「妊娠・出産に備えて保険に入るべき？」
「妊娠中は保険に入れないの？」
「会社を休んでいる間の給与はどうなる？」
と悩んでいませんか？
実際のところ、出産や育児のために会社を休んだ期間は無給となり、資金繰りに悩む方も多いです。他にも、出産費用は保険適用外のため高額になったり、急に入院と言われたりとお金に関する不安は切り離せません。
保険に加入していると保障が受けられますが、妊娠中は加入できない可能性もあり注意が必要です。本記事では、妊婦の保険の必要性・想定されるリスク・使える公的制度を具体的な金額にも触れつつ、徹底解説します。最後まで読めば、妊娠・出産にまつわるお金の知識が自然と身につき、あなたに合った保険が見つかるでしょう。
妊娠・出産に備えて保険は必要ない？入るべき3つの理由
妊娠を希望する女性の方は、あらかじめ保険に加入しておくことをおすすめします。なぜなら、以下に示す3つの入るべき理由があるからです。
妊娠・出産に備えて保険に入るべき理由：
- 通常分娩は保険が適用されないから
- 妊娠にはさまざまなリスクがつきものだから
- 妊娠してからでは加入できない保険もあるから
特に若いうちは「今まで病気やケガをしたことがないから」と保険の必要性を感じないかもしれません。しかし、妊娠・出産となると話は違います。いままで健康だった方でも、どんなトラブルが生じるかはわからないのです。理由をそれぞれ説明しますので、加入すべきか迷っている方は確認してください。
①通常分娩は保険が適用されないから
通常分娩の場合、健康保険が適用されず、出産費用の実費が全額請求されます。気になるのはその出産費用がいくらなのかです。厚生労働省によると、令和3年度の平均額は以下のようになっています。
出産費用は、年間平均１％程度で上昇している。 ※ 令和２年度の室料差額等を除いた公的病院の平均出産費用は45.2万円、全施設の平均出産費用は46.7万円であった。
引用元：厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」
全施設の平均出産費用は、46.7万円でした。そこで、出産費用の経済的負担を軽減するため、出産育児一時金が支給されます。令和5年4月から増額され、42万円から50万円になりました。これから出産される方には嬉しい話ですが、残念ながら一部の病院では、増額分と同じ8万円の値上げを行っています。
質の高いサービスの病院を選んだり、個室を利用した場合は更に高額となるでしょう。出産育児一時金だけでは足りない可能性があるのです。
②妊娠にはさまざまなリスクがつきものだから
妊娠・出産にはさまざまなリスクがつきものです。妊婦だけでなく、お腹の子どもを守るためにも、備えが必要です。妊娠中の入院は分娩時だけではないかもしれません。つわり症状が悪化すると妊娠悪阻という病気になり、入院することもあります。
また、切迫早産と診断され、急に「今から入院です」と言われるケースも充分想定されるでしょう。いつどんなトラブルが起こるかは予測できません。リスクに備えて保険に加入しておくと、経済的な不安は軽減できます。
③妊娠してからでは加入できない保険もあるから
保険料の支払いを減らすため、妊娠が発覚してから保険へ加入したいと思う方もいるでしょう。しかし、保険の審査基準には「健康状態」が含まれています。つまり、妊娠してからでは加入できない可能性があるのです。
妊娠中でも加入できる保険商品も存在しますが、注意が必要です。加入できたとしても、条件付きとなり、今回の妊娠・出産は給付対象外になる可能性があります。いざ請求しようとしたときに、保険金がもらえるかわからないのです。したがって、妊娠前に医療保険に加入しておくことをおすすめします。
妊娠・出産にあたり備えておくべき7つのリスク
妊娠・出産に伴いさまざまなリスクが想定されます。今回はその中でも7つのリスクについて解説します。
妊娠・出産のリスク：
- つわり・妊娠悪阻
- 流産
- 切迫早産
- 妊娠高血圧症候群
- 妊娠糖尿病
- 妊娠・出産に伴ううつ病
- 新生児の健康トラブル
いずれのケースも、妊娠・出産にあたって誰にでも起こりうるリスクです。急に診断され不安を感じることがないよう、事前に内容を理解しておきましょう。
妊娠・出産のリスク①：つわり・妊娠悪阻
妊娠と言えば、つわりを思い浮かべる方もいるでしょう。主なつわり症状は「胃がムカムカする」「何か気持ち悪い」「においに過敏になる」などです。
