保険で資産形成は可能｜終身保険や生命保険などおすすめの種類を徹底解説

この記事では、将来の自分の資産に対して不安がある人へ向けて、保険による資産形成について解説します。資産形成に適している保険の種類や契約する際に注意したい点について解説するので、ぜひ参考にしてください。記事を読み、自分にとって最適な保険商品を判断できるようにしましょう。

保険は何のためにあるのか？

保険は、日常生活のさまざまなリスクに備えるためのものです。たとえば、病気やケガをして働けなくなった場合や家計を支える人が亡くなった場合に生活費を捻出できる保険があります。また、老後の生活資金を確保するための保険も注目されている保険の1つです。ほかにもさまざまなタイプの保険があり、万が一の事態に備えられます。

また、保険のなかには、資産形成ができる仕組みがオプションとして追加される商品も存在するのです。資産形成できる保険を選べば、リスクに備えながら資産を積み上げられます。

保険で資産形成するメリット

ここでは、保険で資産形成するとどのようなメリットがあるのか解説します。

保険会社に貯蓄を任せられる

資産形成できる保険を活用すれば、自分で貯金するのが苦手でも着実にお金を貯められます。毎月保険料を支払うと自動的にお金が貯まっていくので、無理なく計画的な資産形成を実現できます。

定期預金より効率がよい資産形成が期待できる

日本の金利は安いため、定期預金にお金を預けているだけだと資産はほとんど増えません。しかし、保険による資産形成を活用すれば、銀行にお金を預けるよりも効率的に資産を増やせる可能性があります。

保障が手に入る

資産形成を目的として保険に加入した場合も、それぞれの保障を受けられるのがポイントです。たとえば、入院や手術の際に保険金を受け取れるタイプや、子供の学費が多くかかる時期にまとまった保険金を受け取れるタイプなどがあります。

円安対策ができる

ドル建ての保険はそれほど多くはありませんが、扱っている保険会社も存在します。ドル建ての保険を選んでおけば円安になっても資産の価値を維持できるのが特徴です。

節税につながる

保険料として支払った金額は、年間で最高40,000円まで所得控除、最高28,000円まで住民税控除の対象となります。資産形成を目的として保険に加入すれば、節税の効果を感じられるでしょう。

保険を資産形成するデメリット

ここでは、保険で資産形成するデメリットについて解説します。

保険料が割高

資産形成ができる保険は、掛け捨て型に比べて保険料が高めに設定されています。そのため、家計に対する負担が大きくなる可能性があるのです。加入する際は長期的に保険料を支払い続けられるかどうかシミュレーションしておくことが大切です。

投資商品のほうが利回りがよい

預貯金と比べれば利回りが高いものの、一般的な投資商品に比べれば保険の利回りは低めです。ただし、その分、損失が発生するリスクを抑えられます。

資産形成に適した保険を紹介

資産形成に適した保険としては、複数の種類があります。ここでは、資産形成に向いている保険の種類について具体的に解説します。

個人年金保険

老後の生活資金を自分で積み立てるための保険です。受け取り期間が限定されている確定年金と、死亡するまで受け取れる終身年金があります。長生きすれば終身保険のほうが多くの金額を受け取れますが、受け取る期間が同じだった場合は終身保険のほうが受け取れる金額は少なくなります。

学資保険

子供の教育や進学などお金がかかるタイミングに備えてお金を貯めるための保険です。子供が小さいうちに保険料を払い始め、一定の年齢に達したときに保険金を受け取れます。なかには、契約している保護者が死亡した場合に保険料が免除になるタイプもあるので、もしものときも安心です。

低解約返戻金型終身保険

生涯の死亡保障を受けられる終身保険のうち、保険料の払込期間中に解約した場合の解約払戻金が少ない保険です。早いうちに解約すると解約払戻金が少なくなりますが、一定期間が経過したあとであれば支払った以上の解約払戻金を受け取れます。老後のための資産形成として活用する人も多いです。

養老保険

期間が満了すると満期保険金を受け取れます。満期になる前に契約者が死亡した場合も、家族に死亡保険金が支払われる仕組みです。満期保険金と死亡保険金が同額であり、契約期間も自分で設定することが可能です。将来を見据えて資産形成したい人に適しています。

変額保険

保険料の一部を自分が指定した方法で運用できる保険です。運用の結果に応じて保険金や解約返戻金の金額が変わるのが大きな特徴です。そのため、成功すれば受け取れる金額が増えますが、失敗すれば元本割れを引き起こすリスクもあります。年金型や終身型などにわかれており、自分に適したタイプを選べるのが特徴です。

