「貯金700万はあるけどまだまだ増やしたい！」「貯金700万は十分なのかな？」「貯金700万円は平均値？」など、貯金700万円を持っている方は様々な疑問を抱えているでしょう。
貯金は、万が一のときや大きな買い物をする際に必要なものです。貯金が700万円あれば、一般的には多い方だと言えそうですが、一般的に見るとどうなのでしょう。
本記事では、貯金700万円が多いかどうかや年齢・年代別の平均貯金額、達成する年齢層、貯金700万円を達成するために必要なことを紹介します。
また、資産形成が早い方が良い理由もあわせて紹介します。この記事を読めば、貯金700万円を達成した人の年齢層や貯金700万円に向けて今すべきことが見えてくるでしょう。ぜひ、最後まで読んでみてください。
貯金700万円の達成は20〜30代？早めに達成するべきなのか
ここでは、20代や30代が貯金700万円を達成できるかどうかを紹介します。
それぞれの世代の貯金平均額や各世帯別で紹介するので、自分自身に近いものを当てはめて見比べると良いでしょう。
- 単身世帯
- 2人以上の世帯
単身世帯
まずは、単身世帯のそれぞれの年齢層の平均貯金額を見ていきます。
単身世帯は、給料のほとんどを自分のために使えます。貯金もしやすい環境のため、貯金が楽しいと感じる方も多いでしょう。
- 20代の平均貯金額
- 30代の平均貯金額
20代の平均貯金額
「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」によると、20代の単身世帯の平均貯金額は121万円です。
参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」
20代は学生から社会人とさまざまな生活を送っていることから、平均貯金額は少なめになっています。特に、貯金0円という人が40%以上と多いため、20代後半は平均貯金額より多く貯めていると考えた方が無難でしょう。
20代は各年齢の貯金額にかなりばらつきがあり、平均貯金額は最低でも貯めておきたいところです。
30代の平均貯金額
「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」によると、30代の単身世帯の平均貯金額は594万円です。（※金融資産を保有していない世帯を含む）
参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」
30代では昇進・昇給の関係で一気に平均額が上がります。
また、この年齢から病気や将来の不安を感じやすくなり、貯金する傾向もあるようです。30代で貯金700万円あれば、平均よりかなり多い方だといえるでしょう。
2人以上の世帯
次に2人以上の世帯の平均貯金額を見ていきましょう。単純に世帯人数が増えるため、貯金額は2倍までいかなくても増える場合が多いです。
- 20代の平均貯金額
- 30代の平均貯金額
20代の平均貯金額
「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」によると、20代の2人以上の世帯の平均貯金額は249万円です。
参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」
単身世帯よりは多い結果になりましたが、大きな差ではありません。理由は、結婚にまつわる費用や妊娠出産、子どもの養育などにまつわる費用がかかるため、単身世帯よりも費用を使う場面が多いからです。
20代は世帯収入も低く、生活費等で貯金しにくい結果となっています。
30代の平均貯金額
「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」によると、30代の2人以上の世帯の平均貯金額は601万円です。
参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」
30代も単身世帯の平均額は上回りますが、大きく上回ることはありません。こちらも大きな理由のひとつに住宅の購入や教育費などが挙げられます。二人以上で暮らすのは、単純に2馬力にはなりますが、その分イベントも多く出費が多いのが事実です。
20代〜30代の貯金の中央値は？
20代および30代の平均貯金額を確認することはできましたが、「平均」は極端に高いまたが低い値に影響を受けやすいという特徴があります。仮に貯金額が8000万円以上など極端な値があると平均値が大幅に狂ってしまいます。
そのため、より正確な真ん中の値である中央値を確認していきましょう。
| 年代 | 単身 | 2人以上世帯 |
|---|---|---|
| 20代 | 9万円 | 30万円 |
| 30代 | 100万円 | 150万円 |
参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 令和5年調査結果」
それぞれ平均とは100万円以上の差異があるため、実際にはあまり多くの貯金を保有していない人が多いことがわかります。
貯金を始めるという場合はまずはこの中央値を目指して、その後平均値を超えられるようにしていくのがおすすめです。
