民間医療保険に入らないと後悔する？民間医療保険が必要な人・不要な人を解説

日本国民であればほとんど全ての人が、国民健康保険などの公的医療保険に加入しており、充実した公的医療保険制度に守られています。そのため、民間医療保険に加入していない人もいるのではないでしょうか。

患者の自己負担する医療費は、保険適用内の治療であれば医療費の1割～3割ですが、治療費が高くなれば自己負担額も大きくなります。高額な自己負担額を迫られた際に「民間医療保険に入ってなく、後悔した」といった声もあります。

本記事では、医療保険の概要や保障内容の解説をした上で、民間医療保険に加入する際のポイントや民間医療保険がおすすめで入らないと後悔しやすい人について紹介します。

万が一病気になって、民間医療保険に入っていないために後悔するようなことを避けるためにもぜひ本記事を参考にしてみてください。

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医療保険とは

医療保険には、公的医療保険と民間医療保険があります。

公的医療保険は、国民健康保険や協会けんぽなど、「国民皆保険」の名のもと全国民が加入している医療保険です。一般に、6歳以上69歳以下の人が医療機関を受診した際に自己負担額が3割になるのは、公的医療保険のおかげです。

一方で、民間医療保険とは、生命保険会社などが提供している医療保険商品を指します。医療機関を受診した際の自己負担額やケガ、病気になった際の費用をカバーすることを目的とします。以降では、民間医療保険の保障内容を紹介します。

①入院給付金

病気やケガで入院した際の費用を保障するために入院給付金という保障があります。入院給付金には、入院期間に関わらず給付される一時金タイプと入院日数に応じて給付される日額タイプがあります。

例えば、入院一時金100,000円、入院日額5,000円の医療保険に加入している場合、10日間入院をした場合、100,000円（入院一時金）＋5,000円（入院日額）×10日（入院日数）＝150,000円が給付されます。

②手術給付金

手術を受けた際の費用を保障するものが手術給付金です。手術給付金の金額の設定は保険会社によって異なり、１回の手術につき〇〇万円とされているものや、入院給付金の日額の〇〇倍とされているものがあります。

例えば、入院給付金の日額が5,000円で手術給付金が20倍と設定されていれば、5,000円×20倍＝100,000円が手術給付金として支払われます。この倍率は、入院中の手術や外来手術によって倍率が異なる場合が多いです。

③三大疾病などに罹患した際の一時金

三大疾病などに罹患した場合に一時金が支払われる給付金もあります。三大疾病などの大病に罹患してしまうと、保険適用外の治療費や差額ベッド代などの費用が高額になる場合があります。

また、仕事に影響を及ぼし、収入が減る可能性もあるため、収入も補償する一時金の保障があります。

三大疾病に罹患した際だけでなく、保険会社が設定した様々な症状に該当した場合に支払われる一時金は「三大疾病一時金」と呼ばれています。三大疾病一時金については下記をご覧ください。

関連記事：
大きな病気に備えたい人は必見！三大疾病一時金の仕組みを理解しよう

④それ以外の給付金

保険適用外の治療である先進医療を受けた際に給付される先進医療給付金や、骨折や腱の損傷をした際に支払われる給付金、認知症と認められた場合に支払われる給付金など、多くの給付金が存在します。

保険会社によって取り扱っている特約は異なるため、保険加入時にはどのような給付金が支払われる特約があるのか確認する必要があります。

関連記事：
保険の特約にはどんな役割がある？各種特約の内容も紹介します

民間医療保険に加入する際のポイント

「民間の医療保険の種類や支払われる給付金はわかったけど、どのくらいの保障をかけたらいいのかわからない」と、悩む人は多いのではないでしょうか。次に、民間医療保険に加入する際のポイントを3つ紹介します。

