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【2021年最新版】共働き夫婦はいくら貯金している?20代~50代までの貯金データを公開

「将来やいざという時のために、貯金が必要だとわかっているけれど、どのくらい貯めればいいのだろう」とお悩みではありませんか。現代では共働きの夫婦も多く、2人でいくら貯金すれば良いのか悩むこともあるでしょう。

他の夫婦がどの程度貯金しているのかがわかると、参考になりますが、なかなか他人に貯金額を聞くことは難しいです。そこで、今回は現役世代の夫婦の世代別平均貯金額をご紹介します。貯金をする具体的な目安になるので、ぜひ参考にしてみてください。

また、将来必要となるお金や、夫婦の貯金ルールについても解説します。今後どの程度の貯金が必要かを夫婦で共有できると、協力して貯金に取り組めます。

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世代別での夫婦の平均貯金額をチェック

夫婦 貯金

総務省の家計調査(2020年)をもとに、20代から50代までの世代別平均貯蓄額を見てみましょう。 

世代 ~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳
世帯主の配偶者のうち妻の有業率(%) 50.8 54.2 63.2 60.5
貯蓄(万円) 376 760 1,081 1,703

情報元:総務省家計調査「世帯主の年齢階級別貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高」(2020年)

全世代において、配偶者の有業率が50%を超えていることから、共働き夫婦が多いとわかります。20代では世帯の平均貯蓄額が376万円あり、年齢が上がるにつれ貯蓄額が増加しています。40代以降は平均貯蓄額が1,000万円以上あり、20代のおよそ3倍という結果です。

貯蓄の種別で見ると定期預金、普通預金の比率が高め

貯蓄をどのような形態で行なっているのか、同上の総務省の家計調査(2020年)から見てみましょう。

情報元:総務省 家計調査「世帯主の年齢階級別貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高」(2020年)

全世代を通じて、普通預金の比率が最も高いことがわかります。次いで大きな割合を占めているのが定期預金です。50代になると、普通預金と定期預金がほぼ同率になっています。40代以降は保険の比率も増えていることがわかります。

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結局自分たちに必要な貯金はいくらになる?

夫婦 貯金

「世代別の平均貯蓄額はわかったけれど、自分たちはいくら貯金が必要なのかが今一つわからない」という方もいらっしゃるかもしれません。平均貯蓄額はあくまで目安となる金額であり、どのような生活を送るかによって、必要な貯蓄額は異なります。

自分たちが必要な貯金をどのように計算すればいいか、以下で解説します。

ライフプランを作成、または見直そう

将来どの程度の貯金が必要なのかを見積もるために、ライフプランを作成してみましょう。ライフプランとは、人生の各段階におけるライフイベントの計画・予測をまとめたものです。

初めてライフプランを作成する場合、以下の記事を参考にしてみてください。

ライフプランを既に立てている場合、改めて見直してみましょう。現在の自分たちに合ったプランかどうか、確かめておく必要があります。ライフプランを立てることで、将来何にいくら必要なのかが見えてきます。

将来必要な4つの費用について、どの程度お金がかかるのかを詳しく見てみましょう。

  1. 子供の教育費
  2. 出産費用
  3. 住宅購入費用
  4. 老後資金

考えるべきお金①子供の教育費

子供がいる(または欲しい)場合、子供の教育費について考えておく必要があります。子供の進路をどのように予定するかによって、必要な教育費が異なることがポイントです。

たとえば、幼稚園から大学まですべて公立なのか、中学受験をするのか、地元外の私立大学に通うのかなどさまざまな条件が考えられます。

幼稚園から高等学校の学費をそれぞれ公立と私立で比較すると、いずれの段階でも私立は公立の倍以上の教育費が必要です。子供の選択肢を増やしてあげたいのであれば、早めに貯金を始めましょう。また、子供が複数の場合、必要な教育費も数倍になります。

公立・私立別教育費

幼稚園

公立

22万3,647円

私立

52万7,916円

小学校

公立

32万1,281円

私立

159万8,691円

中学校

公立

48万8,397円

私立

140万6,433円

高等学校

公立

45万7,380円

私立

96万9,911円

情報元:文部科学省 「子供の学習費調査」(平成30年)

考えるべきお金②出産費用

出産する際に一定の費用が必要となるため、出産前に準備をしておく必要があります。健康保険の被保険者の場合は、子供1人につき「出産育児一時金」が42万円給付されます。しかし、42万円では出産費用のすべてをカバーできない場合が多いです。