貯金700万円の達成にかかる年数は？月々の貯金額を計算
700万円貯金・貯蓄するという目標を立てたとき、思ったよりも時間がかかってしまうと、やる気がなくなってしまうものです。
そこで、実際に貯金に成功している方々の貯金割合を参考に、ご自身の年収に当てはめた貯金目安となる数値を算出してみましょう。
＜例1：年収400万円 貯金率15％の場合＞
- 400万円×0.15＝60万円（月々5万円）
- 700万円÷60万円≒11.7年
＜例2：年収400万円 貯金率20％の場合＞
- 400万円×0.2＝80万円（月々6.7万円）
- 700万円÷80万円≒8.8年
＜例3：年収400万円 貯金率25％の場合＞
- 400万円×0.25＝100万円（月々8.3万円）
- 700万円÷100万円≒7年
貯金の割合は、収入の20～30％を目安にすると良いといわれています。
ご自身の年収が300万円であれば貯金目安期間が伸びますし、1000万円の収入があれば貯金スピードを上げられます。
自分の収入に合わせて、700万円の貯金に必要な年数を計算してみましょう。
貯金700万円達成に向けた支出を抑える10つのコツ
貯金を700万円に増やしたいと思っている方は多いでしょう。日々の生活だけでなく、結婚や子育て、老後など人生の節目には大きなお金が必要になります。
しかし、700万円を貯めるのは簡単ではありません。ライフスタイルの中で無駄な支出を減らし、効率的に貯金する方法を知ることが何よりも必要です。
ここでは、貯金700万円達成に向けた支出を抑える10つのコツを紹介します。
- まずは自分の収支を正確に把握する
- 家計簿をつけて財産を可視化する
- 目的別に口座を分けてお金の使い道を決める
- お金を使う日と使わない日を決めて節約意識を高める
- サブスクなどの固定費を減らす
- 所得控除を活用して税金を節約する
- 税制優遇制度を利用してお金を増やす
- 少額投資非課税制度「NISA」を利用する
- 保険を見直す
- 家を片づけて不要なものを処分する
まずは自分の収支を正確に把握する
貯金を始める前に、まずは自分の財務状況を把握することが大切です。自分の貯金額はどれくらいなのか、借金やローンなどの負債も見逃さずにチェックしましょう。
現状を明確にすることで、目標や計画を立てやすくなります。すでに貯金がある方は、その金額を足して700万円に届くかどうかを検討してください。
負債がある方は、優先的に借金返済に充てるよう家計管理を徹底しましょう。
家計簿をつけて財産を可視化する
貯金に欠かせないのが家計簿をつけて、財産の可視化をすることです。
理由は、節約をしているつもりでも最終的に収支のバランスが合っているかどうかは分からないからです。例えば、収入が少ない場合、食費や雑費を抑えているつもりでも固定費や急な物入りで毎月赤字という場合もあるでしょう。
家計簿をつけて、財産を見えるようにすると出費を抑えるべきところや生活の癖が発見でき、貯金しやすくなります。
家計簿には書き込むタイプのものとレシートをアプリで撮影する簡単なものもあるので、自分にあった家計簿を見つけると良いでしょう。
目的別に口座を分けてお金の使い道を決める
将来の夢や計画に合わせて、いくつかの金融機関に貯金専用の口座を作っておくのがおすすめです。
1つの口座に入れておくと、気が付いたら使ってしまって貯金が増えないということになりがちです。
銀行口座を使い分けると、目指す金額に向けてどれだけ不足しているかがわかるので、貯金への意欲が高まります。
金融機関のほとんどは「自動振込予約」のサービスがありますので、最初に設定しておけば給料の入った口座から目標に応じた貯金口座への振込が自動で行われます。
毎月確実に貯金が増えるので、とても便利な方法といえるでしょう。
お金を使う日と使わない日を決めて節約意識を高める
お金を貯める目標を立てたら、買い物にも計画性を持ち、節約に努めましょう。無駄遣いを防ぐために、お金を使わない日を意識的に設けるのがおすすめです。
コンビニでの飲み物の購入もやめ、水筒を携帯するなど工夫をしましょう。
しかし、節約ばかりでストレスが溜まってしまっては、続けるのが難しくなります。お金を使う日と使わない日を明確にすることで、メリハリを持たすことができるでしょう。
サブスクなどの固定費を減らす
700万円の貯金を達成するのに支出の部分である固定費を減らすのも必要な要素でしょう。
固定費には、光熱費や通信量、家賃、サブスクなどが挙げられます。固定費を減らせれば、毎月一定の金額を節約でき、年間を通して考えると大きな家計の見直しになるでしょう。
例えば、通信料では格安SIMを使うなど、使い勝手はあまり変わらず大幅に通信料を抑えられます。また、サブスクリプションには、動画配信サービスや音楽などさまざまなコンテンツがあります。ひとつあたり1,000円〜2,000円のものが多く安価ですが、年間を通すと12,000円〜24,000円とかなり大きな出費といえます。
固定費は、月々の引き落としで考えがちですが、年間を通すといくらになるか考えながら見直すと良いでしょう。
所得控除を活用して税金を節約する
