「どんな保険に加入しておけば安心できる？」
「最低限必要な保険は3つだけって本当？」
「最適な保険の選び方が分からない」
と悩んでいませんか？
万が一の際に自身や家族の身を守ってくれる保険は、人生において必要不可欠です。しかし、さまざまな商品があり、どの保険に加入しておくべきか悩んでいる人も多いでしょう。
加入するほど将来受けられる保障は増えますが、その分お金がかかってしまいます。豊かな生活を送るためには、必要な保障だけを適切に選んで加入することが重要です。
そこで、この記事では、最低限入っておくべき3つの保険についてご紹介します。
年代や属性によって必要な保障が異なるため、最適な保険の選び方についても解説していきます。ぜひ参考にしてください。
まずは生命保険の種類をわかりやすく解説
生命保険は、万が一の場合の自分や家族の生活などに備える保障です。
しかし、さまざまな種類があるため、何の知識もないままでは自分や家族に最適な保険は選べません。まずは、種類を把握しておくことが重要です。
生命保険は大きく分けると、以下の4つに分類されます。 <生命保険の種類>
- 死亡保険
- 医療保険
- 介護保険
- 生死混合保険
それぞれの種類の生命保険について、詳しく見ていきましょう。
生命保険の種類①：死亡保険
死亡保険は、死亡したときに遺族に対して保険金が支払われる生命保険です。
保険金が受け取れるのはあらかじめ指定した人物で、使用用途には制限がありません。受け取った死亡保険金は、葬儀費用やお墓代・遺族の生活費や学費などに充てることが可能です。
また、保険会社所定の高度障害状態になった場合に保険金が受け取れるケースもあります。さらに、死亡保険の中にも以下のような種類があり、特徴が異なるため注意が必要です。
<死亡保険の種類>
- 終身保険
- 定期保険
それぞれの保険について、詳しく見ていきます。
終身保険
一生涯の保障で保険料が変わらないのが終身保険です。保険期間には定めがなく、死亡時期に関係なく死亡保険金が支払われます。
保険期間は一生涯ですが、保険料を支払う期間は選択できるので、自分に合った手厚いタイプを選びましょう。
また、終身保険には解約払戻金があり、途中で解約することになった場合でも、その時点における解約払戻金が払い戻されます。
ただし、掛け捨てタイプの保険に比べれば保険料は割高になることも。解約するタイミングによっては、解約払戻金が支払った保険料より大幅に少なくなるリスクもあるので注意してください。
定期保険
定期保険は、保険期間が決まっている保険です。加入時に定めた一定期間だけを保障し、期間内に死亡した場合のみ保険金が支払われるため、満期保険金はありません。
いわゆる掛け捨てタイプの保険で、終身保険よりも割安な保険料で保障を確保できます。
ただし、契約時の年齢が上がると保険料が上がるため、年齢によっては終身保険よりも保険料が高くなる可能性もあります。
なかには一定年齢に達するまで更新できる商品もあり、保障を継続させることも可能です。健康診断書の提出や告知が不要なため、健康面に不安があっても保障を継続できます。
生命保険の種類②：医療保険
死亡保険とは異なり、生きている間の病気やケガに備えるのが医療保険です。
日本は公的な健康保険制度が充実しているとは言え、病気やケガの治療では思いのほか費用がかかります。
医療保険に加入しておけば、自己負担額分の医療費や差額ベッド代・交通費などの雑費などを補うために、給付金が受け取れます。
また、給付金は一般医療と比べると技術や治療効果が高い先進医療の治療費用に充てることも可能です。
先進医療は健康保険の適用対象外で全額自己負担なので、医療保険に加入しておくことで治療の幅が広がるでしょう。
がん保険
近年は、医療保険の中でも特定の病気に特化した保険商品への加入も人気です。
がん保険とは、がんの治療費をカバーするための保険のこと。今や2人に1人ががんを患うと言われており、その治療費は医療保険だけではカバーしきれないケースがほとんどです。
公的医療保険の対象と認められていないものもあるため、高額な治療費が発生してしまうことも多いでしょう。
がん保険へ加入しておけば、がんと診断されたときや、抗がん剤や放射線などの治療を受けたときに保険金を受け取れます。
生命保険の種類③：介護保険
介護保険とは、介護費用の一部を補填してくれる保険のことです。高齢化社会が進んでいる日本では、将来的に要介護状態になってしまうことは珍しくありません。
介護サービスを安い料金で受けられる公的介護保険は40歳以上で加入が義務付けられていますが、現金の給付はなし。有料老人ホームの利用料や介護用品の購入などは自己負担となります。
そして、その費用は1人500万円ほどかかるとのデータもあるほどです。介護保険へ加入しておけば、要介護状態になった際に一括もしくは年金で介護保険金を受け取れます。
