35歳の貯金はいくらあれば安心？30代の平均・中央値・割合・ぶっちゃけ貯金額をリアル調査

• 「35歳で貯金100万って少ないのかな？」
• 「平均や中央値と比べて、うちってやばい…？」
• 「結婚や子育てを考えると、どれくらい必要なんだろう？」

このように考えている方もいるでしょう。

結論、35歳で安心できる貯金額は下記が目安です。

貯金額	状態・印象
500万円	心の余裕が生まれる最低ライン
1,000万円	将来の不安が大きく減り、選択の幅が広がる
2,000万円以上	結婚・育児・マイホームなど大きな出費にも耐えられる状態

本記事では、35歳時点でのリアルな貯金額と、そこから得られる安心・不安の境界線について、具体的な数値や実例をもとに徹底解説します。

年収別・家族構成別の平均値、貯金ゼロの割合、「少ない」と思われがちな金額のラインなど、周囲の実態も丸わかりです。

「貯金が足りないかも」と焦っている方は、ぜひ参考にしてください。

ぶっちゃけ35歳でいくら貯金があれば安心？

35歳というと仕事の責任も増えてきて、結婚や子どもの将来も見据える時期。「そろそろ本格的に貯金を考えなきゃ」と思っている方も多いでしょう。

実際に「安心できる」とされている貯金ラインは以下の通りです。

それぞれ詳しく解説します。

500万円｜精神的な安心ライン

35歳時点で貯金が500万円あると、「いざという時に何とかなるかも」と思えるようになります。

生活費が月20万円なら2年以上暮らせる計算であるほか、以下のような不安要素にも備えられるラインです。

項目	金額の目安	目的の例
緊急予備資金	150万円	病気・失業・災害などへの備え
出産準備	150万円	出産費用・育児用品の初期費用など
将来への積立	200万円	老後資金・投資・住宅購入の準備など

ものすごく余裕があるわけではありませんが、次のライフステージに向かうための土台としては十分といえるでしょう。

1000万円｜将来への不安が激減する

35歳で貯金が1,000万円あると、35歳前後で直面するさまざまな支出に余裕を持って対応できます。

結婚、マイホーム、出産・育児などが重なるタイミングでも、資金面で慌てる必要がありません。

「生活に余裕がある」だけでなく、「人生の選択をお金であきらめない」感覚を得られるのが貯金1,000万円のラインです。

2000万円超え｜仕事・結婚・子育てに余裕が出る

35歳で2,000万円以上の貯金があると、暮らしの中で挑戦できる余裕が生まれます。

転職で収入が一時的に下がっても生活は安定しますし、教育資金・住宅資金・老後資金を同時に考えても耐えられるからです。

貯金2,000万円を超える方の多くは「ただ貯める」だけでなく、お金を育てる力（＝資産運用や副収入）を持っているのも特徴のひとつです。

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35歳の貯金額はいくらが普通？平均・中央値・割合で確認

35歳はちょうど貯金格差が広がりやすい時期。SNSや職場の話だけでは、周囲の本当の貯金額はなかなか見えてきません。

公的な調査データからわかる「平均額」「中央値」「貯金なしの割合」は以下の通りです。

自分の状況と照らし合わせながら、無理のない目標を考えるヒントにしてみてください。

30代の平均貯金額は約594万円

2023年の調査によると、30代の平均貯金額は約594万円です。

一方、金融資産を保有している世帯だけに限ると、平均額は912万円と跳ね上がります。

内容	金額目安	補足ポイント
平均貯金額 （金融資産非保有世帯含む）	約594万円	実態に近い全体平均
平均貯金額 （金融資産保有者のみ）	約912万円	一部の高額保有者により数値が押し上げられている