「つわり」，すなわち，妊娠初期の悪心・嘔吐は半数以上にみられ，体重減少，脱水，電解質異常などを呈する「妊娠悪阻」は全妊婦の 0.5～2% に発症する
つわり症状が現れる割合は、妊婦の半数以上といわれています。始まるタイミングは人それぞれですが、初期に見られる方が大半です。つわりが悪化すると「妊娠悪阻」となり、脱水症状や体重減少などの症状が現れます。妊婦の0.5～2%に発症し、入院治療が必要となるケースも少なくありません。
妊娠・出産のリスク②：流産
妊娠は大変喜ばしいことですが、残念ながら全員が出産まで至れるわけではありません。現代の医療においても、流産となるケースが一定数いるのは事実です。
臨床的に確認された妊娠の 15％が流産となり，妊娠女性の 38％が流産を経験している
日本産科婦人科学会のデータによると、妊娠が確認されたあとに流産が起こる確率は約15％です。驚くことに妊婦の約38%が流産を経験しています。流産の確率は想定以上に高いのです。流産の詳細な原因は不明なことが多いですが、年齢が上がるほど流産の確率が高くなると言われています。
妊娠・出産のリスク③：切迫早産
お腹の痛みや張り・出血などが続き、正産期よりも早い時期に子どもが生まれそうな状態を「切迫早産」と呼びます。早産の一歩手前の状態のことです。切迫早産は若い妊婦に多く、加齢とともに減少する傾向があります。（参照元：厚生労働省「年齢と妊娠・出産に伴う合併症のリスク評価について」）切迫早産と診断されたら、入院して安静にしなければならない可能性もあります。
早産は全妊娠の約5％に発生し、その原因は感染や体質によることが多いといわれています。
そして、早産となってしまう妊娠の割合は約5％です。早産になると子どもの発育が十分でなく、大きな障害が残る可能性も。出血・下腹部の痛み・持続的なお腹の張りなど、違和感を感じたら、すぐに医師に相談しましょう。薬を服用したり、治療をすることで改善が認められるかもしれません。
妊娠・出産のリスク④：妊娠高血圧症候群
妊娠高血圧症候群とは、妊娠時に高血圧を発症する病気です。妊婦検診では、妊娠中の異常を早期に発見し治療につなげるため、さまざまな検査を行います。血圧測定で異常が認められると、妊娠高血圧症候群と診断されます。
妊娠高血圧症候群は妊婦さん20人に1人の割合で発症すると言われており、1年間に15,000人くらいの方が重症の診断を受けています。
引用元：日本妊娠高血圧学会「妊娠高血圧症候群と診断されたことのある方へ」
妊娠高血圧症候群は加齢に伴い増加し、特に40歳を超えると急激に増加する傾向にある
引用元：厚生労働省「年齢と妊娠・出産に伴う合併症のリスク評価について」
罹患する人は20人に1人と、決して低い割合ではありません。自分で症状を自覚することは少なく、妊婦検診ではじめて診断されることも多い病気です。妊娠前の血圧は関係ないため、誰にでも起こる可能性があります。特に40歳を超えると、発症するリスクが増加します。治療は安静と入院が中心です。
妊娠・出産のリスク⑤：妊娠糖尿病
妊娠後にはじめて糖代謝異常が認められると、妊娠糖尿病と診断されます。糖尿病と聞けば、中高年の男性で、肥満の人がかかる病気と思うかもしれません。しかし、妊娠糖尿病は違います。誰にでもその可能性があります。
妊婦さんの7～9％は妊娠糖尿病と診断されるため、きちんと検査を受けましょう。特に肥満、糖尿病の家族歴のある人、高年妊娠、巨大児出産既往のある人などはハイリスクですので必ず検査をうけてください。
引用元：日本産科婦人科学会「妊娠糖尿病」
妊娠糖尿病にかかる割合は7～9％と、妊婦にとって身近な病気と言えるでしょう。母体が高血糖であると、お腹の子どもも高血糖状態になる可能性が高まります。さまざまな合併症が起こるリスクがあるため、きちんと検査を受けることが大切です。妊娠糖尿病と診断されたら、食事管理による治療が中心です。食前・食後ともに血糖値が高ければ、入院しなければならない可能性もあります。
妊娠・出産のリスク⑥：妊娠・出産に伴ううつ病
妊娠時や出産後は、うつ病にかかりやすい時期とも言われています。過去に精神疾患の既往歴がない方でも、うつ病を発症するかもしれません。
うつ病はとてもよく起こる病気ですが、女性の場合約12人に1人が一生のうち一度はうつ病におちいります。女性は男性の2倍うつ病にかかりやすいのですが、一生の中でも妊娠中や産後はとりわけうつ病がよく起こります。