生命保険の種類④：生死混合保険
生死混合保険は、文字通り死亡保険と生存保険が組み合わさっている保険です。保険期間中に被保険者が死亡した場合には死亡保険金、満期時には満期保険金が支払われます。
保障と貯蓄を兼ね揃えた保険として人気も高い一方で、保険料は高くなるというデメリットも。以下の3つが、生死混合保険の代表的な保険です。
<生死混合保険の種類>
- 個人年金保険
- 学資保険
- 就業不能保険
それぞれの保険について、詳しく見ていきましょう。
個人年金保険
個人年金保険は、公的年金を補てんする目的で加入する私的年金の1つです。
保険料を積み立てて満期がきたら保険金を年金形式で受け取れます。契約時に定めた年齢から、一定期間もしくは一生涯にわたって毎年、一定額の年金が受け取れます。
預金よりも高い利率で貯蓄できるのが大きなメリットですが、途中で解約すると元本割れしてしまうことも。
公的年金だけでは生活が不安な人や退職から年金支給までの生活費を準備したい人が、長期間積み立てていくのにぴったりな保険です。
学資保険
教育費は子ども1人あたり約1,000万円かかると言われており、計画的な準備が必要です。
必要な時期に合わせて満期保険金が受け取れる学資保険は、計画的な教育費の積み立てにぴったりです。
学資保険は貯蓄機能だけでなく、保障機能も併せ持っています。契約期間中に契約者に万が一のことがあった場合は、その後の保険料は免除されることが一般的です。
学資保険に加入すれば、確実に教育費を用意できるでしょう。
就業不能保険
就業不能保険は、病気やケガで働けなくなってしまったときに備える保険です。
人生、いつ何が起こるか誰にも分かりません。ある日突然、病気や事故で働けなくなってしまうことは、誰にでも起こり得ることです。
働けなくなると、必要な収入を確保するのが困難になってしまうことも多いでしょう。
傷病手当金や障害年金など公的な制度も利用できますが、給付を受けられる期間や条件に制限があるのが難点です。また、個人事業主やフリーランスとして働く方は国民健康保険に加入することになり、ケガや病気で働けなくなっても傷病手当金を受け取れません。
就業不能保険に加入しておけば給与と同様に毎月給付金が受け取れるので、経済的な負担がカバーできるでしょう。
「最低限必要な保険は3つだけ」と考えられている2つの理由
生命保険だけでも数多くの種類があり、どの保険に加入するか頭を悩ませている人はたくさんいます。
幅広い保障を受けるために、さまざまな種類の保険に加入したほうが良いのではないかと考える人も多いでしょう。
これだけ多くの種類の保険があるのだから、加入の必要な保険が3つだけだとは思わないのも当然のことです。しかし、加入が必要な保険は3つだけと言われるのには理由があります。
<「必要な保険は3つだけ」と言われる理由>
- 公的医療保険の内容が充実しているから
- 不要な保険にまで入ると保険料がかさむから
それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。
理由①：公的医療保険の内容が充実しているから
海外に比べ、日本の公的医療保険制度は充実していると言われています。
例えば、日本では国民皆保険制度により国民全員が何かしらの健康保険に入っていますが、海外では必ずしもそうではありません。
健康保険は本来支払うべき医療費の一部を国が負担してくれ、自己負担を軽減できる制度です。
全国民を対象とした公的保険を備えているのはイギリスと日本のみで、国によって医療制度は大きく異なります。
さらに、入院や手術などで高額な医療費がかかった場合は、高額療養費制度を利用することで自己負担の軽減が可能です。
ほかにも、遺族年金や傷病手当金の給付など利用できる制度が充実していることから、過度な保険加入は不要と考えられています。
理由②：不要な保険にまで入ると保険料がかさむから
保険にはさまざまな種類があり、目的に応じて加入すべき商品が異なります。
加入すればするだけ受けられる保障は増えますが、その分保険料も高額になります。毎月の保険料が家計を圧迫してしまい、これまで通りの生活が送れないのでは意味がありません。
保険は、何かあっても生活を維持していくことを目的に加入すべきものです。そのため、経済的な負担を考慮しても加入が必要な保険は、3つ程度だと言われているのです。
最低限必要な保険は3つだけ｜死亡・医療・がん保険
公的医療保険の充実と経済的な負担軽減という理由から、数多くの種類の保険に加入する必要はありません。
最低限必要な3つの保険に加入しておけば、この先の生活を維持していくことが可能です。
裏を返せば、この3つの保険に加入していない場合、生活がガラッと変わってしまうこともあるため注意しましょう。
