「生命保険に入ったほうがいい理由は何？」
「生命保険には具体的にどんなメリットがある？」
このような悩みを抱えていませんか？
生命保険は、約8割の人が加入する身近な保険です。しかし、生命保険のメリット・デメリットをきちんと理解している人は少ないでしょう。生命保険に含まれるメリットが、あなたのライフスタイルに役立つのか見極めることが納得いく保険を選ぶうえで重要です。さらに、デメリットも把握しておくことによって、必要な場面で保険を適切に活用できるでしょう。
そこで今回は「生命保険の概要」「生命保険のメリット・デメリット」「生命保険の選び方」をご紹介。生命保険の必要性が高い人も挙げながら解説するので、この記事を読めばあなたが加入すべきか判断できるでしょう。
生命保険とは？わかりやすく解説
生命保険の保障内容は、生死に関する保険です。生命保険は、多くの人が利用している身近な保険の一つです。しかし、よくわからないからと何となく入る・入らないを決めている人もいるのではないでしょうか。まずは、生命保険について理解するために、以下の4つの項目ごとにみていきましょう。
生命保険とは：
- 生命保険の仕組み
- 生命保険に加入する目的・必要性
- 生命保険の種類
- 生命保険の加入率
仕組み・加入する目的・必要性・種類・加入率それぞれについて、これから解説します。
生命保険の仕組み
まずは生命保険の仕組みについて考えましょう。万が一の際に給付金や保険金を支払ってくれるのはわかりますが、そのお金は一体どこから捻出しているのでしょうか。
保険は、基本的に相互扶助の観点から成り立っています。相互扶助とは、お互いに助け合い支え合うこと・協同精神のことです。保険に加入している人がお互いに保険料を出し合って、万が一の場合に助けてほしい人が保険金を受け取る仕組みとなっています。
生命保険に加入する目的・必要性
それでは、なぜ生命保険に入る必要があるのでしょうか。生命保険に加入する目的は、以下のとおりです。
生命保険に加入する目的：
- 死亡・高度障害に向けた備え
- 病気・ケガの際の保障
- 介護に向けたの備え
- 働けなくなった際の保障
- 教育資金や老後資金に向けた貯蓄形成
貯蓄と保険は、どちらも将来の出費に備える点は同じですが性質が異なります。その性質について、「貯蓄は三角・保険は四角」といわれています。
貯蓄は、期間が経過すればするほど積立金額が増加するため、経過期間と積立金額の関係図は三角形です。万が一の際に受け取れる金額は積立金＋利息となり、貯めた分しか手元には残りません。
一方、生命保険は保障額が積み立てられていない段階であっても、契約保険金額を受け取れます。そのため、経過期間と保険金額の関係図は四角形となり、万が一の事態が契約成立直後に起きても契約した保障額が支払われます。
貯蓄のようには口座から自由に引き出せませんが、いつでも確実に保障を手に入れられるのが保険です。病気やケガなどのリスクに対して、貯蓄で賄えられるのであれば問題はありません。貯蓄と保険の特徴を理解して、リスクのもたらす損失が大きい場面で保険を活用するようにしましょう。
生命保険の種類
生命保険は何を基準にするかによって、さまざまな分類ができます。保険金支払いの条件を基準とした分類は、以下のとおりです。
生命保険の種類：
- 死亡保険
- 生存保険
- 生死混合保険
どのような場合に保険金が支払われるかによって、死亡保険・生存保険・生死混合保険に分かれます。あなたが加入すべき保険は、保障を受けたい場面によって異なります。それぞれ詳しく解説しますので、参考にしてみてください。
死亡保険
死亡保険とは、保険期間中に被保険者が死亡または高度障害になった場合に限り、保険金が支払われる保険です。死亡保険の商品例には、定期保険・終身保険・収入保障保険などがあります。
生命保険には掛け捨て型と貯蓄型の2種類があり、定期保険・収入保障保険・医療保険・がん保険は、掛け捨て型です。また、終身保険・個人年金保険・学資保険は、貯蓄型となります。
掛け捨て型生命保険の特徴として、保険料が安いことが挙げられます。満期や解約などのタイミングで返ってくる満期保険金や解約返戻金といった資金部分は含まれていない点を覚えておきましょう。
生存保険