引用元：e-ヘルスネット「妊娠・出産に伴ううつ病の症状と治療」
妊娠により身体的・精神的ストレスは増加します。そこにホルモンバランスの乱れによる情緒不安定が相まって、うつ病へと発展してしまいます。何よりも大切なのは、早めの治療です。放置しておくと、繰り返し発症したり重症化したりする可能性も。女性の約8%がうつ病になると言われているほど身近な病気です。妊娠・出産時は特に注意しましょう。
妊娠・出産のリスク⑦：新生児の健康トラブル
待ちに待った出産でようやく会えた子どもに、何らかの疾患が認められるリスクもあります。妊娠時には異常がなくても、産後に見つかるかもしれません。
1）胎児の異常には，発育の異常，形態の異常，胸水や貧血等の疾患，染色体異常，遺伝性疾患等がある．
2）約 3～5％の児は何らかの異常をもって生まれる．
日本産科婦人科学会のデータによると、約3～5％の子どもには何らかの異常が認められています。決して他人事ではありません。出産後すぐに手術が必要になるケースも想定されます。健康保険証が間に合わなかった場合は、一時的に医療費を全額自己負担することになります。大きな出費があっても対応できるよう、備えが大切です。
妊娠・出産にあたり利用できる8つ公的制度・助成金
妊娠・出産にはさまざまなリスクがあり、いろいろとお金も必要です。そのため、出費が重なりがちな妊娠・出産に向けて、国や自治体などは経済的支援を用意しています。今回解説するのは、以下の8つの制度です。
妊娠・出産にあたり利用できる公的制度・助成金：
- 出産育児一時金
- 出産手当金
- 産科医療補償制度
- 社会保険料の免除
- 高額療養費制度
- 医療費控除
- 配偶者控除・配偶者特別控除
- 自治体からの出産祝い
制度の概要だけでなく、対象者や具体的な金額もお伝えします。知らずに申請しないと、最悪の場合は受け取れないかもしれません。制度を最大限活用して、貰えるお金を確実に受け取りましょう。
公的制度・助成金①：出産育児一時金
出産の費用は健康保険の適用外です。全額自己負担となるので、経済的負担が大きく感じるでしょう。そこで、経済的負担を軽減するために、健康保険組合から出産育児一時金が支給されます。
健康保険や国民健康保険の被保険者等が出産したときは、出産育児一時金が支給されます。
その支給額については、令和５年４月より、42万円から50万円に引き上げられました。
引用元：厚生労働省「出産育児一時金の支給額・支払方法について」
対象者は健康保険・国民年金の被保険者です。配偶者の扶養に入っている場合でも、満額支給されます。健康保険に加入しておけば、ほとんどの方が問題なく受け取れるでしょう。
支給額は令和5年に増加され、50万円に。出産の入院費用は病院や地域により異なり、特に東京都は高額になる傾向があります。出産育児一時金だけでは足りない可能性もあるので、不足分は自分で準備しておきましょう。
公的制度・助成金②：出産手当金
出産のために会社を休んだ場合、その期間は無給になることが一般的です。給与が受け取れなくても経済的に困らないよう、補填として出産手当金が支給されます。
被保険者本人の産休中（出産日以前４２日から出産日後５６日まで）の間、１日につき直近12か月の標準報酬月額を平均した額の30分の１に相当する額の３分の２に相当する金額。
勤務先の健康保険に加入している、女性の方が対象です。パートやアルバイトでも被保険者であれば支給されますが、配偶者の扶養に入っている方は対象外に。支給される期間は、産前6週＋産後8週です。出産予定日を基準に用いますが、出産が予定日より遅れた場合はその期間分も加算されます。請求先は勤務先ではなく、加入している健康保険組合です。忘れずに請求しましょう。
公的制度・助成金③：産科医療補償制度
産科医療補償制度とは、分娩時に何らかの理由で脳性まひとなった子ども・ご家族を経済的に支える補償制度のことです。
分娩に関連して発症した重度脳性まひのお子さまとご家族の経済的負担を速やかに補償するとともに、原因分析を行い、同じような事例の再発防止に資する情報を提供することなどにより、紛争の防止・早期解決および産科医療の質の向上を図ることを目的としています。
平成21年に創設された制度で、総額3,000万円が支給されます。掛金は分娩機関の負担で、令和4年1月1日以降に産まれた子どもは分娩1件につき1万2,000円支払います。すべての分娩機関が加入しているわけではないため、「加入分娩機関検索」で確認しておきましょう。