保険加入に迷ったら、以下の3つの保険には最低限入っておくことをおすすめします。
<最低限必要な保険>
- 死亡保険
- 医療保険
- がん保険
それぞれの保険が最低限必要な理由を詳しく見ていきましょう。
最低限必要な保険①：死亡保険
最低限必要な保険の1つめは、死亡保険です。
そもそも生命保険への加入は、起こり得るリスクに備えるためのもの。死亡したときに指定した遺族に対して保険金が支払われる死亡保険は、年代や属性にかかわらず加入しておいたほうが良いでしょう。
その理由は、主に以下の2つです。
<死亡保険の必要性>
- 遺された家族の生活が保障できるから
- 葬儀費用や墓代に充てられるから
それぞれの必要性について、詳しく見ていきます。
遺された家族の生活が保障できるから
人間はいつどんな理由で亡くなるか、誰にも分かりません。どんなに若くて元気な人でも、ある日突然事故で亡くなってしまうことがあります。
配偶者や子どもを養う一家の大黒柱が亡くなってしまうと、遺された家族の生活は一変してしまうことも。
収入が減り生活が困窮する、子どもの進学を諦めざるを得ないなど、これまで通りの生活を送れない可能性もでてきます。
そんな万が一に備えて、遺された家族の経済的負担を緩和するために加入しておくのが死亡保険です。
貯蓄ではまとまった現金をすぐに用意することは困難ですが、死亡保険なら損失を賄うだけのお金がすぐに用意できます。
葬儀費用や墓代に充てられるから
養うべき配偶者や子どもがいない場合、死亡保険へ加入する必要はないのではないかと考えている人も多いのでしょう。
しかし、養う配偶者や子どもがいない場合にも、死亡保険は加入しておくべきです。なぜなら、亡くなったあとに葬儀費用やお墓代としてまとまった費用がかかってしまうためです。
経済産業省によると、死後にかかる費用は以下の通りです。
| 死亡整理金 | 平均額 |
|---|---|
| 葬儀費用 | 約120万円 |
| お墓の費用 | 一般墓152.4万円、樹木葬66.9万円、納骨堂77.6万円 |
参考：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査の結果｜15.葬儀業（2023年度）」
参考：いいお墓「【第14回】お墓の消費者全国実態調査（2023年）霊園・墓地・墓石選びの最新動向」
このように、葬儀やお墓の費用として200万円ほどのお金がかかります。
貯蓄に余裕がない場合、家族が支払うことにもなりかねません。死亡保険は、死後にかかる費用をカバーするためにも加入しておくと良いでしょう。
最低限必要な保険②：医療保険
続いて、最低限必要な保険は、医療保険です。日本は海外に比べて、公的医療保険制度が充実しています。
全国民が何かしらの健康保険へ加入することが義務付けられており、自己負担は3割しかかかりません。このことから医療保険は不要では、との声があることも事実です。
しかし、以下のような理由から医療保険も加入しておくことをおすすめします。
<医療保険の必要性>
- 貯蓄がなくても入院費・治療費を補えるから
- 入院で失われた収入を補填できるから
それぞれの理由について、詳しくみていきましょう。
貯蓄がなくても入院費・治療費を補えるから
日本は国民皆保険制度を採用しているため、公的保障により治療費や薬代の7割を国が負担してくれます。
残りの3割を支払えば良いのですが、自己負担の治療費が積み重なると経済的に苦しくなってしまいかねません。
また、入院することで発生するすべての費用が健康保険の対象となるわけではないので、注意しましょう。
例えば、入院時の食事代や差額ベッド代・高度先進医療費は健康保険の対象外となり、全額自己負担です。
生命保険文化センターの調査によれば、入院1回あたりの自己負担額は以下の通りです。
| 入院1回あたりの自己負担額 | 割合 |
|---|---|
| 5万円未満 | 9.4% |
| 5～10万円未満 | 26.5% |
| 10～20万円未満 | 33.7% |
| 20～30万円未満 | 11.5% |
| 30～50万円未満 | 10.1% |
| 50～100万円未満 | 5.8% |
| 100万円以上 | 3.0% |
| 平均額 | 19万8,000円 |
参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」
このように、入院1回あたり平均で20万円近くの自己負担が発生しています。入院するリスクは誰もが抱えているので、医療保険で備えておくと安心です。
入院で失われた収入を補填できるから
入院することで費用がかかることはもちろん、働けないために収入減に見舞われるケースも考えられます。
会社員であれば一定の条件を満たすことで傷病手当金が受給できますが、金額は給与より少なくなってしまいます。