生存保険とは、契約後一定期間が満了するまで被保険者が生存していた場合に限り、保険金が支払われる保険です。生存保険の商品例には、個人年金保険・学資保険・こども保険などが挙げられます。
貯蓄性があり将来の資金を確実に貯められるため、老後資金や子どもの教育資金などの積立に役立ちます。ただし、個人年金保険は早期解約すると解約返戻金が少なくなり、元本割れする可能性もあることを覚えておきましょう。
生死混合保険
生死混合保険とは、死亡保険と生存保険を組み合わせた保険です。被保険者が保険期間中に死亡または高度障害になったときに、死亡保険または高度傷害保険金が支払われます。
また、契約後一定期間が満了するまで生存していたときには、生存保険金（満期保険金）が支払われます。生死混合保険の商品例は、養老保険などです。
養老保険は、死亡保険金と満期保険金が同額に設定されているため、保険金を老後に受け取れる安心感があります。しかし、貯蓄性が高い分、定期保険・終身保険の死亡保険よりも保険料が高くなる点に気をつけましょう。
生命保険への加入率は約8割
生命保険は身近な保険ですが、実際は何割の人が加入しているのでしょうか。2022年度に生命保険文化センターが生活保障に関する調査を実施しました。生命保険に加入している人の割合は、約8割という結果が出ています。
生命保険に加入している人は、男性では77.6％、女性では81.5％となっています。 性・年齢別にみると、男女とも50歳代で最も高くなっています。
引用元：生命保険文化センター「生命保険に加入している人はどれくらい？」
20歳代では男性46.4％・女性57.1％と加入率は低めです。30歳代から60歳代までは男女とも80％以上の生命保険加入率となっており、そのうち50歳代は最も高い加入率でした。
生命保険に加入する4つのメリット・いいところ
約8割の人が加入している生命保険ですが、実際にどのようなメリットがあるのでしょうか。生命保険に加入するメリットは、以下の4つです。
生命保険のメリット・いいところ：
- 万が一の事態への備えができる
- 所得控除により所得税・住民税の額を軽減できる
- 相続税対策として活用できる
- 一時所得として受け取る場合は50万円の控除がある
生命保険に加入するメリットを把握することで、あなたにとって生命保険が必要かどうか判断できます。あなたにとってメリットが大きければ、生命保険の加入をこの機会に検討してみましょう。
①万が一の事態への備えができる
生命保険に加入するメリットの1つ目は、万が一の事態への備えができることです。貯蓄で賄えられるのであれば問題ありませんが、万が一の事態は突然身に降りかかるものです。
例えば、家族を経済的にも支えていた人が亡くなった場合には、遺された家族の生活費が必要になってきます。高度障害状態をはじめ、病気やケガをした場合にも就労を維持することは困難を極めます。
また、入院をすると、必要な費用は治療費や入院基本料だけではありません。入院中の食事代・差額ベッド代・先進医療費・交通費・消耗品など、さまざまな費用を負担しなければなりません。
そのため、家計にかかる負担を抑えるには、生命保険に加入することが選択肢の一つとなります。
②所得控除により所得税・住民税の額を軽減できる
生命保険に加入するメリットの2つ目は、所得控除により所得税・住民税の額を軽減できることです。生命保険で支払った保険料は、所得控除の一つである生命保険料控除を適用できます。
納税者が生命保険料、介護医療保険料および個人年金保険料を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。
平成24年以降に締結した保険契約からは、新制度が適用されています。以下の3つの区分それぞれにおいて、最高で所得税4万円・住民税2万8,000円の控除が受けられます。
- 生存または死亡に起因する保険契約に関する「一般生命保険料控除」
- 個人年金保険料税制適格特約が付加されている個人年金保険契約に関する「個人年金保険料控除」
- 入院・通院に起因する保険契約に関する「介護医療保険料控除」
会社員の人は勤務先の年末調整で、自営業者の人は確定申告で控除手続きを行ないましょう。
③相続税対策として活用できる