また、申請には基準が設けられ、申請期間も満5歳までと限られています。分娩機関で交付された登録証も必要なため、しっかり保管しておくことが重要です。脳性まひと診断された場合は、なるべく早く申請しましょう。
公的制度・助成金④：社会保険料の免除
給与の支払いがない期間中は、社会保険料の支払いが免除になります。対象は女性だけではありません。男性が育児休業を取得した場合も適用されます。
健康保険料、厚生年金保険料 産前産後休業中、育児休業中、産後パパ育休中は申出により支払いが免除されます。
引用元：厚生労働省「育児休業 、産後パパ育休や介護休業 をする方を経済的に支援します」
免除されるのは、産前・産後休業と育児休業期間中です。会社で勤務している方は、申請手続きは会社が行います。また、平成31年からは国民年金保険料も免除の対象になりました。ただし、住民登録のある市区町村の窓口に届け出なければなりません。忘れないように手続きしましょう。
公的制度・助成金⑤：高額療養費制度
妊娠・出産に限らず、医療費の自己負担額が一定の金額を超えたとき、超過分は高額療養費として支給されます。妊娠期間中の入院医療は対象となり、分娩において対象となるのは健康保険が適応される「異常分娩」です。帝王切開・吸引分娩・鉗子分娩などが挙げられます。
妊娠・出産には保険証を使えませんが、帝王切開等の場合は使用できます。
その場合は、限度額証がご利用いただけます。
引用元：全国健康保険協会「高額療養費・限度額適用認定証 医療費が高額になったとき」
出産はある程度入院する時期がわかっています。そのため、あらかじめ限度額適用認定証を取り寄せておくのがおすすめです。前もって申請しておくことで、病院窓口での支払を自己負担限度額までに抑えられます。あとから申請することも可能ですが、一時的にお金を負担することになります。加入している健康保険組合に連絡して出産前に準備しましょう。
公的制度・助成金⑥：医療費控除
妊娠・出産でかかった費用についても、医療費控除の対象です。自動で受けられる制度ではなく、ご自身またはご家族が申請しないといけません。所得税や住民税の負担が軽減される可能性があります。
（1）妊娠と診断されてからの定期検診や検査などの費用、また、通院費用は医療費控除の対象になります。
（中略）
（2）出産で入院する際に、電車、バスなどの通常の交通手段によることが困難なため、タクシーを利用した場合、そのタクシー代は医療費控除の対象となります。
引用元：国税庁「No.1124 医療費控除の対象となる出産費用の具体例」
対象範囲は広く、検診費用だけでなく、交通費も含まれます。医療費控除は家族分も含めて申告でき、医療費が年間10万円もしくは総所得金額の5%を超えたら申請可能です。
手続きは、年末調整ではできないため確定申告で行います。支払った明細書を紛失しても、健康保険組合から送られてくる「医療費通知」でも対応可能です。家族分の医療費が1年間でいくらかかったかを把握して、基準額を超えていたら医療費控除を申請しましょう。
公的制度・助成金⑦：配偶者（特別）控除
妊娠・出産で会社を休んだことで妻の年間所得が一定額以下になった場合、共働き家庭でも配偶者控除が使えます。出産育児一時金や出産手当金・育児休業給付金は、控除対象配偶者の合計所得金額には含まれません。（参照元：国税庁「No.1191 配偶者控除」）
年間の給与が103万円以下であれば「配偶者控除」、103万円超～201万円以下の場合は「配偶者特別控除」の対象になります。産休・育休で1年以上会社を休んで給与を受け取らない方は、対象となる可能性が高いでしょう。手続きは、夫側が年末調整で申請するだけです。忘れていた方は、確定申告を行いましょう。
公的制度・助成金⑧：自治体からの出産祝い
自治体のなかには、出産のお祝いとしてお金や品物を支給している自治体もあります。（参照元：内閣府「令和3年度 地方自治体における少子化対策の取組状況に関する調査」）自治体は少子化対策として、さまざまな施策に取り組んでいます。
中には、第1子が生まれた家庭に、現金15万円を支給する自治体も。お祝い金がなくても記念品を贈呈しているところもあります。あなたの自治体が行っているか、ホームページや広報誌などで確認してみましょう。手続きが必要な場合は、忘れずに請求してください。
妊娠・出産に向けて入るべきおすすめの3つの保険