出産時は入院料や分娩料、処置・手当料等、さまざまな費用がかかります。公益社団法人国民健康保険中央会が発表している出産費用のデータ(※)によると、出産における妊婦の合計負担額の平均は50万5,759円です。

公益社団法人国民健康保険中央会 「正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)」

出産に至るまでの妊娠検診も、費用が必要です。また、おむつやベビーカーなど、ベビー用品各種もお金がかかります。出産育児一時金だけではまかないきれない場合がほとんどであるため、早めに貯金をしておきましょう。

考えるべきお金③住宅購入費用

夫婦で世帯を構えると、いずれは夢のマイホームを買いたいと思う方も多いでしょう。人生での大きな買い物であるマイホームのために、住宅購入費用を計画的に貯めておく必要があります。

物件価格は、「新築か中古か」「戸建てかマンションか」等の条件によって変わってきます。また、「都市か地方か」「駅近かどうか」といったエリアによっても異なるでしょう。

早い段階でどのエリアにどんな物件を買いたいかを明確にし、相場を確認しておくと、いくら準備しておくべきかがわかります。

考えるべきお金④老後資金

人生100年時代の今、老後資金についても現役時代から考えておく必要があります。どのような老後を送りたいか理想の老後生活を描き、その生活のためにはどの程度のお金が必要かを見積りましょう。

また、自分が将来受給できる年金を確認してください。年金額と算出した老後の費用との差額分を、今から貯金して用意しなければならないとわかります。

自分の年金を確認する方法については、以下の記事で紹介しています。

夫婦の貯金ルールはどうやって設定するべき?

夫婦 貯金

ライフプランを立てて、夫婦で同じ目的のために貯金をしよう、と決意された方もいらっしゃるでしょう。夫婦で貯金に取り組む場合、注意しておきたいポイントがあります。

まず、家計共有型と家計独立型ではルールが異なります。それぞれどう違うのか、以下でご紹介します。また、将来に備えるために中長期視点の貯金が重要です。中長期での貯金に活用できる方法もあわせてご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

財布が1つの家計共有型の場合

夫婦が共働きであっても、収入と支出を1つの財布にまとめている家計共有型では、夫婦いずれかの収入を貯金する方法がおすすめです。収入の多い方(たとえば夫)のお金で生活費をまかない、収入の少ない方(たとえば妻)の稼ぎは貯金します。

夫婦いずれかのみの収入で生活するため、効率的に貯金がたまります。生活費はすべて一方の収入の範囲内で済ませるため、貯金は定期預金で行なうとさらに効果的です。

財布がバラバラの家計独立型の場合

夫婦それぞれの財布が別々の家計独立型の場合は、お互いに一定額を共通口座に預ける方法をおすすめします。それぞれがきっちりと毎月定額を預金することで、着実に貯金できます。

また、夫婦の独立性が強い場合は、ゲーム感覚で貯金をする方法もおすすめです。軽い罰ゲームとしての貯金や、感謝の気持ちの貯金などルールを作ると楽しく貯金ができます。

中長期の貯金に活用したい制度

中長期にわたって貯金をする場合、貯金だけではなく資産運用も取り入れると、より効率的にお金を増やせます。おすすめしたい制度はiDeCoとNISA、つみたてNISAの3つです。

iDeCoは「個人型確定拠出年金」と呼ばれており、自分で作る老後の年金です。さまざまな金融商品の中から自分に適したものを選び、資金を運用します。掛金が所得控除の対象となり、運用益も非課税なので税制面から見てもお得です。

NISAとつみたてNISAは投資初心者向けの制度です。NISAは毎年最大120万円までを5年間運用できます。つみたてNISAは毎年40万円以内で最長20年間、積立投信を運用します。いずれも運用益が非課税です。

まとめ:ライフプランに合わせて夫婦で話し合って貯金をはじめよう

夫婦の平均貯蓄額の紹介や、将来必要となるお金等について紹介しました。世代別の平均貯蓄額はあくまで参考値です。ライフプランを立てて、自分たちの理想の生活を明確に描いてください。

そして、その理想の生活やライフイベントにどの程度のお金が必要か、自分たちで計算して備えられるようにしましょう。ぜひ効率よく資産形成をして理想の生活をかなえてください。

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