さらに、受給できる期間は最長1年6ヶ月となるため、入院期間が長引くと支給されなくなってしまうことも。
自営業やフリーランスの場合は、傷病手当金を受け取ることさえできません。
生命保険文化センターによれば、入院1回あたりの逸失収入は以下の通りです。
| 入院1回あたりの逸失収入 | 割合 |
|---|---|
| 5万円未満 | 14.2% |
| 5～10万円未満 | 25.5% |
| 10～20万円未満 | 24.8% |
| 20～30万円未満 | 7.1% |
| 30～50万円未満 | 13.5% |
| 50～100万円未満 | 5.7% |
| 100万円以上 | 9.2% |
| 平均額 | 30万2,000円 |
参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」
調査では、入院1回あたり平均で約30万円の逸失収入がでていることが分かっています。
入院となれば、自己負担の治療費を支払うのみでなく、収入減で生活が困窮してしまうことも考えられるのです。
このようなリスクに備えるため、最低でも医療保険へ加入しておくことをおすすめします。
最低限必要な保険③：がん保険
最低限必要な保険の3つめは、がん保険です。
以前は不治の病として扱われていたがんも、現代では治療して治す時代となりました。しかし、がんの治療には多額の費用がかかるケースがほとんどです。
治療費が準備できなければ、治せるはずのがんで死に至ってしまう可能性もあります。
そこで、以下のような理由からがん保険への加入は必要だと考えられています。
<がん保険の必要性>
- がんを発症する確率は50%を超えるから
- 治療が長引いた場合の費用を補えるから
それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。
がんを発症する確率は50%を超えるから
1980年以降、がんの罹患率は男女共に増加し続けています。現在では治療して治るようになったとは言え、一生のうちにがんと診断される確率は以下のように大幅に増加しました。
日本人が一生のうちにがんと診断される確率は（2019年データに基づく） 男性65.5%（2人に1人） 女性51.2%（2人に1人）
このように、2人に1人の確率でがんになってしまうリスクがあり、決して他人事ではありません。
がんの治療には多額の費用がかかることも多く、経済的な負担は避けられないでしょう。誰もが罹患してしまうリスクがあるからこそ、保険で備えておく必要があるのです。
治療が長引いた場合の費用を補えるから
がんの治療は、長期化する傾向があります。厚生労働省の患者調査によると、がんによる入院期間は平均19.6日間でした。
入院すれば食費や差額のベッド代など、健康保険では対象外となる費用が発生します。
部屋タイプごとによる具体的な1日当たり平均徴収額は、以下の通りです。
| 部屋タイプ | 1日当たり平均徴収額（推計） |
|---|---|
| 1人部屋 | 8,221円 |
| 2人部屋 | 3,122円 |
| 3人部屋 | 2,851円 |
| 4人部屋 | 2,641円 |
| 平均 | 6,527円 |
参考：厚生労働省「第488回中央社会保険医療協議会・主な選定療養に係る報告状況｜令和3年9月」
この調査結果から分かるように、がんで入院すれば平均で20万円ほどの治療費がかかります。
しかし、がん治療は退院しても終わりではありません。
がんの治療は、手術や化学療法・放射線治療の組み合わせで行われます。どれか1つの方法で治療していくケースは少なく、複数の治療法を組み合わせるのが一般的です。
退院後も定期的な通院が必要となることが多いため、治療期間は長期になると思っておいたほうが良いでしょう。
治療期間が長引くほど治療費もかかるため、がん保険への加入は必要だと考えられています。
この記事の内容の他にも、「お金が貯まる29の知恵」を1冊にまとめました。
今ならLINE登録するだけで、無料でプレゼントしています。
この機会に是非一度LINE登録して、特典を今スグ受け取ってください。
【年代別】20代～50代に最低限必要な3つの保険
保険は、日常生活で起こるさまざまなリスクに備える制度です。
現在では数多くの種類があり、どの保険に加入すれば良いか分からないという人も多いのではないでしょうか。必要な保険は、年代やライフスタイルなど、属性によって異なります。
まずは、以下のように年代別に分けて最低限必要な生命保険について見ていきましょう。
<年代別に最低限必要な生命保険>
- 20代に最低限必要な3つの生命保険
- 30代に最低限必要な3つの生命保険
- 40代に最低限必要な3つの生命保険
- 50代に最低限必要な3つの生命保険