加入時のポイント①：貯蓄額を確認する

貯蓄がほとんどない人は病気で入院した場合、治療費や生活費を支払うことが難しいため、入院給付の保障を付ける必要があるでしょう。

逆に、ある程度貯蓄に余裕がある人は、長期間の入院や休業が必要で多額の医療費や生活費が必要な場合の保障のみで十分でしょう。

まずは、自身の貯蓄額を確認し、病気にかかった場合にどのくらいまでなら自分でカバーすることができるか確認しましょう。

加入時のポイント②：生活費を確認する

民間医療保険に加入する際には、生活費の確認も重要です。実家暮らしで独身の人と、配偶者と子供がいる人では、民間医療保険に対する考え方は異なります。

自分が入院をしてしまった場合や、病気を患って働くことができなくなった場合に、治療費とは別にどのくらいの生活費がかかるかを念頭に置いて、保障の大小や付加する特約を考えてみましょう。

加入時のポイント③：公的医療保険の内容を確認する

公的医療保険を理解することで、民間医療保険の保障額の目安がわかります。

公的医療保険には高額療養費制度という制度があります。高額療養費制度は1か月で支払う医療費が上限額を超えた場合、その超えた額を支給する制度です。

上限額は所得水準によって異なり、69歳以下の上限額は以下の通りです。

参考：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」

自身の年収による上限額を確認することで、大きな治療や入院をした場合にどのくらいの金額まで自己負担しなければいけないのかがわかります。

その上で医療保険の保障内容を考えてみるとよいでしょう。

また、独自の健康保険では高額療養費より低い上限額が設定されている場合があります。上限額がわからない人は、自身が加入している健康保険組合に確認してみましょう。

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関連記事：
7大疾病に備えた保険は必要？入院日数と医療費のデータから考えよう

民間医療保険をおすすめする人

ここまで医療保険の概要や選ぶ際のポイントを紹介しました。

しかし、そもそも自分が民間医療保険に加入すべきなのか考えることが必要です。以降では、民間医療保険への加入がおすすめな人を紹介します。

①十分な貯蓄がない人

十分な貯蓄がない人は、後悔しないためにも民間医療保険の加入の必要性が高いです。

十分な貯蓄があり、高額な治療費や入院費や数か月～数年の生活費以上の備えがある人は、医療保険が必要ないかもしれません。逆に、貯蓄による十分な備えがない場合は、月々の保険料を支払ってでも民間医療保険に加入することをおすすめします。

②フリーランスや自営業の人

フリーランスや自営業の人も民間医療保険の加入の必要性が高いです。

病気やケガで働けない状態になった場合に、公務員やサラリーマンは健康保険から傷病手当金が給付されます。一定の受給要件はありますが、傷病手当金は最大1年6か月受給することができます。

一方、フリーランスや自営業の人が加入する国民健康保険には傷病手当金のような制度はありません。そのため、民間医療保険などを通じて医療費だけでなく生活費の一部を保障することをおすすめします。

③家族を養う収入源が自分だけの人

家族を養う収入源が自分だけの人は、自身がケガや病気で働けなくなった場合に世帯の収入が途絶えてしまいます。共働き世帯や不労所得がある世帯は、一定の収入減で留まるため医療保険が無くとも、家計のやりくりができる可能性があります。

しかし、収入源が自分だけの場合は医療費の負担と生活費の負担が重くのしかかります。そのため、家族を養う収入源が自分だけの人は医療費や生活費を民間医療保険で保障して後悔しないようにしましょう。

④健康意識を高め、病気のリスクを下げたい人

健康意識を高めて病気のリスクを下げたい人にも民間医療保険の加入がおすすめな場合があります。

近年、健康診断の結果が良好な人やランニングなどの運動をする人の保険料が安くなる民間医療保険が増えています。

このような民間医療保険を活用することで、保険料を下げつつ運動習慣を身につけて病気のリスクに備えることできます。

また、医療保険の選び方については、年代ごとにもおすすめの考え方があります。以下の記事も合わせてご覧ください。

関連記事：
医療保険の選び方を年代ごとに解説！自分に合う医療保険を選ぼう

まとめ

入院を必要とするような病気になった時に、民間医療保険に加入していないことが原因で後悔する人もいます。

しかし、事前に民間医療保険が自身にとって必要かどうかを検討することで、後悔する可能性を下げることができます。

いざという時に備えられているか自身の貯蓄などの状況を確認して、民間医療保険に加入する必要があるかどうか検討してみてください。

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