国の制度を活用すれば、所得税を減らせることもあります。主に以下の控除について、該当するか検討してみましょう。
- 医療費控除
- 保険料控除
- 住宅ローン控除
医療費控除
医療費控除とは、一年間にかかった医療費が一定の金額を超えた場合、確定申告をすることで所得控除を受けられる制度です。
控除の対象となるかどうかは条件によって異なり、年間所得が200万円より多い場合は、以下の計算式で算出します。
| 年間の医療費の合計額ー保険金・給付金で補われた額＝10万円より多い→控除の対象 |
年間所得が200万円未満の場合は、以下の手順で判断します。
- 「年間所得の5％＜年間の医療費の合計額」かどうか確認する
- 保険金・給付金で補われた額を引いても、医療費が年間所得の5％より多い→控除の対象
参考：国税庁：「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」
保険料控除
保険料は、年末調整において所得控除の対象になります。次のような保険料を支払っている方は、控除を受けられるか確認しましょう。
- 生命保険料控除：生命保険や学資保険などの保険料を年間最大12万円まで控除できる
- 社会保険料控除：健康保険や厚生年金などの社会保険料を全額控除できる
- 地震保険料控除：地震保険に加入している場合、最高50,000円までの所得控除ができる
- 小規模企業共済等掛金控除：小規模企業共済や個人型確定拠出年金などに加入している場合、掛金のを控除できる
保険料控除の対象となる方は、秋ごろに保険会社や共済組合などから通知が届きます。電子情報や郵送などの方法で送られてきますので、大切に保管してください。
そして、確定申告の際に必要な書類として提出しましょう。
住宅ローン控除
住宅ローン控除とは、マイホームの購入・建築や、省エネ、バリアフリーなど特定の改修工事にかかったローンを一定の条件で組んだ場合に、年末時点でのローン残高に基づいて税金を減らしてもらえる制度です。
2021年をもって終了予定でしたが、2022年の税制改正により2025年の入居開始分まで4年間延長されることになりました。
ただし、合計所得金額が2,000万円以下でなければ利用できない点にご注意ください。
参考：国土交通省「住宅ローン減税」
税制優遇制度を利用してお金を増やす
サラリーマンが利用できる控除制度は所得控除だけではありません。ここからは、税制優遇制度について解説します。
- ふるさと納税
- 個人型確定拠出年金「iDeCo（イデコ）」
- 少額投資非課税制度「NISA」
ふるさと納税
ふるさと納税とは、好きな自治体を選んで寄付する制度です。ふるさと納税を利用すると、自分の故郷や気になる地域に節税しながら貢献できます。
ふるさと納税のメリットは、寄付した金額のほとんどが税金から控除されることです。具体的には、寄付額から2,000円を引いた額が所得税や住民税から控除されます。
ふるさと納税を利用すると、寄付先の自治体からお礼の品として、その地域の特産品や名産品などが送られてくるのが特徴です。
参考：総務省「ふるさと納税の概要」
個人型確定拠出年金「iDeCo（イデコ）」
iDeCo（イデコ）は、自分自身で年金の代わりとなる老後資金を保有する私的年金制度です。確定拠出年金法に沿って運営されており、拠出時・運用時・受取時にそれぞれ税制メリットが得られます。
iDeCoでは、自分で選んだ金融商品に掛金を投資して自分で運用し、運用益を狙います。掛金の拠出は65歳まで続けられ、60歳から75歳の間に老齢給付金として受け取りが可能です。
ただし、原則として60歳になるまで金融資産を引き出せない点にご注意ください。
参考：iDeCo公式サイト「iDeCoの概要」
少額投資非課税制度「NISA」を利用する
NISAなど投資信託を利用するのも貯金を増やすポイントになります。
2024年から始まった新NISAは、「家計の安定的な資産形成」をさらに推し進めていくことを目的にしています。以前のNISAよりも非課税投資枠が増え、年間投資上限額は成長投資枠で2倍、つみたて投資枠では3倍と大幅に変更になりました。
初心者でも挑戦しやすいNISAなどは、すぐに活用するお金というよりも長期間で運用することにメリットがあります。将来のお金を貯めておきたいという人におすすめの制度です。
保険を見直す
貯金を達成する上で見落とされがちなのが、保険を見直すことです。保険は商品数も多く、分からない制度が多いため、一度加入したら放置している方が多いのが現状です。
しかし、分からない方が多いからこそ、保障内容が似た商品でも保険料が高いものや安いものがあります。
そのため、保険を見直すことで月々の保険料を抑えられます。具体的には、無料保険案内所を利用して、他社との比較を行うことがおすすめです。
お金の相談もまとめて受けてくれる窓口もあるので貯金についてもあわせて利用するとさらに良いでしょう。保険を見直すことで、無理なく貯金費用を捻出できる可能性があります。
家を片づけて不要なものを処分する
家の中をスッキリさせることは、お金を貯めるための大切なステップです。片づけと貯金は無関係だと思われがちですが、実は密接な関係があります。
