生命保険への加入を考えているなら、なるべく若いうちに加入するのがおすすめです。この記事では、なぜ早めの加入がおすすめなのか、その理由を詳しく説明します。また、20代の生命保険選びのポイント紹介します。保険の加入を検討している人はぜひ参考にしてください。
生命保険の目的とは
年齢に関係なく、誰もがケガや病気のリスクを抱えています。もしものことがあれば、親や家族に経済的な負担をかけてしまうかもしれません。こうした「もしも」に備えるのが生命保険です。生命保険には、死亡保険や医療保険など多くの種類があり、死亡時の保障や医療費・災害の備えなど、その目的もさまざまです。目的に合った保険を選ぶことが大切です。
生命保険は貯蓄にもなる
生命保険には終身保険や養老保険など、積立ができる貯蓄型の商品があります。契約期間中は死亡時や高度障害など万一の備えになり、契約満了時には満期保険金が受け取れるため、安定的な貯蓄の手段になります。
貯蓄として保険をみた場合、超低金利政策が続いている日本では利率が悪いため、日本の金利の影響を受けない「外貨建て保険」または「変額保険」を検討するのもよいでしょう。
20代での生命保険加入をおすすめする理由
若いうちは「生命保険を考えるのはまだ早い」と考えがちですが、できれば20代で加入するのがおすすめです。その理由を説明します。
早く加入したほうが保険料が安い
月々の保険料は年齢に応じて決まるため、若いうちに加入するほど支払額は安くなります。年齢が高くなるほど病気のリスクも高まるため、そのぶん保険料も高くなってしまうのです。同じ保障を受けるのなら、支払う保険料を安く抑えられる若いうちの加入がおすすめです。
30代以降は病気のリスクが増す
20代に比べ、30代以降は病気のリスクが高まります。健康診断で指摘を受けることも増えるため、いざ保険に加入しようと思っても希望する保険に加入できないケースは珍しくありません。また、女性の場合は妊娠中や出産後には、保障内容に制限がついたり加入を断られたりすることもあるため注意が必要です。
20代は貯蓄がまだ少ない
20代ではまだ収入が少なく、あまり貯蓄ができていないという人が多いのではないでしょうか。事故や病気で入院が必要になった場合など、治療費が支払えないかもしれません。仕事によっては収入が減り、生活費にも事欠く恐れもあります。貯蓄が少ない20代こそ、万一の備えとして生命保険が必要でしょう。
生命保険には、どんな種類があるの？
一口に生命保険といっても、目的や保障内容によってさまざまな違いがあります。代表的な生命保険の種類と特徴を説明しましょう。
死亡保険
死亡保険は、保障の対象者である被保険者が、死亡あるいは所定の高度障害状態となったときに保険金を受け取れる保険です。あらかじめ期間が定められている「定期保険」と、一生涯保障される「終身保険」の2種類があります。
定期保険は掛捨てであることが多く、保険期間が終わったときの満期保険金はありません。そのぶん安い保険料で万一に備えることができます。終身保険は保険料が高めですが、貯蓄型保険でもあるため、途中解約した場合には加入期間に応じた返戻金を受け取ることができます。
医療保険
医療保険とは、病気やケガによる入院や手術などに対して所定の給付金を受け取れる保険です。生活習慣病や女性特有の病気などに手厚い保障が受けられるタイプ、がん治療に特化したタイプ、働けない期間の所得を保障するタイプなど、さまざまな保険があります。
死亡保険と同じく、若いほど安い保険料で加入できますが、入院給付金日額や入院日数などの設定によっては保険料が上がることに注意しましょう。いざというときにどのくらいの保障が必要かを考えて選ぶことが大切です。
生存保険
主に貯蓄を目的とした、資産形成効果が高い保険です。学資保険、個人年金保険や養老保険がこれにあたります。学資保険は子どもの学資金の貯蓄が目的ですが、保険期間中、親に万一のことがあった場合は子どもに一時金あるいは育英年金が支払われます。なかには親の死亡保障がなく、満期時に保険金が給付されるタイプもあるため、加入時には内容を確認しましょう。
個人年金保険と養老保険は、万一に備えつつ将来の備えもする保険です。保険期間満了後に満期保険金が支払われますが、一括で受け取るか年金として受け取るかの違いがあります。
変額保険や外貨建て保険
月々の保険料を決める要素のひとつに「予定利率」があり、予定利率は金融庁が決める「標準利率」を参考にしています。予定利率が高いほど保険料が安くなり有利ですが、低金利が続く日本では高い利率が期待できません。金利を重視するのなら、変額保険や外貨建て保険がおすすめです。それぞれの運用方法は次のとおりです。
・変額保険：保険料を日本と海外の株式・債権に分散投資
・外貨建て保険：保険料を利率の高い外貨で運用
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生命保険を選ぶポイントとは
さまざまな種類の生命保険がありますが、加入前に考えたておきたいポイントについて説明します。
必要保障額を考える
死亡保障を考える場合、今の家族に必要な保障がいくらなのかをよく考えましょう。必要保障額はライフステージや家族構成、結婚している場合は配偶者の状況や子どもの有無によって異なります。
