20代の夫婦は、将来に向けた貯金が必要です。すでに貯金を始めている人もいれば、「みんなはいくら貯金しているの？」「どうやって貯金すればいい？」などの疑問を感じている人もいるでしょう。
今回の記事では、20代夫婦の平均貯金額について解説します。貯金の目的や優先順位、貯金方法も解説するので、家族の夢を実現するために必要な貯金について検討してみましょう。
20代夫婦の貯金状況
まず最初に、20代夫婦はいくらくらい貯金しているかについて解説します。
20代夫婦の平均貯金額は344万円
金融広報中央委員会の調査によると、20代の2人以上世帯の平均貯金額は約344万円（令和3年）です。思ったより多いと感じる人もいるかも知れませんが、この数字は貯金をしている人の平均値です。
20代夫婦で貯金している人の割合は約63％で、約37％の人は貯金をしていません。貯金していない人も含めた平均貯金額は約212万円です。
参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」
20代夫婦の貯金の中央値は201万円
平均貯金額は約344万円ですが、20代夫婦の貯金額の中央値（※）は201万円です。高額の貯金がある人もいるため、平均値は中央値よりも高くなります。
※貯金額が多い人を順番に並べてちょうど真ん中に位置する人の値です。
20代夫婦の貯金額の分布をみると次の通りです。貯金がない世帯と100万円未満の世帯が、全体の半分を占めます。
20代夫婦の貯金額：
| 貯金額 | 貯金ありの人の割合 | 貯金なしの人を含む割合 |
|---|---|---|
| 貯金なし | － | 37.1％ |
| 100万円未満 | 22.4％ | 14.1％ |
| 100万円以上200万円未満 | 19.6％ | 12.4％ |
| 200万円以上300万円未満 | 13.1％ | 8.2％ |
| 300万円以上400万円未満 | 10.3％ | 6.5％ |
| 400万円以上500万円未満 | 8.4％ | 5.3％ |
| 500万円以上700万円未満 | 103％ | 6.5％ |
| 700万円以上1,000万円未満 | 5.6％ | 3.5％ |
| 1,000万円以上 | 4.6％ | 3.0％ |
参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」
20代夫婦の保有資産は預貯金が多い
総務省の家計調査によると、20代夫婦の保有資産で最も多いのは預貯金で全体の約57％を占めます。一方、株式や投資信託などの有価証券の割合は約17％と低めです。
20代夫婦の保有資産の内訳は次の通りです。
- 預貯金：57.3％
- 生命保険など：24.9％
- 有価証券：16.6％
参考：e-Stat 政府統計の総合窓口「家計調査 / 貯蓄・負債編 二人以上の世帯 詳細結果表」
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貯金の目的と優先順位
20代夫婦が貯金する目的は世帯ごとに異なりますが、主な目的は次の4つです。
- 緊急資金の準備
- 住宅資金の準備
- 教育資金の準備
- 老後資金の準備
20代夫婦にとって老後はまだ先の話であるため、そのほかの資金準備を優先することが一般的です。資金が必要になる時期を考えた貯蓄の優先順位は、次の通りです。
- 緊急資金：最優先で準備しましょう
- 教育資金：大学在学中が支出のピークです
- 老後資金：収入がなくなる時期までに準備しましょう
住宅資金については、いつ住宅を購入するかによって優先順位が変わってきます。住宅ローンの返済を含めて住宅資金が必要になる時期は、教育資金と重なることが多いため、早目に資金計画を立てましょう。
ここでは4つの貯金の目的について詳しく見ていきます。
貯金の目的1：緊急資金の準備
貯金する目的の1つ目は、急な病気やケガへの備え（緊急資金の準備）です。仕事ができず収入が途絶えたときや、治療費が高額になった場合に備えて一定の貯金がないと、いざという時に困ります。
貯金はいくら必要かは一概には言えませんが、生活費の3～6ヶ月分が目安といわれます。会社員の場合、勤務先の保障や公的保障（労災保険の休業補償給付や健康保険の傷病手当金など）も頼りになりますが、すぐに支給されるとは限りません。
貯金の目的2：住宅資金の準備
2つ目の目的は、マイホームの資金準備です。住宅資金と教育資金、老後資金は人生の3大資金とも呼ばれ高額なため、中長期的に時間をかけて用意する必要があります。
マイホームの購入時期や物件価格、頭金の割合などを想定して、まずは頭金を確保することから始めましょう。
貯金の目的3：教育資金の準備
3つ目の目的は、教育資金の準備です。子どもが小さいうちはあまりお金もかかりませんが、進学するに従って多額の費用がかかります。
進路によって子ども1人あたりの教育費は大きく異なりますが、小学校入学から大学卒業までの総費用は1,000万以上といわれています。高校卒業までは日常生活費から資金を捻出し、大学入学後の資金だけを事前準備する方法もあるでしょう。
教育費について詳しく知りたい人は、次の記事をご覧ください。
貯金の目的4：老後資金の準備
4つ目の目的は、老後資金の準備です。老後の生活費の全てを公的年金で賄うのは難しいため、不足分を自分で準備する必要があるからです。
まずは、老後の生活費や公的年金の受給額、退職金額などを想定して、老後のためにいくら貯金が必要かをイメージすることから始めましょう。
目的にあった貯金方法を選ぶ
最後に、どうやって貯金すれば効率的かを貯金の目的別に紹介します。
緊急資金は預貯金や勤労者財産形成貯蓄がおすすめ
緊急資金は、すぐに引き出しできる預貯金の利用がおすすめです。預貯金ならすぐに出金でき、有価証券などと異なり換金時期によって損失が出る心配もありません。
勤務先で「勤労者財形貯蓄制度（以下、財形貯蓄）」があれば、この制度を活用するのもいいでしょう。給与天引きなので確実に貯金できます。財形貯蓄には一般財形と財形年金、財形住宅の3種類があり、財形年金と財形住宅には利息に対する非課税メリットもあります。
教育資金や住宅資金はつみたてNISAがおすすめ
教育資金や住宅資金の準備には、中長期の運用に適した「つみたてNISA（少額投資非課税制度）」がおすすめです。
低金利が続く中、預貯金では積み立てた金額以上の貯金は期待できません。中長期の運用なら、積立型の投資信託など、リスクを抑えながら一定のリターンが期待できる金融商品がいいでしょう。
つみたてNISAなら、積立型の投資信託などで運用しながら税制上の優遇措置が受けられるため、節税効果と効率的な運用が期待できます。
老後資金はiDeCoがおすすめ
老後資金の準備には「iDeCo（個人型確定拠出年金）」がおすすめです。iDeCoは、国民が老後生活資金を準備しやすいように国が設けた任意加入の私的年金制度です。つみたてNISAと比較して、運用可能な金額が大きく運用期間が長いため、老後資金のための長期運用に適しています。
掛け金が全額所得控除されるなど、つみたてNISAよりも税制メリットが大きいのも特徴です。ただし、つみたてNISAがいつでも解約でき自由度が高いのに対し、iDeCoは原則60歳まで貯まったお金を引き出せないので注意しましょう。
まとめ：貯金目的と優先順位を決めて少額でも貯金を始めよう
20代夫婦の平均貯金額は約344万円（中央値は201万円）で、全体の約37％の人は貯金をしていません。貯金の主な目的は、緊急資金や住宅資金、教育資金、老後資金です。
それぞれの資金が必要になる時期を見極めて、優先順位を決めましょう。中長期で資金を貯めるには、目的に合った貯金方法を選択し、できるだけ早く貯金を始めることがポイントです。最初は少額でもかまわないので、まずは貯金を始めてみましょう。
