資産運用をすることで将来のライフイベントや老後の生活への不安を軽減できます。しかし、「資産運用」と言われても何をすればよいのかわからない人も多いのではないでしょうか。
この記事では、資産運用のアドバイスを受ける際の相談先の種類や注意点について、初心者の方にも分かりやすく解説しています。この記事を読んで、資産運用方法を考えるきっかけとしてみてください。
資産運用とは
資産運用とは、預貯金や株式などを通じて保有しているお金や資産を増やしていくことです。
日本人の多くは預貯金を通じて資産運用をしていますが、その他にも株式、債券、投資信託、生命保険といった金融商品を活用した資産運用や、不動産などの現物資産を活用した資産運用があります。
資産運用の相談をするメリット
資産運用の相談をすることにはメリットが数多くあります。この記事では、資産運用の相談をする主要なメリットを3点紹介します。
メリット①：資産運用の方法とそのメリット・デメリットを知ることができる
資産運用の方法は数多くあり、それぞれにメリット・デメリットがあります。銀行の普通預金であれば、元本割れをしないというメリットがある一方で、平均年利が0.001%と非常に低いため、運用しても資産があまり増えないというデメリットがあります。
資産運用で元本割れをしないということは非常に大きなメリットではありますが、平均年利が0.001%であれば、100万円を資産運用したとしても、1年後に10円しか増えないということです。
また、その他にも株式や投資信託は銀行の普通預金よりは高い利回りが期待できるというメリットがありますが、元本割れのデメリットがあります。
専門家へ相談することで、資産運用のメリット・デメリットを知り、自分にとってはどの投資方法がより適切かを考えるきっかけになります。
メリット②：投資に対する漠然とした恐怖を解消することができる
資産運用を考える際には、金融商品や不動産による投資が欠かせません。しかし、「投資」と聞くと「リスクがある」、「ギャンブルのようなもの」、「破産するかもしれない」というイメージが先行してしまう人も多いでしょう。
しかし、投資はしっかり知識を身に付け、適切な運用方法を行えばそれほど怖いものではありません。資産運用について相談をすることで、投資に対する漠然とした恐怖を解消できるはずです。
メリット③：将来のライフプランを考えることにつながる
現在や数年後のことだけでなく、数十年先を見据え、長期的な資産運用の方法を検討する必要があります。自身や家族のライフプランを考えようとは思っているものの、後回しにしてしまっている人も多いでしょう。
また、ライフプランは定期的に見直しをすることが必要です。結婚や出産、子供の独立、定年退職のタイミングでライフプランを見直しし、資産運用の方法を再検討することができます。
資産運用相談先の種類
資産運用をしたいと思った時、誰に相談をすればよいのでしょうか。資産運用の相談先はどこでもいいわけではありません。ここからは、資産運用相談先の種類を紹介します。
金融機関で勤務している知り合いに相談
まず、金融機関で勤務している知り合いが近くにいれば、その人に相談してみましょう。銀行や証券会社、保険会社に勤めていれば、その業界の運用方法はもちろんのこと、さまざまな金融商品の資産運用法に関する知識を有している可能性が高いです。
知り合いであれば、自社や自己の利益だけではなくみなさんの利益を最優先に相談に乗ってくれる可能性が高いため、まずは身近に金融機関で勤務している人がいないか考えてみましょう。
保険会社や銀行、証券会社の担当者に相談
身近な知り合いでなくても、自身が利用している保険会社や銀行、証券会社の担当者に相談することもよいでしょう。幅広い資産運用の知識を保有している人が多いので、さまざまな資産運用方法について相談に乗ってくれるはずです。
相談できる保険会社や銀行、証券会社などの金融機関の担当者がいないか考えてみましょう。
ファイナンシャルプランナーに相談
資産運用についてファイナンシャルプランナー（FP）に相談することもよいでしょう。
ファイナンシャル・プランナーとは、資産運用をはじめとする金融などの幅広い専門知識を有している専門家です。ファイナンシャルプランナーは一定の企業に所属せず独立している人も多いので、多くの企業の金融商品をフラットに紹介してくれる可能性が高いです。
ファイナンシャルプランナーは相談窓口を知っている場合もあるので、資産運用の相談窓口を検索し、相談の依頼をすることができる場合があります。
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資産運用の相談の際の注意点
資産運用の相談をして、提案された資産運用方法をそのまま実行するのは得策ではありません。言われるがままに資産運用商品を購入してしまっては、大きな損をすることもあります。
ここからは、そのような損をすることを防ぐために資産運用の相談の際の注意点を3点紹介します。
知識が不十分な場合がある
金融機関に勤めている人やファイナンシャルプランナーのような専門家でも全ての人が豊富な知識を有しているとは限りません。金融機関に勤めていても直接金融商品を扱う部署で業務をしていない人もいますし、ファイナンシャルプランナーでも限られた金融商品の知識しか有していない人も数多くいます。
相談する際には、どの分野の商品知識が得意でどの分野の商品知識が苦手なのか聞いてみることをおすすめします。
限られた投資商品をすすめてくることがある
相談先によっては、限られた投資商品をすすめてくることがあります。金融機関に勤めている人であれば、自社で扱っている商品を優先的にすすめてくる場合もありますし、ファイナンシャルプランナーであれば手数料が高い商品をすすめてくる場合もあります。
そのため、商品をすすめられた場合、なぜその商品をすすめるのかを聞き、納得できる回答が返ってくるのか確認をすることが大切です。
相談が無料ではない場合がある
相談先によっては、相談料がかかる場合があります。
「無料だからよい」「有料だからだめ」ということはありませんが、「無料だと思っていたら有料だった」と後悔する場合があるかもしれません。もし有料の場合は、その相談料が相談に見合うものなのか、検討することが重要です。
まとめ：資産運用について相談するのもよいが、自分で調べることも必要
資産運用のアドバイスを受ける際の相談先の種類や注意点を解説しました。資産運用に関しては、資産運用商品を扱っている企業に勤めている人やファイナンシャルプランナーのような専門家に相談することをおすすめします。
しかし、今回紹介した注意点にもあるように相談先に全てを任せるのは危険です。最終的には、自分で納得をした資産運用方法を実践しましょう。