30代の貯金額中央値は約100万円

30代の貯金額中央値（非保有世帯含む）は約100万円となっています。

参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降） 各種分類別データ（令和5年）」

＜中央値とは＞
全体を金額順に並べたときの真ん中の人の値のこと。

つまり、多くの方は100万円前後の貯金で生活しているということです。

30代の貯金なしの割合は約34％

30代のうち34％が金融資産を一切保有していないとされています。

金融資産とは現金・預貯金・投資信託・保険などであり、あらゆる資産を持っていない状態です。

また、「預金口座はあっても残高なし」＋「口座すら保有していない」方の合計は38.2％に達します。

【家族構成別】35歳のリアルな貯金額

35歳時点での貯金額は「家族構成」によって大きく差が出ます。独身か既婚か、子どもがいるかどうかで生活費や貯金ペースが変わってくるからです。

公的なデータをもとにした「一人暮らし男性」「共働き夫婦」「子持ち家庭」それぞれの平均・中央値は以下の通りです。

それぞれどのような傾向があるのかを解説します。

単身世帯（一人暮らし）｜約594万円

単身世帯の30代男性の貯金額は、平均594万円、中央値100万円です。

参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降） 各種分類別データ（令和5年）」

独身で2,000万円を超える貯金を持つ方もいますが、かなり上位の存在です。今の自分を悲観せず、身の丈に合った積立習慣を整えていきましょう。

30代夫婦世帯（共働き）｜平均約601万円

30代の共働き夫婦では、平均貯金額が601万円、中央値は150万円という結果が出ています。

参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成19年以降） 各種分類別データ（令和5年）」

2人の収入を合わせて管理できるため、生活基盤が安定的で貯金もしやすいのが特徴です。

とはいえ、収入があるだけに生活レベルが上がりすぎてしまうことも考えられます。今後のライフイベントに備えてどのくらいを先取りで貯めておくか、夫婦で話し合っておくと良いでしょう。

子持ち家庭｜平均約1,212万円

子どもがいる家庭では、平均貯金額が1,212万円、中央値でも400万円と高い数値になっています。

参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成19年以降） 各種分類別データ（令和5年）」

育児への備えとして意識的に貯金をしている家庭が多く、児童手当を貯めたり、学資保険を契約したりといった行動が家計全体の貯金額を押し上げています。

【ライフイベント別】35歳に必要な貯金額はいくら？

「なんとなく不安だけど、いくらあれば足りるのかわからない」という方に向け、代表的なライフイベントごとの必要資金を平均額ベースで紹介します。

結婚資金は平均約343.9万円

2024年のゼクシィ結婚トレンド調査によると、挙式・披露宴・ウエディングパーティーの平均費用は約343.9万円でした。

参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」

コロナ禍を経て招待人数がやや回復傾向にあり、平均招待客数は52.0人と前年から増加。費用もそれに伴い増えつつあります。

以下は、代表的な内訳と金額の目安です。

項目	金額の目安	補足
挙式・披露宴	約343.9万円	会場代、料理、演出などを含む
婚約・結婚指輪	約74万円	婚約指輪+ペアリング
新婚旅行+お土産	約60万円	行き先や日数で大きく変動
ご祝儀平均	約205.6万円	全国平均（人数や地域で変動）
自己負担額平均	約161.3万円	ご祝儀・援助を差し引いた実費

つまり、実質的な自己負担は160〜170万円前後が目安ですが、希望のスタイルによっては300万円以上かかります。

また、約7割以上のカップルが親・親族からの金銭的援助を受けているため、援助なしで全額自己負担となる場合は、さらに余裕をもった貯蓄計画が必要です。

マイホーム購入には頭金300万～600万円が現実的

住宅金融支援機構の情報によると、住宅購入時の平均的な頭金は約496.6万円です。

住宅タイプ別では以下のようになっています。

住宅タイプ	平均頭金
注文住宅	約699万円
土地付注文住宅	約473.8万円
建売住宅	約294.5万円
分譲マンション	約1,188万円
中古戸建	約219.7万円
中古マンション	約529.9万円

最近は頭金ゼロのフルローンも可能ですが、手取り年収の半年～1年分程度を貯めておくと、希望の物件に出会ったときに即決できるでしょう。

子ども1人あたりの教育資金は1,000万〜2,000万円

文部科学省の調査によると、幼稚園から高校までの教育費は公立で約574万円、私立だと約1,838万円がかかるとされています。

大学進学費用が加わると、トータルで1,000万円〜2,000万円超です。

参考：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」
参考：文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移」
参考：文部科学省「令和3年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員1人当たり）」