外貨建て保険

保険料を外貨で払い、運用も外貨建てでおこないます。外貨は日本円よりも金利が高いです。そのため、老後の資金を確保するために外貨建て保険を選ぶ人も増えています。ただし、為替リスクもあるので、選ぶ商品の特徴をよく理解したうえで始めることが大切です。満期保険金や解約返戻金も外貨で支払われますが、両替は窓口で対応してもらえます。

保険契約時のチェックポイント

ここでは、保険を契約する際に確認したいチェックポイントについて解説します。

チェックポイント①保障内容

まずは、自分にとって最低限必要な保障内容を洗い出しましょう。保険にはさまざまな種類があるため、いきなりそれぞれの商品の概要を確認するよりも、先に必要な保障内容を決めておいた方が保険を選びやすくなります。子供の学費や老後資金などの目的によって適した保険は異なるので、将来を見据えて何が必要か考えてみることが大切です。

チェックポイント②保険料の払込期間

保険によって払込期間はそれぞれ異なります。定年退職までの年数を計算し、満期まで払い続けられるかどうか考えましょう。払込期間の設定に迷う場合は、なるべく短く設定することをおすすめします。家計に対する負担も考慮しつつ、無理なく保険料を払い続けられるようにするのがポイントです。

チェックポイント③返戻率

返戻率とは、保険料として払い込んだ金額に対して満期保険料と祝い金が占める割合です。貯蓄性のある保険を希望する場合は、返戻率が100%以上となる保険を選びましょう。ただし、払込期間中に解約すると多くの場合、返戻率が下がってしまうので注意が必要です。

チェックポイント④ソルベンシー・マージン比率

ソルベンシー・マージン比率は、保険会社の健全性を示す指標です。日本国内の保険会社であれば、ソルベンシー・マージン比率が200%以上なら、予測不可能な災害が発生しても支払い能力があると判断できます。

保険で資産形成するときの注意点

保険で資産形成するためには、気をつけたほうがいいポイントもあります。ここでは、保険で資産形成するときの注意点について具体的に解説します。

途中で解約すると返戻金が元本割れする

保険を途中で解約すればペナルティが発生し、返戻金が元本割れするリスクがあります。ある程度加入し続けないと、返戻金は支払った金額を上回りません。契約する際は、なるべく満期まで保険料を支払い続けられる保険を選びましょう。

インフレ時は市場動向に気を付ける

保険では、加入時の貨幣価値を基準としてお金を運用します。そのため、満期にインフレで物価が上がった場合、受け取る金額の価値は当初の予想よりも下がってしまいます。保険で資産形成を目指すなら、市場の動向に注意しなければなりません。

掛け捨て型は基本的に資産形成できない

掛け捨て型の保険は返戻金がないため、保険料を支払い続けても資産形成はできません。資産形成を目的として保険に加入するなら、貯蓄型の保険を選ぶ必要があります。

保険と併せて利用することでより資産形成ができる制度とは？

ここでは、保険と併せて利用することで、より効果的に資産形成できるものを解説します。

定期預金

定期預金は一定期間引き出さないと約束する代わりに、普通預金よりも高い金利が設定されています。他の運用方法に比べれば利回りが低いですが、保険と併せて活用すればリスクヘッジにつながります。

財産形成貯蓄制度

企業の福利厚生の1つであり、給料から一定額が天引きされるので自動的に貯金できます。主に、一般財形貯蓄、財形住宅貯蓄、財形年金貯蓄があり、目的にあった制度を選べるのも特徴です。ただし、すべての企業が導入しているわけではないため、利用できるのは一部の人に限られます。

確定拠出年金（iDeCo）

確定拠出年金（iDeCo）は一定額を運用し、老後の資金を自分で積み立てる制度です。うまくいけば資産が増え、運用益も非課税となります。ただし、60歳になるまで引き出せないため、急な出費のための資金としては利用できません。

少額非課税制度（NISA）

株や債券などの売買益が年間120万円まで非課税となる制度です。最大600万円の投資額が最長5年間非課税となります。ただし、つみたてNISAとの併用はできません。

つみたてNISA

投資信託を積立てで購入すると、年間40万円まで運用益が非課税となる制度です。最大800万円の投資額が最長20年間非課税となります。ただし、つみたてNISAでは個別株への投資ができません。

まとめ

貯蓄型の保険を選べば、保障を受けながら資産形成に取り組めます。ただし、デメリットや注意点もあるため、他の方法とも組み合わせながら資産形成を目指す必要があります。

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