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保険の特約にはどんな役割がある?各種特約の内容も紹介します

by 【監修者】高橋 尚

保険を検討する際には、特約という言葉を一度は耳にしたことがあるでしょう。しかし、特約そのものの意味を知らずに保険に加入している人も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では特約について詳しく解説します。さらに特約を付加する際の注意点を紹介しているので、特約について理解を深めることができます。

さまざまな特約の種類を知り、より自分自身のニーズに合う保障(補償)を見つけましょう

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特約とは

突然の病気やケガ、事故などを想定し、生命保険や損害保険に加入する人も多いでしょう。保険は主契約特約を組み合わせて構成されています。

「主契約」は保障のベースとなる部分で、単独で加入することが可能です。例えば、医療保険における主契約とは入院給付金や手術給付金を指します。

一方の「特約」は、主契約部分に付加するオプションで、保障内容をさらに手厚くしたい場合や保障範囲をさらに広げたい場合などに付加します。

特約を付加するには保険料がかかりますが、中には無料で付加できる特約もあるため、保障内容や保険料を確認した上で必要に応じて特約を付加しましょう。

特約の種類について

生命保険と損害保険にはさまざまな特約があります。特定の保障を手厚くしたい場合や、契約内容の諸条件を変更したい場合は特約を付加することで対応できます。

ここでは保障(補償)を4種類に分け、それぞれの保障(補償)に関連する特約を解説します。

①死亡保障を手厚くしたいとき

結婚や子どもの誕生など、大きなライフイベントを迎えた際には死亡保障の増額を検討する人もいるでしょう。死亡保障を手厚くしたいときには定期保険特約や収入保障特約などがおすすめです。

定期保険特約

終身保険や養老保険を主契約とする契約に「定期保険特約」を付加することで、一定期間の死亡保障を手厚くできます。

一生涯ではなくある一定期間の保証が必要なとき、例えば、子どもの独立や就職までの期間の死亡保障に最適です。

収入保障特約(家族収入特約)

「収入保障特約(家族収入特約)」も定期保険特約と同様、一定期間内の死亡に備える保険です。

被保険者が保険期間中に死亡した場合、その後は保険期間の満了まで所定額の死亡保険金を受け取ります。毎月、給与のように保険金を受け取ることができるため、遺族の収入を保障し、生活資金として活用できます。

リビング・ニーズ特約

被保険者が余命6ヶ月と診断された場合に、死亡保険金の一部もしくは全部を生前に受け取ることができる特約が「リビング・ニーズ特約」です。なお、この特約は無料で付加することができ、中には自動付帯されている保険商品もあります。

傷害特約・災害割増特約

「傷害特約」もしくは「災害割増特約」をつけていると、不慮の事故や所定の感染症による死亡時・高度障害状態に該当した場合に保険金・給付金を受け取ることができます。比較的割安な保険料で付加できる特約のため、万が一の際の保障をさらに手厚くしたい場合におすすめです。

②医療保障を手厚くしたいとき

病気やケガに備えるための医療保険をさらに充実させたいときは、以下の特約を付加することで保障内容がさらに広がります。

がんに関連する特約

一生涯でがんと診断される確率は男女共に2人に1人と言われており、がんへの備えは非常に大切です。「抗がん剤治療特約」は所定の抗がん剤治療を受けた場合に5万円や10万円などの給付金が月ごとに支払われます。

がんを含む3大疾病への備えとして「3大疾病保障特約」を付加することで、3大疾病の罹患時や死亡時に死亡保険金・特定疾病給付金を受け取ることができます。

先進医療特約

先進医療とは、高度な医療技術を用いた治療法のうち、有効性や安全性について一定の基準を満たしたものを指します。公的医療保険の対象外のため、先進医療を受ける際には多額の自己負担が発生します。

そのような場合に備えて「先進医療特約」を付加することで、厚生労働大臣が定める先進医療を受けた際に所定の給付金を受け取ることができます。

参考:厚生労働省「先進医療の各技術の概要」

女性疾病特約

子宮や乳房の病気など、女性特有の病気で入院した場合に備えて、「女性疾病特約」を付加する人もいます。主契約の入院給付金に保障が上乗せされるため、仮に入院が長引いた場合も安心です。