遺された家族が心配だからといって死亡保険金を高額にすると、月々の保険料も上がるため、家計の負担にもなりかねません。まずは、葬儀費用や遺族の生活費などの支出について計算してみましょう。次に、遺族年金や配偶者の給与などの収入を計算します。支出と収入の差額を補填するのが必要保障額です。
入院・治療費を考える
治療費以外に必要な交通費や入院中の食事代などを考えると、入院給付金日額は1万円ほどあれば安心です。日本は国民皆保険制度により、誰もが国民健康保険または勤務先の健康保険に加入しています。そこで利用できる制度があるため、不足分を医療保険で補うと考えるとよいでしょう。
高額な医療費がかかった場合、所定の上限額を超えた部分の還付が受けられる「高額療養費制度」があります。勤務先の健康保険に加入している場合は、「傷病手当金」を受け取れます。ちなみに国民健康保険には傷病手当金がないため、収入が途絶えるリスクも含めて保障内容を検討しましょう。
ライフステージ別 20代の生命保険の選び方
同じ20代でも、独身者と既婚者では必要な保障が異なるでしょう。ここでは、ライフステージに合わせた生命保険の選び方について説明します。
独身の場合
病気やケガに備えた医療保険への加入をおすすめします。若くてもがんのリスクはあるため、がん保険も検討しましょう。フリーランスや自営業で国民健康保険に加入している場合は、傷病手当金が受けられないため、働けない期間に備える就業不能保険の検討も必要です。
死亡保険は、若いうちに加入すると安い保険料で保障が続きます。経済的に余裕があれば、死亡保険も検討しておきましょう。
既婚（子供なし）の場合
医療保険にプラスして、残された家族のために死亡保険も検討しましょう。必要な保障額は配偶者の状況によって異なります。共働きの夫婦なら多額の保障は不要ですが、配偶者が働いていない場合は、仕事に就けるまでの生活費などを考慮しましょう。長期の入院や治療で収入が減ってしまう恐れがあれば、就業不能保険もチェックしておくと安心です。
既婚（子供あり）の場合
子供がいる場合は、医療保険と死亡保険の両方に加入することをおすすめします。もしも入院治療が長期になった場合、預貯金が減少して生活費や教育費が不足するかもしれません。また、万一のことがあったときに、十分な教育費が残せるかどうかも考えておきたいところです。
月々支払う保険料との兼ねあいを考えながら、医療保障を充実させるとともに、死亡保険の保障もなるべく厚くするようにしましょう。
女性の場合
妊娠・出産にはリスクが伴います。妊娠中毒症や切迫流産、帝王切開などで入院や手術が必要になった場合、医療保険の保障が受けられます。妊娠してからでは加入できないケースもあるため、早めに医療保険に加入しておくとよいでしょう。
ちなみに、正常分娩は病気ではないため、保障の対象外です。子供が生まれたら、教育費を計画的に準備するために学資保険も検討しましょう。
20代の保険金・保険料 平均はどのくらい？
生命保険文化センターが発表した「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、20代男性は58.5％、女性は59.9％が何らかの生命保険に加入しています。20代の年間払込保険料と死亡保険金額の平均は次のとおりです。
・年間払込保険料（平均）：男性14.7万円、女性11.4万円
・死亡保険金額（平均）：男性1,330万円、女性735万円
※参考
公益財団法人生命保険文化センター｜生命保険の加入状況
公益財団法人生命保険文化センター｜死亡保障
生命保険は定期的に見直しをしよう
生命保険は一度加入すれば安心というものではありません。結婚、出産、住宅ローンを組んでのマイホーム購入など、さまざまなライフイベントで必要保障額は変わります。医療事情の変化により、医療保険の保障内容があわなくなることもあります。いざというときに十分な保障を受けるためにも、生命保険は定期的に見直すようにしましょう。
生命保険以外の万が一への備えとは
「生命保険以外の方法が知りたい」という人のために、万一の備えとして知っておきたいその他の方法を紹介します。
公的保障
国民年金または厚生年金保険の被保険者に万一のことがあった場合には、「遺族年金」「寡婦年金」「死亡一時金」といった遺族給付制度があります。ただし、その仕組みは複雑で、受け取れる条件や金額は被保険者との続柄や年齢などによって異なるので、確認が必要です。
会社員の場合は、会社から「死亡退職金」が支払われることがあるため、就業規則をチェックしてみましょう。
資産形成や投資
生命保険の代わりに不動産投資を行うという方法もあります。物件の購入でローンを組む場合、「団体信用生命保険」への加入が条件になります。契約者に万一のことがあれば残債は保険で支払われるため、遺族に経済的な負担をかけません。また、家賃収入は遺族の生活費の助けにもなります。
まとめ
将来の備えに生命保険を考えているのなら、月々の保険料が安い20代での加入がおすすめです。さらに積極的な資産形成を考えるなら、不動産投資を検討してみてはいかがでしょう。特にワンルームマンション投資は、初めての人にも取り組みやすい投資方法です。
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