それぞれの年代別で、詳しく見ていきます。
①20代に最低限必要な3つの生命保険
20代は、他の年代に比べてもっとも加入率が低い世代です。病気や死亡のリスクが低く、収入も低いことから保険への加入まで手が回らない可能性も高いでしょう。
しかし、20代だからといって生命保険の加入が不要なわけではありません。以下の3つは、必要となることが考えられるため、加入を検討しましょう。
<20代に最低限必要な3つの生命保険>
- 終身型の医療保険
- 就業不能保険
- 死亡保険
独身であれば大きな死亡保障は必要ありませんが、貯蓄が少ない20代は葬儀費用に充てられるくらいの死亡保障は必要です。
また、終身型の医療保険もおすすめです。若いうちに加入しておけば、一生涯充実した保障を安い保険料で確保できます。
他の年代と比較すると病気や死亡のリスクが低いとはいえ、将来的に加入することも考慮すれば入っておいて損はしないでしょう。
そして、ストレス社会の今、仕事ができなくなってしまうリスクに備え、心の病でも保険金が下りる就業不能保険の検討も現実的です。
②30代に最低限必要な3つの生命保険
30代は仕事も充実し、結婚や出産などライフスタイルが多様になる年代です。
まだまだ病気のリスクは高くありませんが、働き盛りだからこそ必要な保険もあるため、ライフスタイルに合わせて加入しましょう。
最低限加入しておきたい保険は、以下の3つです。
<30代に最低限必要な3つの生命保険>
- 死亡保険
- 医療保険
- 就業不能保険
結婚している場合、今まで自分のために入っていた保険を家族のための保険にシフトする大事な時期です。
家族の生活費や子どもの教育資金を考慮して保険を選ばなければならず、大きな死亡保障が必要となるでしょう。
また、独身・既婚関係なく、働けなくなった時などのために備えておく必要性も高まる時期です。
③40代に最低限必要な3つの生命保険
40代は公私ともに安定し、充実した生活を送る年代です。
しかし、仕事や家庭での責任も重くなり、学費や生活費などの支出も高くなるため、ストレスを抱え込むことも多いでしょう。
さらに、生活習慣病などの健康リスクも一気に上昇する年代なので、保険でしっかり備えておきたいところです。以下の保険へ加入し、十分な保障を確保しておきましょう。
<40代に最低限必要な3つの生命保険>
- 死亡保険
- 医療保険
- がん保険
病気にかかるリスクが高まる40代は医療保険やがん保険への加入で、しっかりと備えておくことが重要です。
子どもの教育費が必要になる年代でもあるので、万が一の場合に備えて死亡保険も十分な保障を準備しておいてください。
④50代に最低限必要な3つの生命保険
子どもも独立し始め、定年後のセカンドライフも考え出す50代は、病気やケガのリスクが高い年代です。
老後を視野に入れつつ、生活環境の変化に合わせて保険の見直しも必要になります。
平均寿命が伸び、人生100年時代と言われる現代に合わせて、以下の必要な保険に加入しておきましょう。
<50代に最低限必要な3つの生命保険>
- 医療保険
- がん保険
- 個人年金保険
子どもが独立したあとは、大きな死亡保障や学資保険は必要ありません。病気のリスクに備えつつ、老後の資金準備に重点を置いて必要な保険を選ぶようにしましょう。
個人年金保険は預金よりも高い利率で貯蓄できるため、効率良く老後資金を貯めるのに向いています。
生命保険料控除の対象なので、税負担が軽減する可能性も。死亡保障の見直しで家計に余裕ができたら、ぜひ加入を検討してみてください。
【ライフステージ・職業別】最低限必要な3つの保険
ライフスタイルが多様化した現代では、年代が同じでも置かれているライフステージが異なります。
そのため、年齢だけでなくライフステージによって必要な保障を考えることが重要です。
また、職業によって受けられる公的な保障は同じではありません。受けられる公的保障に応じて最低限加入しておきたい保険も変わってくるので、注意が必要です。
ここからは、以下のライフステージに分けて、最低限必要な保険を解説していきます。
<ライフステージ別に最低限必要な生命保険>
- 独身者
- 既婚・夫婦のみの世帯
- 既婚・子どもありの世帯
- 既婚・子どもが独立した世帯
- 自営業・フリーランス
- 定年退職者
それぞれ詳しく見ていきましょう。
①独身者に最低限必要な3つの生命保険
独身の場合、誰かを扶養しているわけではないので大きな死亡保障は必要ありません。葬儀費用が貯蓄で賄える場合は、死亡保険への加入は不要です。
そのかわり、自分自身の稼ぎで生活しなければならないため、以下の3つの保険へ加入しておきましょう。
<独身者に最低限必要な生命保険>
- 医療保険
- 就業不能保険
- 個人年金保険
入院などで仕事を休む場合、一馬力の独身は生活に大きな影響が及んでしまう可能性が高くなります。