生命保険に加入するメリット3つ目は、相続税対策として活用できることです。死亡保険金は、契約者（保険料負担者）・被保険者・受取人が誰であるかによって適用される税金が異なります。税金の種類は、相続税・所得税・住民税・贈与税です。
契約者（保険料負担者）と被保険者が同一人の場合、相続税の課税対象となります。相続税の基礎控除額は、「3,000万円＋（600万円×法定相続人の数）」です。この基礎控除額を超えた部分に対して、相続税が課税されます。
しかし、生命保険の死亡保険金は、相続人が相続税の対象となる死亡保険金を受け取る場合にのみ非課税枠が設けられています。
この死亡保険金の受取人が相続人（相続を放棄した人や相続権を失った人は含まれません。）である場合、すべての相続人が受け取った保険金の合計額が次の算式によって計算した非課税限度額を超えるとき、その超える部分が相続税の課税対象になります。
500万円 × 法定相続人の数 ＝ 非課税限度額
引用元：国税庁「No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金」
死亡保険金は、遺族の生活保障のためであることが考慮されているからです。非課税限度額は「500万円×法定相続人の数」となります。なお、受取人が相続人以外の人である場合、非課税枠の適用はありません。そのため、相続税対策として有効活用できます。
④一時所得として受け取る場合は50万円の控除がある
生命保険に加入するメリット4つ目は、一時所得として受け取る場合は50万円の控除があることです。契約者（保険料負担者）と死亡保険金受取人が同一人の場合、一時所得として所得税・住民税の課税対象となります。
一時所得の金額は、その満期保険金等以外に他の一時所得がないとすれば、受け取った保険金の総額から既に払い込んだ保険料または掛金の額を差し引き、さらに一時所得の特別控除額50万円を差し引いた金額です。課税の対象になるのは、この金額をさらに2分の1にした金額です。
引用元：国税庁「No.1755 生命保険契約に係る満期保険金等を受け取ったとき」
一時所得の金額の計算は、以下のとおりです。「一時所得の金額＝総収入金額－その収入を得るために支出した金額－特別控除（最高50万円）」。満期保険金から払込保険料を差し引いた額が50万円以下なら、所得税は課税されません。
ただし、特別控除50万円が適用されるのは、保険金を一括で受け取った場合に限定されます。年金形式で受け取ると雑所得になるため、一時所得での特別控除が適用されない点は覚えておきましょう。
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生命保険における3つのデメリット・注意点
生命保険のメリットを理解したところで、ここからは生命保険のデメリットについてご紹介します。生命保険の生命保険デメリット・注意点は、以下の3つです。
生命保険のデメリット・注意点：
- 毎月保険料を払い続けなければならない
- インフレの影響を受けて価値が目減りする可能性がある
- 貯蓄型の生命保険は早期解約すると元本割れする可能性がある
生命保険のデメリットを把握することで、あなたに合った適切な生命保険を選べるはずです。現在のあなたの状況と照らし合わせて、万が一の際に備えるために生命保険を最大限に活用しましょう。
①毎月保険料を払い続けなければならない
生命保険におけるデメリット・注意点の1つ目は、毎月保険料を払い続けなければならないことです。万が一の際に備えるためには、生命保険契約を締結し、毎月所定の保険料を払わなければなりません。
掛け捨て型の生命保険は、保障期間内に何もなければ、ただお金を消費してしまった感覚に陥ってしまうかもしれません。終身保険では保険料の支払期間が長くなるため、長期にわたって保険料を払い続けられるかシミュレーションしてみましょう。
②インフレの影響を受けて価値が目減りする可能性がある
生命保険におけるデメリット・注意点の2つ目は、インフレの影響を受けて価値が目減りする可能性があることです。インフレとは、モノやサービスの価格が継続的に上昇することです。