「まだ先の話」と思わずに、未来の安心をコツコツ積み立てる習慣を始めましょう。

35歳で「少ない」「やばい」と言われる貯金額はいくら？

35歳は将来への備えを本格的に始めるタイミングとされる年齢であり、「貯金が300万円以下だと少ない」「ゼロだと正直きつい」という声が目立ちます。

実際に少ないと見なされやすい貯金額の目安をまとめると以下の通りです。

状況	世間の印象
300万円未満	やや不安あり
貯金ゼロ	計画性を疑われやすい

生活スタイルの見直しで貯金は改善できます。貯金が少ない方は、将来必要な額をどう積み上げていくかを考えてみましょう。

とはいえ、「どこから見直せばいいのかわからない」「自分の家計はこのままで大丈夫？」と感じる方も多いかもしれません。

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35歳で1000万・2000万貯金できる人の特徴

貯金額が多い方ほど“収入の多さ”よりも“使い方や考え方”に違いがあります。生活習慣、投資との付き合い方、住環境まで、人によってアプローチはさまざまです。

実際に35歳で1000万円・2000万円の貯金ができる人の特徴は以下の通りです。

自分に近いタイプを探しながら、マネできそうな習慣を見つけてみてください。

1000万円｜生活習慣が堅実

1000万円貯金できる人は、収入の高さよりもお金の扱い方が上手いです。

コンビニ・飲み会・衝動買い…そんなちょっとした出費を徹底的に見直す力が貯金につながっているのです。

代表的な生活習慣をまとめると、以下のようになります。

習慣・行動	詳細
支出の見える化をしている	家計簿アプリで毎月の出費を管理
先取り貯金の習慣がある	給与の一部を自動で貯金用口座に振り分ける
ボーナスも基本は貯金	ご褒美よりも将来の安心を優先
生活費を一定ラインで固定している	毎月3～5万円の積み立てを継続し、計画的に増やしている

派手な生活をしていなくても、毎月の貯金を淡々と継続できるかが貯金のポイントです。

2000万円｜資産運用をしている人が多数

2000万円以上の貯金を持つ35歳の多くは、貯金だけでなく運用も活用しています。

iDeCoやつみたてNISAなど、長期的にお金を育てられる仕組みを日常的に使っています。

共通する取り組みを以下にまとめました。

取組内容	実践例
つみたてNISAの活用	月3～5万円をインデックスファンドに自動積立
iDeCoで老後資金+節税	毎月の積立額に応じて所得税の還付を受けている
分散投資・長期積立	投資信託・ETFを中心に福利を味方にする運用を実践
情報収集	SNSや書籍で投資の知識をコツコツ蓄えている

「お金に働いてもらう」意識を持つことで、コツコツ貯金と運用の両輪が回り始めます。

35歳からでも間に合う！お金が貯まる習慣3選

35歳からの貯金は決して遅くありません。むしろ、今からの習慣次第で将来の安心度は大きく変わります。

お金が自然と貯まる3つの生活習慣は以下の通りです。

それぞれ詳しく解説します。

「先取り貯金」を仕組み化すると挫折しない

お金が貯まる方の共通ルールが先取り貯金です。給与が振り込まれたらすぐに貯金額を引き、残りで生活するというシンプルな方法です。

以下のようにマイルールを決めておくと、先取り貯金を無理なく続けられます。

このように使う前に引く習慣を自動化すれば、迷う余地がなくなります。「考えずに貯める」ことが大切です。

支出の見直しは「通信費・保険・家賃」が最優先

節約を始めるにしても食費や日用品を削るだけでは限界があるため、次のような固定費の見直しを優先しましょう。

項目	見直しポイント
通信費	格安SIMに変更で月5,000円以上の節約も
保険	不要な保険の解約やプランの見直し
家賃	手取り収入の3割以下が理想、高ければ引っ越し検討も