病気やケガで働けなくなった場合を考え、医療保険と就業不能保険への加入がおすすめです。
また、扶養する家族がいない独身は扶養控除がないため、税負担が大きくなりがちです。
老後の資金を貯めながら税負担の軽減が期待できる、個人年金保険への加入も検討してください。
②既婚・夫婦のみの世帯に最低限必要な3つの生命保険
近年は、子どもを持たない夫婦の割合も増えてきています。
既婚でも子どもがいない場合は、配偶者の働き方によって必要な保障は異なりますが、基本的には独身と同じと考えて良いでしょう。
夫婦のみの世帯は、以下の3つの保険への加入がおすすめです。
<既婚・夫婦のみの世帯に最低限必要な3つの生命保険>
- 医療保険
- がん保険
- 個人年金保険
子どもがいない共働きの夫婦の場合、お金の面では独身者が共同生活をしているのと同じです。
しかし、結婚すると相手への責任が生まれます。病気やケガで入院した際に、相手にお金の負担をかけないようにしておきたいところです。
医療保険やがん保険で保障をしっかり確保しておきましょう。また、独身と同様に税負担が大きいため、個人年金保険の加入もおすすめです。
③既婚・子どもありの世帯に最低限必要な3つの生命保険
子どもがいる世帯では、万が一に備えて家族の生活費や教育資金を用意しなければなりません。子どもが生まれると家族にかかる金銭的負担や責任が大きくなるものの、すべてを自分で解消するのは難しいでしょう。そこで、以下の3つの保険は最低限必要と考えられます。
<既婚・子どもありの世帯に最低限必要な3つの生命保険>
- 死亡保険
- 医療保険
- 学資保険
子どもが独立するまでは、生活費や教育資金として大きな保障が必要です。そのため、一時的に用意ができるタイプでも死亡保険の重要性は高まります。
また、計画的に教育資金を貯めるためにも、学資保険をうまく活用しましょう。
払い込んだ保険料より多い保険金を受け取れる商品もあり、解約すると元本割れのリスクがあることから強制的に貯蓄できます。
④既婚・子どもが独立した世帯に最低限必要な3つの生命保険
子どもが独立すると、保険加入の目的が変わるため見直しが必要です。まず、大きな死亡保障や学資保険は必要ありません。
逆に年代が上がるにつれて病気のリスクが高まるため、充実した医療保障を確保した保険への加入が必要です。必要な保険は、以下の3つを検討しましょう。
<既婚・子どもが独立した世帯に最低限必要な3つの生命保険>
- 医療保険
- がん保険
- 個人年金保険
子どもが独立したあとは死亡保険や学資保険の代わりに、医療保険やがん保険の保障内容を充実させることが大切です。
また、老後資金の準備のために、個人年金保険への加入もおすすめです。
ただし、積極的に運用する商品はある程度の期間が必要です。元本割れを避けるためにも、老後が見えるタイミングでは手堅く貯めていける商品を選ぶようにしてください。
⑤自営業・フリーランスに最低限必要な3つの生命保険
会社員と自営業やフリーランスでは、受けられる公的保障が異なります。そのため、万が一に備える保険の必要性も同じではありません。
病気やケガで働けなくなった場合、傷病手当金は受け取れないため収入が激減する可能性もあります。万が一の際に備えて、治療費や収入の補填に役立つ以下の保険へ加入しておきましょう。
<自営業・フリーランスに最低限必要な3つの生命保険>
- 医療保険
- がん保険
- 就業不能保険
病気やケガで働けなくなった場合、自営業やフリーランスは生活に大きな影響が及びます。
治療費の負担を軽減する医療保険やがん保険はもちろん、就業不能保険への加入も考えておくべきです。
⑥定年退職者に最低限必要な3つの生命保険
定年退職し、セカンドライフへ移行するタイミングでは必要な保険は減少します。例えば、家族を養うための保障や年金保険などは必要なくなるでしょう。
そのかわり、長いセカンドライフを送るなかで、病気やケガ・介護などのリスクに以下の保険で備えることが重要です。
<定年退職者に最低限必要な3つの生命保険>
- 医療保険
- がん保険
- 介護保険
高齢化が進むにつれ、老後と呼ばれる期間は長くなる一方です。年金だけでは生活費が不足すると言われ、2,000万円問題の浮上も記憶に新しいでしょう。
できるだけ老後資金を減らさないためにも、病気やケガの治療費は保険で備えておきたいところです。
医療保険やがん保険は病気のリスクが高まるほど加入しづらくなるため、早めに検討してください。また、要介護状態となったときのために介護保険への加入もおすすめです。
あなたが加入すべき保険を決める4つの選び方
保険は、日常生活を送る上で起こり得るリスクに備えるため加入します。そのため、年齢や収入・家族構成・ライフステージなどの属性によって加入すべき保険は大きく異なるものです。