物価が上昇しているにもかかわらず、賃金が上がらなければ私たちの生活に悪い影響を及ぼします。なぜなら、同じ商品を購入するために今まで以上のお金が必要となるからです。お金の価値が低下するため、契約した保険金の価値も下がってしまう恐れがあります。
③貯蓄型の生命保険は早期解約すると元本割れする可能性がある
生命保険におけるデメリット・注意点の3つ目は、貯蓄型の生命保険は早期解約すると元本割れする可能性があることです。貯蓄型の生命保険は、死亡保険（終身保険）・養老保険・個人年金保険・学資・こども保険・介護保険などが挙げられます。貯蓄型の生命保険は保障を受けながら、満期保険金や解約返戻金など契約者へ返ってくるお金があります。
しかし、早期解約すると支払った保険料よりも、受け取る解約返戻金の額が低くなるかもしれません。そのため、貯蓄型の生命保険を選ぶ際は、解約返戻率が100％を下回らないタイミングを事前にチェックしておきましょう。
どんな生命保険に入るべき？生命保険の6つの選び方
生命保険には数多くの種類があり、どの生命保険が合っているかは人それぞれ異なります。生命保険の選び方は、以下の6つの手順に従って選んでいきましょう。
生命保険の選び方：
- 保険に加入する目的で保険の種類を決定する
- 保障として必要な金額を決定する
- 保障が必要な期間を決定する
- 自分が払い続けられる保険料を決定する
- 掛け捨て型にするか貯蓄型にするか決定する
- 定期型にするか終身型にするか決定する
まずは、加入の目的・保障金額・保障期間・保険料を決定しましょう。次に、掛け捨て型か貯蓄型、定期型か終身型かを決定します。
上記の6つのポイントを押さえることで、あなたに合った生命保険選びができるはずです。それぞれ詳しくみていきましょう。
①保険に加入する目的で保険の種類を決定する
保険に加入する目的によって、選ぶ保険の種類は異なります。あなたの身に万が一の事態が起こった場合に、経済的に困る人をイメージしてみましょう。
配偶者をはじめとする生活費・子どもの学費など、あなたが働けなくなったときに備えて生命保険を選ぶ必要があります。加入する目的を明確にすることで、具体的に必要な生命保険の種類（主契約）と付加する特約が見えてくるでしょう。
②保障として必要な金額を決定する
生命保険に加入する目的を果たすために、保障として必要な金額を決定します。保障として必要な金額は、遺族年金などの公的保障額や貯蓄では賄えない部分です。
そのためには、万が一の事態が起こったときに生活費はいくらかかるのか把握しておく必要があります。保障金額が多ければ多いほど万が一の際に安心できますが、その分、保険料も上がるため注意してください。最低限必要な金額を算出しましょう。
③保障が必要な期間を決定する
保障が必要な期間（保険期間）を決定しましょう。死亡保障の場合、保障期間を一生涯にすると、終身保険や終身型の変額保険などがあります。また、保障期間が一定の時期までで良いなら、定期保険となります。
万が一の収入減少を伴う生活保障が目的の場合、定年退職の年齢までが目安となるはずです。そのほかにも子どもが社会人になるまで、老齢年金を受給するまでといった具体的な時期まで考慮しましょう。
病気やケガなどの医療保障は、終身医療保険のほうが定期医療保険よりも契約当初の保険料は割高です。しかし、若い段階で終身医療保険に加入しておくと保険料を抑えられ、その金額を維持して保険を一生涯継続できる魅力があります。
④自分が払い続けられる保険料を決定する
生命保険に入るなら、継続して保険料を払い続けられるよう無理のない保険を選ばなければなりません。終身払いの終身医療保険に加入すると、65歳以降の年金生活になってからも保険料を払い続ける必要があります。
また、保険会社や保険商品によって、払込方法や払込回数が異なります。払込方法は、口座振替・給与天引きによる団体扱い・振込払い・クレジットカード払い・Pay-easy（ペイジー）払いなどです。通常よりも保険料が割安になる団体扱いやクレジットカード会社のポイントをお得に貯められるクレジットカード払いがおすすめです。
払込回数には、月払い・半年払い・年払い・一時払いなどがあります。一般的に、月払いよりも半年払いや年払いのほうが保険料を安く抑えられます。このように払込方法や払込回数など、あなたに合った設定を探してみましょう。