入院に関する特約

傷病次第では入院が長期化することも想定されます。入院に関する特約として、「入院一時金特約」や「入院初期給付特約」があります。

入院後の通院治療に備えたい場合は「通院特約」を付加することで、退院後の医療費にも備えられます。

③生命保険契約に関する諸条件を変更したいとき

特約は、保障内容を充実させるだけでなく、契約内容に関するさまざまな条件を付加したり、変更することも可能です。

年金支払特約

「年金支払特約」を付加すると、保険金を一括もしくは年金どちらの方法で受け取るかを選択できます。この特約を付加することにより、受け取り時の状況に応じて保険金をより柔軟に受け取ることが可能です。

保険料免除特約

「保険料免除特約」は、その名の通り、所定の条件を満たす場合に以後の保険料の支払いが免除される特約です。一般的に、3大疾病と診断された場合に保険料の支払いが免除され、その後は保険料を払い込むことなく保障が継続します。

指定代理特約

住所の変更や解約などの手続きは、原則として契約者のみ行うことができます。そのため、契約者の認知機能が低下した場合や契約者が意識不明になった場合に備えて、予め指定した契約者の代理人が所定の手続きを行うことができるようにする特約が「指定代理特約」です。

契約者が高齢である場合は指定代理特約を付加しておくと良いでしょう。

④損害補償を手厚くしたいとき

損害補償を手厚くしたいときにも特約を付加すると良いでしょう。特に自動車保険には多くの特約があり、事故時の補償をさらに充実させることができます。

対物超過特約

事故時に相手の自動車に時価額を超える修理費用が発生したときは「対物超過特約」の補償対象です。一般的に、時価額を超える修理費用に被保険者の過失割合を乗じた金額が保険金として支払われます。

車内身の回り品特約

例えば、事故の衝撃で積んでいたゴルフクラブが破損したても、車両保険の対象外であるため補償されません。車載の身の回り品に生じた損害には、「車内身の回り品特約」を付加して備えましょう。

ただし、保険契約者や被保険者の故意や重大な過失が認められる場合は補償されませんので注意が必要です。

個人賠償特約

日常生活の中で他人にケガをさせたり、他人の所有物を壊した場合の損害賠償金を補償する特約が「個人賠償特約」です。この特約は自転車事故ペットによるトラブルも補償されます。

なお、仮に複数の個人賠償特約に加入していたとしても、損害賠償金は1つの個人賠償特約からしか支払われません。そのため、個人賠償特約に重複して加入していないか確認しておくと良いでしょう。

特約を付加する際の3つの注意点

契約内容をさらに手厚くすることができる特約ですが、単独で契約することができないなど、いくつかの注意点があります。特約を付加したあとに後悔することがないよう、以下の3つの注意点は必ず確認しましょう。

注意点1:更新を迎えることも

保険期間終了後も、原則としてこれまでと同じ保障(補償)内容で契約を継続することができる保険があります。

これを更新型保険といい、更新を迎えることで保険料は通常更新前よりも高くなります更新は主契約だけでなく特約部分にも適用されるため、複数の特約を付加している場合は、更新後の保険料が非常に高額になることも考えられます。

更新型の保険に加入している場合は、更新を迎えるたびに保険料が上がることを想定し、必要以上に特約を付加しすぎないようにしましょう。

注意点2:単独で契約できない

先述のように、特約は主契約のオプションです。そのため、特約だけを単独で契約することができず、必ず主契約にも加入しなければなりません。特約単体では安価な保険料であっても、主契約に加入することで保険料が想定よりも高くなるかもしれません。

保障(補償)内容を決める際は、特約部分の保険料に加え、主契約部分の保険料も確認することが大切です。

注意点3:契約条件によっては付加できないことも

中途付加ができない特約があるなど、保障(補償)内容や契約条件によっては特約の付加が制限される場合があります。そのため、契約条件を確認した上で、中途付加できない特約は契約当初に付加しておきましょう。

なお、特約を中途付加する場合は別途健康状態の告知が必要になることがあります。また、付加する特約部分の保険料は、付加時点での保険年齢で算出される点に注意しましょう。

まとめ:特約にはさまざまな種類がある!内容を確認し付加しよう

保険における特約にはさまざまな種類があります。主契約に付加することで保障(補償)内容をさらに充実させることができ、契約条件等も変更できます。

ただし、特約のみ単独で付加することはできないほか、更新型の保険の場合は特約部分も更新を迎えるといった点を考慮した上で特約を選ぶ必要があります。

特約を付加することでより細かなニーズに合う保障(補償)内容を実現できます。各種特約の内容を確認の上、必要な特約を選びましょう。

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