これまでご説明したように、公的制度・助成金は充実しており、受け取れるお金は意外と多いです。しかし、いつ・誰がケガや病気で働けなくなってしまうかはわかりません。万が一亡くなったとき、遺された家族には安心して生活してもらいたいと思うのは当然です。守るべき家族が増えるタイミングで、保険への加入を検討しましょう。
妊娠・出産に向けておすすめの保険：
- 女性特定疾病特約付きの医療保険
- 死亡保険
- 学資保険
特に上記3つの商品がおすすめです。それぞれ特徴があり、目的も異なります。何に備えて加入するかを、自分で考えることが大切です。
おすすめの保険①：女性特定疾病特約付きの医療保険
医療保険のなかには、女性特有の病気について入院給付金などに保障が上乗せできる特約を付加できるものがあります。該当する病状は商品により異なりますが、乳がん・子宮がん・子宮筋腫・異常分娩などが対象に。商品によっては、入院日額の2倍の給付金が受け取れるものもあります。
実際、4人に1人は帝王切開で出産しています。妊娠を希望される方は、この機会に女性特約付き医療保険への加入を検討しましょう。
おすすめの保険②：死亡保険
もしものことが起こったときに備え、死亡保険への加入もおすすめです。すでに何らかの保険に加入している場合でも、家族が増えるタイミングで見直しを行いましょう。いまの保障内容では、足りないかもしれません。
保険金額は子ども1人に対して、1,500万～3,000万円が妥当と言われています。預貯金額や家の有無・配偶者の収入などを総合的に考え、家庭に合った保険金額を設定しましょう。
おすすめの保険③：学資保険
学資保険とは、子どもの教育費を計画的に貯めることを目的とした貯蓄性のある保険商品です。預貯金で貯めるのとは違い、契約者に万が一のことが起こった場合は保険料の払込が免除になることが特徴です。
支払いが免除になっても、学資金は予定どおりの金額が受け取れます。子どもが生まれる前や妊娠中でも学資保険に加入できます。貯金が苦手な方でも自動的に貯められるので、教育費を貯めたいなら学資保険を活用しましょう。
妊娠・出産に向けて保険への加入がおすすめな人
おすすめの保険を紹介しましたが、本当に必要なのか悩むところでしょう。以下に当てはまる人には保険への加入をおすすめします。
保険への加入がおすすめな人：
- 妊娠・出産に不安を抱えている人
- 産まれてくる子どものために貯蓄をしたい人
おすすめするのには、しっかり理由があります。納得した上で保険へ加入することが重要です。あなたが当てはまっているか、読み進めてください。
①妊娠・出産に不安を抱えている人
「切迫早産と診断され長期入院になった」「帝王切開となり出産費用が高額になった」このような妊娠・出産のリスクはたくさんあり、いつ・誰が該当してもおかしくありません。母体や子どもの無事が心配な時に、お金の不安まで抱えたくないと考えるのも当然です。
お金の不安を解消したい方には、保険の加入をおすすめします。保険金を受け取れたら金銭的な不安も軽減され、安心して出産・育児に臨めます。
②産まれてくる子どものために貯蓄をしたい人
子育ては思った以上にお金がかかり、教育費用は高額です。そんな大金を貯めるのは容易ではありません。そのため、長期にわたって貯めることが大切です。貯蓄性のある保険を選べば、自動的に保険料が引き落とされ貯蓄に回せます。
目標した設定金額を必要な時期に受け取れます。そのうえ、万が一の際には保障があり安心です。保険で効率的に子どものためのお金を貯めましょう。
まとめ：妊娠・出産のリスクと公的制度を理解して保険の検討を
妊娠・出産のため、女性は会社を休まなければいけません。その間は無給となるので、生活費や出産費用など、資金繰りに悩む方は多いです。また、分娩費用は保険適用外で、病院によっては高額になることも。出産育児一時金や高額療養費制度など公的なサポートだけでは足りない可能性があります。
切迫早産や帝王切開になるケースも充分考えられるため、事前に保険で備えておくことが最善です。特に医療保険は、妊娠後の加入を断られたり、今回の出産は適用外になったりするかもしれません。妊娠を希望する方は、妊娠前に加入しておくのがおすすめです。
女性特約付きの医療保険は、手厚い保障が受けられるので妊娠・出産に備えて加入したい方には最適です。守るべき家族が増えるため、このタイミングで死亡保険や学資保険への加入も検討しましょう。
