1万円程度ですが、欠かせない固定支出です。

35～49歳の平均生活費：315,395円

35～49歳の世帯では、子育てや住宅ローン、教育費が重なりやすく、平均生活費は月31万5,395円。20代・30代前半より約4万円多くなっています。

支出項目	金額（円）
消費支出合計	315,395
食料	89,149
住居	17,551
光熱・水道	21,692
家具・家事用品	12,767
被服及び履物	13,668
保健医療	12,698
交通・通信	46,466
教育	21,278
教養娯楽	34,601
その他の支出	46,191

参考：総務省統計局「家計調査家計収支編第3－2表世帯主の年齢階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

食費は8万9,149円で、エンゲル係数は29％前後。子どもの成長に伴い増加しており、外食費も月2万円と高めです。

住居費は1万7,551円と低め。持ち家世帯が多く、住宅ローン返済が中心で、賃貸の割合は2割以下です。

光熱・水道費は2万1,692円で、人数が増える分だけ電気代やガス代も高くなります。

50～64歳の平均生活費：341,774円

50～64歳の世帯は、教育費・住宅ローン・親の介護などが重なりやすく、平均生活費は34万1,774円と40代より増加しています。

支出項目	金額（円）
消費支出合計	341,774
食料	90,656
住居	17,525
光熱・水道	24,036
家具・家事用品	13,310
被服及び履物	11,267
保健医療	14,402
交通・通信	51,452
教育	20,429
教養娯楽	31,245
その他の支出	68,118

食費は9万655円。外食は減るものの、自宅での食費は高めで、健康を意識した魚介や野菜への支出が増えています。

住居費は1万7,525円。持ち家率が高く家賃負担は少ないですが、修繕や維持費が徐々に増えています。

光熱・水道費は2万4,036円。在宅時間が長くなることで電気・ガスの利用が増え、子育て世帯より高くなる傾向です。

3人家族生活費シミュレーション

ここでは民営借家に住むことを前提に、収入ごとの平均的な生活費をシミュレーションしました。

3人家族生活費シミュレーション

手取り15万円
手取り20万円
手取り30万円
手取り40万円
手取り50万円

手取り15万円

手取り15万円の世帯では支出の多くが固定費に充てられ、自由に使えるお金はごくわずかです。

費目	金額（円）	割合
消費支出合計	150,000	100％
食費	37,500	25％
住居費	33,000	22％
水道光熱費	10,500	7％
家具・家事用品費	4,500	3％
被服費	4,500	3％
保健医療費	6,000	4％
交通・通信費	18,000	12％
教育費	4,500	3％
教養娯楽費	10,500	7％
その他の消費支出	19,500	13％

住居費は3万3,000円で、収入の2割以上を占め家計を圧迫します。食費は3万7,500円で、外食を控え自炊中心にしないと予算内に収まりません。

水道光熱費は1万円超、交通・通信費は1万8,000円。格安スマホやインターネット料金の見直しをしなければ、他の支出を削らざるを得なくなります。

教育費は月4,500円程度ですが、学校行事や習い事が増えると不足する可能性が高く、娯楽費やその他の支出から回す必要があります。

手取り20万円

手取り20万円の世帯では、食費と住居費で家計のほぼ半分を占める可能性があります。

費目	金額（円）	割合
消費支出合計	200,000	100％
食費	50,000	25％
住居費	44,000	22％
水道光熱費	14,000	7％
家具・家事用品費	6,000	3％
被服費	6,000	3％
保健医療費	8,000	4％
交通・通信費	24,000	12％
教育費	6,000	3％
教養娯楽費	14,000	7％
その他の消費支出	26,000	13％

食費は月5万円。自炊を基本にしても、3人世帯では切り詰めが必要です。

光熱費は1万4,000円。夏や冬は冷暖房費が膨らみやすいため、節電や断熱対策が重要です。交通・通信費は2万4,000円で、スマホ代や通勤交通費を含めて工夫次第で圧縮できます。

この収入水準になると、ようやく月数千円〜1万円ほどを貯蓄に回せる余地が生まれます。とはいえ、油断するとすぐ赤字になり、やっていけない状況になるため、固定費の見直しが必要です。

手取り30万円

手取り30万円になると、食費7万5,000円と住居費6万6,000円で14万円以上を占めますが、都市部でも安定して暮らせるレベルです。

費目	金額（円）	割合
消費支出合計	300,000	100％
食費	75,000	25％
住居費	66,000	22％
水道光熱費	21,000	7％
家具・家事用品費	9,000	3％
被服費	9,000	3％
保健医療費	12,000	4％
交通・通信費	36,000	12％
教育費	9,000	3％
教養娯楽費	21,000	7％
その他の消費支出	39,000	13％

光熱費は2万1,000円、交通・通信費は3万6,000円と固定費の比率はやや高めです。家具・家事用品や被服費にはそれぞれ9,000円を充て、生活必需品の買い替えや季節ごとの衣服購入に対応できます。

教育費は9,000円と、学用品や習い事への支出が現実的に見込める水準です。医療費は1万2,000円を計上しており、保険料を含めるとさらに負担が増える可能性があります。

その他の支出は3万9,000円で交際費や雑費に充てられ、夫婦間でいくら渡すかを決めるポイントにもなります。この収入帯では、生活費をまかなったうえで数万円の貯蓄を確保できるため、将来に備えやすい水準といえるでしょう。

手取り40万円

手取り40万円あれば、家計にかなりの余裕が出てきます。食費は10万円と、外食や中食を取り入れても安心できる水準です。

費目	金額（円）	割合
消費支出合計	400,000	100％
食費	100,000	25％
住居費	88,000	22％
水道光熱費	28,000	7％
家具・家事用品費	12,000	3％
被服費	12,000	3％
保健医療費	16,000	4％
交通・通信費	48,000	12％
教育費	12,000	3％
教養娯楽費	28,000	7％
その他の消費支出	52,000	13％

住居費は8万8,000円。都心で広めの賃貸や持ち家のローン返済を考えても十分対応できます。光熱費や通信費はやや高めですが、収入の中で問題なくやりくりできます。

教育費に1万2,000円を充てられるため、塾や習い事への投資も現実的です。教養娯楽費が2万8,000円あるので、家族旅行や趣味の支出も楽しみながら取り入れられます。

その他の支出を差し引いても、毎月10万円近くを貯蓄に回せる計算です。生活のゆとりと将来の備えを両立できる、安定感のある家計像といえるでしょう。

手取り50万円

手取り50万円あれば、暮らしにかなりのゆとりが生まれます。食費は12万5,000円を見込んでも、家計全体に余裕があり、外食やデリバリーを無理なく取り入れられます。

費目	金額（円）	割合
消費支出合計	500,000	100％
食費	125,000	25％
住居費	110,000	22％
水道光熱費	35,000	7％
家具・家事用品費	15,000	3％
被服費	15,000	3％
保健医療費	20,000	4％
交通・通信費	60,000	12％
教育費	15,000	3％
教養娯楽費	35,000	7％
その他の消費支出	65,000	13％