⑤掛け捨て型にするか貯蓄型にするか決定する
続いては、掛け捨て型にするか貯蓄型にするかを決定しましょう。掛け捨て型の生命保険は、保険料を安く抑えられますが、資産を形成できません。掛け捨て型は、保険料を抑えて保障を充実させられるため、配偶者や子どもがいる世帯主の人におすすめです。
一方、貯蓄型の生命保険は保障と資産形成の両方を兼ね備えていますが、保険料は割高になります。貯蓄型は、教育資金や老後資金など貯蓄の目的が明確な人におすすめです。口座から自動引き落としの設定を行なえば、確実に貯蓄できるため貯蓄が苦手な人にも向いているでしょう。
なお、資産形成は保険ではなく、投資など別の方法を選択するのも保険料を抑える一つの方法です。
⑥定期型にするか終身型にするか決定する
医療保険には定期型と終身型の2種類があります。一定の期間の保障には定期型、一生涯の保障には終身型を選択しましょう。
定期型は5年間など一定の期間を保険期間とするため、加入時は保険料を安く抑えられます。しかし、年齢が上がると新たに加入する際に保険料が上昇してしまう点を把握しておきましょう。
終身型は保険料が一生涯上がりませんが、保障が定期型と同様の内容なら終身型のほうが加入時は高くなる傾向にあります。
生命保険の必要性が高い人とは
生命保険の必要性が高い人とは、どのような人なのでしょうか。生命保険の必要性が高い人の特徴として、以下の3つが挙げられます。
生命保険の必要性が高い人：
- まだ自立していない子どもがいる人
- 十分な貯蓄ができていない人
- 相続対策を考えている人
配偶者や子どもを養っている人に万が一のことがあれば、家族は生活に困窮してしまう恐れがあるため注意が必要です。また、生命保険の特徴を活かして、貯蓄の補完や相続対策にも有効に活用できる点も見逃せません。
生命保険の必要性が高い人の特徴を満たしている人は、生命保険の加入を検討する良い機会だと捉えましょう。
①まだ自立していない子どもがいる人
生命保険の必要性が高い人の特徴1つ目は、まだ自立していない子どもがいる人です。子どもが成人するまでには多額の教育資金が必要です。
経済的にも家族を支えている世帯主に万が一のことがあれば、家族は生活が成り立たなくなってしまう恐れがあります。亡くなった場合には国から遺族年金が支給されますが、不足分は民間の死亡保障で補わなければなりません。
就労困難になった場合には、医療保険・がん保険・就業不能保険などを検討しましょう。病気やケガに対応した短期間の補償なら、損害保険会社が取り扱う所得補償保険も選択できます。
②十分な貯蓄ができていない人
不測の事態が発生したとしても小さい被害額であれば、貯蓄で賄ったほうが保険に加入するよりも生活費は抑えられます。しかし、十分な貯蓄ができていなければ経済的に不安なため、生命保険への加入を検討しましょう。
病気やケガで働けなくなったときに、収入が減少してしまった場合も同様です。万が一の際に、対応できる程度の貯蓄か保障は、しっかり備えておく必要があります。
③相続対策を考えている人
生命保険は、家庭経済における死亡・病気・ケガ・長生きに伴うリスクに備えられる手段であるほか、相続対策としても有効です。死亡保険金を相続する際には非課税枠が設けられており、非課税限度額は「500万円×法定相続人の数」です。
相続税の支払いリスクがある人や相続財産が分割困難な場合は、生命保険を活用しましょう。予測できない相続に対応するためには、一般的に生涯保障の終身保険が適しています。
まとめ：生命保険に加入して備えながら税金負担を軽減しよう
生命保険を加入検討するときに最も大切なことは、目的にあった生命保険を選ぶことです。とはいえ、若いうちは人生におけるリスクを自覚しづらいため、生命保険の必要性を理解しにくくなります。
保険で備えるべきものは、発生頻度が低く、貯蓄でカバーできないものです。がん保険の場合であれば、約200万円の貯蓄があれば保険はいらないといわれています。
十分な貯蓄がなく、小さな子どもがいる人や相続対策を考えている人は、生命保険の必要性が高い人といえます。生命保険に入ることは、万が一の事態へ備えるだけではありません。税金の控除も受けられるメリットがあるため、この機会にぜひ加入を検討してみましょう。