必要のない保険に加入していても、保険料を無駄にしてしまうだけ。できることなら、自分に今必要な保障だけを選んで加入したいものです。
しかし、種類が多すぎて最適な保険が分からないと悩んでいる人も少なくありません。加入すべきかどうか判断するために、以下の4つのポイントに着目しましょう。
<加入すべき保険の選び方>
- 保険に入る目的を考える
- 保障が必要な期間を決める
- 備えるべき保障内容・金額を考える
- 保険料と保障のバランスで決定する
それぞれのポイントについて、詳しく見ていきます。
選び方①：保険に入る目的を考える
まずは、どのような目的で保険に加入するかを考えることが重要です。
明確な目的がなく加入した場合、いざというときに必要な保障を受けられない可能性も。それでは何のための保険か分かりません。
また、これまでに解説してきたように、状況に応じて加入する目的も変わるものです。
結婚や子どもの有無・貯蓄額によっても備えておくべき目的は変わってきます。一般的に保険に加入する目的は、以下の通りです。
<保険に入る目的の一例>
- 死亡保障を確保したい
- 医療保障を確保したい
- 老後に備えたい
それぞれの目的について、詳しく見ていきましょう。
死亡保障を確保したい
万が一のことがあった場合、遺された家族の生活が心配にならない人はいません。一家の大黒柱が亡くなると、遺された家族の生活は困窮してしまう可能性も高いでしょう。
貯蓄ではまとまった現金をすぐに用意することは難しいですが、保険なら死亡保障を確保できます。
死亡保険には定期保険と終身保険があるので、保障の必要性に応じて加入を検討してください。
医療保障を確保したい
病気やケガで受診する場合でも、公的な医療保険があるため、自己負担3割で治療が受けられます。しかし、健康保険対象外となる費用や高度先進医療費などは全額自己負担です。
また、健康保険対象であっても受診の頻度によっては治療費が負担になります。治療費の負担を軽減したい場合は、医療保険への加入がおすすめです。
医療保険に先進医療特約や女性疾病特約・三大疾病特約など、特約を付帯することでより充実した保障を受けられるようになります。
老後に備えたい
平均寿命が伸び高齢化が進んでいる日本では、金融庁の試算によれば老後30年間で2,000万円が不足すると言われたこともありました。
退職後ゆとりあるセカンドライフを過ごすためには、いかに老後の資金を形成するかが重要です。
しかし、現代の日本の定期預金金利は利率の良いところでも0.2～0.5％程度しかありません。働いて貯蓄するだけではお金は増えづらいので、保険で老後に備えることを検討すると良いでしょう。
個人年金保険や介護保険など、目的に応じて選んでください。
選び方②：保障が必要な期間を決める
保険によって受けられる保障は、一生涯必要かどうか考えることも重要です。
例えば、多額の死亡保障は一生涯必要なケースは少なく、子どもが独立するまでで十分という人も多いでしょう。
一方で、病気やケガのリスクは年々高まるため、医療保険は一時的なものでは不十分です。
保険期間は定期型と終身型の2つに大別されるので、いつまで保障が必要かしっかり考えて商品を選びましょう。
保険期間によって保険料も変わってくるため、注意が必要です。
選び方③：備えるべき保障内容・金額を考える
保険の種類が同じでも、商品やプランによって保障内容や保険料は異なります。
同じ医療保険でもプランの違う商品が多数提供されており、支払う保険料や受け取る保険金は一律ではありません。
そのため、万が一の際にどんな保障がどれくらい必要なのかを考えましょう。
必要な保障は、自分を取り巻く環境によっても変化します。結婚や子どもの有無・年齢や職業によっても異なるので、ライフステージが変わるごとに保険の見直しも必要です。
選び方④：保険料と保障のバランスで決定する
さまざまな事態に備えるため、保険へ加入しておくことはリスクヘッジの面から考えても良いことです。
しかし、保障内容を手厚くするほど保険料は高くなってしまいます。保険料が家計を圧迫して、生活を切り詰めなければならない事態に陥ってしまっては意味がありません。
支払える保険料はいくらか、保障内容とのバランスも考えて選びましょう。
特に、終身保険は保険商品によっては、途中解約することで元本割れしてしまうものもあるため、注意が必要です。
「自分に合った保険を見つけられない…」という人は、保険の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）を頼るのも1つの方法です。
無料で相談ができる場合もあるため、「保険代理店から勧められた商品がイマイチ…」「資産形成を兼ねた保険を見つけたい」など、保険のプロに相談したい人はぜひご利用ください。
生命保険以外で最低限検討しておくべき3つの保険