一度の見直しで長期間の節約効果が期待できるため、「貯める」よりも「減らす」ほうを手っ取り早く進めましょう。

アプリ×貯金口座の活用で管理ストレスを減らす

貯金が続かない原因の多くは「面倒くさい」という感情であるため、家計簿アプリと銀行口座の自動連携をおすすめします。

具体的な活用方法は以下の通りです。

最近は「つみたてボックス」や「Olive」といった目的別管理機能付きの銀行サービスも登場し、楽しみながらお金を分けて管理できます。

35歳から始める賢い資産形成｜貯金＋運用のバランスとは？

将来への安心のためには貯めることが先決ですが、それに加えてお金に働いてもらう運用も少しずつ取り入れていくことが大切です。

ここでは、iDeCoと新NISAという代表的な2つの制度を取り上げ、活用ポイントを解説していきます。

iDeCoは「老後資金×節税効果」のダブルメリット

iDeCo（イデコ）は、将来の年金を自分で積み立てながら今の税金も抑えられる制度です。

主な特徴を以下にまとめました。

特徴	詳細
掛け金が全額所得控除になる	年収500万円の方なら年間3〜4万円ほど節税可能
運用益が非課税	本来約20％かかる税金が0円で再投資にまわせる
商品を自分で選べる	預金・保険・投資信託などからリスクの低いものを選べる
60歳まで引き出せない	老後資金として使わない前提のお金の運用に向いている

新NISAは「非課税＋複利効果」で長期積立向き

2024年に制度改正された「新NISA」は、利益にかかる税金（約20％）がゼロになるうえ、非課税のまま長く持ち続けられるのが特徴です。

ポイントを以下にまとめました。

特徴	詳細
投資益が非課税	年間120万円まで非課税で投資できる
非課税期間が無期限になった	一度買った商品はずっと非課税で保有OK
少額から始められる	月1万円からでもOK
初心者向けの投資信託が選べる	長期・積立・分散型の商品に限定されておりリスクが低め

35歳の貯金で安心と不安の分かれ目はどこ？

同じ金額を貯めていても、ある人は安心し、別の人は不安を抱える。その違いは貯金そのものではなく「お金との向き合い方」にあります。

ここでは、「貯金で得られる安心感」を2つの視点から整理して解説します。

「安心して暮らせる年数」は貯金額×支出で決まる

貯金の安心感は「金額」よりも「何年暮らせるか」で判断するのが現実的です。

月の生活費が20万円なら、600万円あれば2年半は収入ゼロでも生活できます。

貯金額ごとの目安を以下にまとめました。

貯金額	支出20万円の場合の生活可能年数
300万円	約1年3ヶ月
600万円	約2年6ヶ月
1,000万円	約4年2ヶ月

SNSや知恵袋の声に惑わされず“自分軸”で判断を

SNSやネットには「35歳で1000万円ないのはやばい」「貯金ゼロは終わってる」などの極端な声が多く、不安をあおられる場面も少なくありません。

ところが、その多くが誇張や見栄に近い投稿です。

不安なく暮らせている方は自分なりの目標と対策を持っているため、以下を参考に自分軸を整えてみてはいかがでしょうか。

自分軸を整えるための視点	内容例
自分が何に不安を感じているか	老後？子育て？病気？
何年後にどんな出費があるか	結婚、住宅購入、教育資金など
毎月いくら積み立てれば足りるのか	逆算することで、やるべき金額が明確になる

35歳の貯金額に関するよくある質問

最後に35歳の貯金にまつわるよくある質問と回答を紹介します。

まとめ：貯金を人と比べず、自分軸で安心ラインを築こう

35歳の貯金額は、人によって大きく差があるのが現実です。

平均は約600万円、中央値は約130万円、ゼロの人も3〜4割存在しており、「これが正解」という答えはひとつではありません。

大切なのは、他人と比べることではなく、

• 自分の支出ペースに対してどれだけの備えがあるか
• ライフイベントに向けた計画ができているか
• 将来を見据えた「貯金＋運用」のバランスが取れているか

といった自分軸での判断です。

貯金が続く仕組みをつくりながら、安心できる未来をつくっていきましょう。