例えば、洋服やアクセサリーなどのファッションアイテムを整理すると、クローゼットの中が見やすくなるもの。貯金に苦手意識がある方は、似たようなアイテムを重ね買いしてしまう傾向があります。
それは、自分の持ち物に対する把握が甘いからなのかもしれません。片づけをすることで、自分にとって本当に必要なものと、そうでないものがはっきりと分かるようになります。
不必要な出費を抑えることに繋がりますので、浮いたお金を貯金に回せば、お金が増えていくでしょう。
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貯金700万円達成に向けた収入を増やす3つのコツ
貯金700万円という目標は、決して手が届かないものではありません。しかし、貯金するには出費を抑えるだけでなく、収入を増やすことが必要です。
節約だけでは、ストレスがかかってしまい、貯金のモチベーションも下がります。給料を上げるのは難しいかもしれませんが、投資や副業などで収入源を増やすことは可能です。収入を増やして、楽しく貯金することが理想です。
ここでは、貯金700万円の夢を叶えるために、収入アップのための3つの秘訣を紹介します。
- 自分に合った範囲で無理なく続ける
- 定期預金を利用してお金を増やす
- 副業をする
自分に合った範囲で無理なく続ける
将来のために節約してお金を貯めることは大切ですが、自分に合った範囲で続けることも重要です。目標額が高すぎて、生活を極端に制限しているとストレスが溜まります。
ストレスが溜まると生活の質が低下するだけでなく、思わず浪費してしまう危険があり、かえって少しずつ貯金した場合よりも貯金額が減ってしまう可能性もあります。
そのため、自分に合った貯金の継続が大事です。
資産運用をする場合も同じで、無理をしないことが大切です。資産運用にはリスクが伴うため、失敗すると保有資産を大きく減らしてしまう恐れがあるため注意しましょう。
定期預金を利用してお金を増やす
「お金があるとつい使ってしまう…」という方は、定期預金でお金を貯めるのがおすすめです。
定期預金とは、あらかじめ期間を決めてお金を預けることで、その期間中はお金を引き出せないようにできます。
お金を自由に使えなくすることで、無駄遣いの防止や貯金に効果的です。
定期預金の中でも、給料日に自動で一定の金額を引き落として預ける「積立定期預金」が適しています。
自分で積み立てる必要がないので、お金を使い切ってしまうリスクがありません。また、「ボーナスが入ったら20万円ずつ定期預金に回す」などのルールを決めておくと、目標に向かって貯金できます。
さらに、定期預金は普通預金に比べて金利が高いので、少しですがお金が増えるメリットもあります。
副業をする
貯金を達成するために副業をするのもひとつの手段といえるでしょう。正社員は副業してはいけないという法律的な決まりはありません。
そのため、サラリーマンとして仕事をしながら、個人事業主になって副業しても法的には問題ないといえるでしょう。
会社で禁止されている場合は、会社に従う必要がありますが、副業をすることで収入を大きく増やせます。
ネットが普及した現代では、WebデザイナーやWebライターなどパソコン1つで副業ができ、かなりハードルが低くなっています。自分の得意分野を活かしたイラストレーターやインテリアコーディネーターなども需要があります。
節約はあまりしたくないという方は収入を増やす副業が良いでしょう。
資産形成を早くから始めた方が良い理由
ここからは、資産形成を早くから始めた方が良い理由を紹介します。
具体的に、どのような理由で貯金が必要か理解することで貯金に対する意識も変わるでしょう。
- 世界情勢がどのように変わっていくか分からないから
- 老後資金の調達をしなければならないから
世界情勢がどのように変わっていくかわからないから
近年、ロシアとウクライナをはじめ戦争が理由で世界情勢が不安定です。
具体的には世界情勢が不安定になると物価の高騰など生活に大きく影響を与えることが多いでしょう。
急な出費だけではなく、人口の減少や市場の収縮など日本の経済が衰退した場合にも備えられるよう貯金が重要です。
老後資金の調達をしなければならないから
まとまった資産形成の理由に老後の資金問題があります。現在では老後2000万円問題などと言われており、老後に必要な金額が跳ね上がっています。
老後25年〜30年生きると仮定した場合に、少し余裕のある生活を送るために必要な金額といわれています。
サラリーマンで退職金が出た場合でも、会社によりますが、まかなえる方は少ないでしょう。老後に貧しい生活を送らないようにするためにも、老後の資金調達は今からしておくべきです。
まとめ：早いうちからまとまったお金を手に入れよう
今回は、貯金700万円を達成するためにやるべきことを中心に紹介しました。20代や30代の場合、貯金700万円は多い方だといえます。
しかし、結婚や住宅の購入、教育資金、親の介護、老後の資金などまとまった資金が必要なケースはいくつもあります。
まとまった資金を早めに手に入れることは、今後の生活の安心材料になるので、早いうちから貯金を心がけましょう。