日常生活で起こるさまざまなリスクに備えるのに、生命保険だけでは不十分かもしれません。日常生活に潜んでいるリスクは、病気やケガ・死亡だけではないからです。
例えば、火災や自動車事故・自然災害・賠償事故などで、生活や事業が破綻するような大きな打撃を被る可能性があります。
そのため、生命保険以外にも損害保険への加入も検討しておきましょう。
数多くの損害保険がありますが、最低限検討しておくべき3つの保険は以下の通りです。
<最低限検討しておくべき保険>
- 火災保険
- 自動車保険
- 個人賠償保険
それぞれの保険について、詳しく見ていきましょう。
保険①：火災保険
火災保険は、建物と家の中にある家具や日用品などの損害を補償するための保険です。
名称通り火災での被害はもちろん、落雷や風災・雪災・水災・盗難による損害なども補償の対象にすることが可能。住まいの損害に備える保険という意味合いが強い保険です。
支払いの条件は契約によって変わり、補償内容を拡大する、支払条件を変更する特約が用意されています。
自然災害が急増する現在、火災だけでなくさまざまな局面で保険金が支払われるため、加入を検討しておくと良いでしょう。
保険②：自動車保険
普段自動車を運転する機会があるのであれば、自動車保険への加入も強くおすすめします。
自動車保険とは、自動車事故で他人や他人の財産に損害を与えてしまったときに保険金が支払われる保険です。
すべての自動車には自賠責保険の加入が義務付けられていますが、補償される範囲は対人事故の賠償損害のみ。自賠責保険では、対物賠償については補償されません。
また、限度額は被害者1名につき死亡の場合は最高3,000万円、後遺障害による損害は最高4,000万円までです。
治療費や慰謝料・逸失収入など多額の費用を請求される可能性があるため、自動車保険へ加入しておいたほうが良いでしょう。
保険③：個人賠償保険
個人賠償責任保険は、日常生活で他人にケガをさせたり、物を壊したりしたときに損害を補償してくれる保険です。日常生活には、さまざまなリスクが潜んでいます。
例えば、自転車で歩行者にケガをさせてしまった、子どもがお友達のおもちゃを壊したなど、挙げ出したらキリがありません。
このようなリスクに備える公的な保障はないため、個人賠償保険に加入しておくと安心です。
ちなみに、個人賠償責任保険は他の保険の特約として付帯するのが一般的で、自動車保険にもつけられます。
特約なので割安な保険料で追加でき、保険金を受け取っても、自動車保険の等級に影響は出ません。ぜひ加入を検討してください。
最低限必要な保険についてよくある質問
最低限必要な保険に関するよくある質問について回答していきます。
- 保険には必ず加入する必要がありますか？
- 生命保険に加入していない人はどれくらいいますか？
- 加入している人が多い保険の種類はどれですか？
- なぜ生命保険に入った方が良いのですか？
保険には必ず加入する必要がありますか？
公的な健康保険に関しては必ず加入する必要があります。
会社員の場合は社会保険へ、個人事業主や主婦の方などは国民健康保険への加入が義務づけられています。
一方で、任意保険に関しては加入が義務付けられているわけではありません。そのため、個人で必要に応じて加入するかどうかを決めるようにしましょう。
生命保険に加入していない人はどれくらいいますか？
生命保険文化センターが令和4年度に実施した「生活保障に関する調査」の結果では、約2割が生命保険に加入していないという結果が出ました。
参考：生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査《速報版》」
過半数はもしもの時に備えて生命保険に加入しているので、いつか起こる不測の事態に備えて生命保険の加入がおすすめです。
加入している人が多い保険の種類はどれですか？
加入している人が多い保険の主な種類は医療保険・終身死亡保険・ガン保険の3種類です。
なぜ生命保険に入った方が良いのですか？
多くの方がもしもの時の医療費や入院費のために加入しています。
保険に加入していないと、病気で収入がなくなってしまった際に対応できず、生活が困窮してしまう恐れがあります。
まとめ：最低限必要な保障をしっかり検討して保険に加入しよう
さまざまな種類のある保険は、万が一の事態に自分や家族の身を守ってくれる心強い存在です。
しかし、過度な保障を準備すれば、保険料が家計を圧迫しかねません。自分にとって必要な保障をしっかり見極めて、不要な保険には入らないことが重要です。
とは言っても、必要な保障は年齢や職業、子どもの人数などによっても異なります。ライフステージごとに変化するものでもあるため、定期的な見直しは欠かせません。保険加入の前には、自分にとって最低限必要な保障をしっかり検討してください。
